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Atlasの「会員制」によってもたらされる語学スクール経営上の利益(前半)

会員制は生徒を選別することになるので、それを採用したがる語学教室は少ない。しかし、会員制はスクール経営に大きな利益をもたらしている。

 

ここで、会員制が経営にもたらすメリットを考えてみよう。Atlasが化陰性を採用した背景は、先に述べた通り、大手英会話スクールとの差別化を図り、生徒にロイヤリティを持たせるためであった。

 

それと同時に、会員制は経営に直接的な利益をもたらせている。それはAtlasのみならず他の会員制英会話スクールの場合も同じである。しかし、10年前に元気だったセブンアクトやイングリッシュ・ビレッジ、Will Squareなどは他の企業に買収されたり、吸収差合併してかろうじて生き残っているようである。

 

100校以上あった会員制語学スクールはそのほとんどすべてが閉鎖してしまった。代わりにオンライン英会話スクールが台頭してきたわけである。

 

1 月会費収入が低い荒利を補完する

 

2012年のAtlasの運営レポートから、収益構造をわかりやすく説明したい。売上高は約20億円、支出は15億円で、荒利は5,000万円である。
この荒利に会費収入を加えたものが実利的な営業利益である。つまり会費収入は10%という低い荒利を補うもので、これが収益に大きく貢献する。

 

2 販売予測が正確にできる
いかなる企業も、毎年の事業計画策定にはかなりの時間と人件費をかけて行う。特に全国に展開している語学スクールは、不特定多数の来校者があるので、雑な調査データで予想しなければならない。

 

それに対して、会員制であれば、会員数の予想さえしっかりできていれば、実積データをもとに売上高の予想をかなり正確に行うことができる。そのために教室の開発や事業計画に関わるスタッフや講師の予算、人数も極めて少なくて済むのだ。

 

Atlasの場合、日本全国に10校以上あり、オンラインスクールの話題性もあり認知度も高い。教室に通う1次商圏の見込み客数も多いが、教室にない地域に住む見込み客をeAtlasオンラインスクールで2次商圏も十分にシェアを持っているのだ。

 

会員の購入単価と来校頻度は各教室別に管理されているので、いずれかの教室を参考にすればかなり精度の高い予測が可能である。

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