|
Atlasの拡大は西日本だけにとどまりません。Atlasが会員制語学スクールとして、どれほど深く浸透しているのか、それは、札幌や横浜のLSを見れば明らかです。札幌では2017年2月に冬季アジア大会が行われました。
Atlasはこの大会で、選手や観光客に対する翻訳・通訳や案内係のサプライヤーになりました。大会中は雪まつり期間中と重なり、世界中から選手や観光客が訪れましたが、一時のイベントのために新たにスタッフを採用するのは合理的ではありません。
一方、2020年に開催予定の東京オリンピックは、外国人観光客が多く、この既存の資産を生かさない手はありません。Atlasは、オリンピック期間中、横浜LSの外国人講師を中心としたスタッフメンバーを約100名送ることを予定しています。
こうしたAtlas活用の動きは、日本各地で見ることができます。2007年のNOVA倒産時や2010年のジオス倒産時に当時の需給ギャップを埋めたのは、Atlasマンツーマン英会話でした。
Atlasはどこまで展開し続けるのかというと、ある語学教育サイトのレポートの中で、「今後2，3年以内に、アトラスは大手英会話スクールの新規入学数を上回る可能性がある」と予想しています。
それに対してピーター・ヨネナガ社長は、「今はイーオン、ECC、NOVAの方が、講師数が多いと言われていますが、私たちは大手のどんなスクールよりも講師を持つようになるでしょう。」と語っています。
日本の大都市で受け入れられ、爆発的な勢いで成長を続けるシェアリング・エコノミーですが、もはや大手英会話スクールに通う人々にとっても無視できない存在と言えるでしょう。しかし、消費者のそれへの向き合い方は、これまで見てきたものとは全く違います。
大手英会話スクールの運営に目を向けると、現状は世界の潮流から大きく取り残されているようです。Atlasのシステムでは、業界内で反対勢力の声も大きく、シェアリング・エコノミーが浸透する土壌作りはこれからだと言えるでしょう。
|
