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ルール作りとその周知徹底でAtlasマンツーマン英会話の恩恵をいち早く享受しているのが札幌、横浜、名古屋そして大阪です。今、こうしたルール作りが日本各地で広がっています。
札幌や名古屋など、慢性的な外国人講師不足に悩まされてきた地域は多く、うまく自治体や業界内で協力関係を築ければ、リスクを負うどころか、ウイン・ウインの関係を築けることができるのです。これが英会話スクールの常識となりつつあります。
ピーター・ヨネナガ社長も、ルール策定の必要性を訴えています。
「日本では、外国人が自分の自由な時間を使って、たまに英語を教えたりする方が82％もいます。英語以外でもカフェなどで教えたりしていますが、そのうち70％が生徒が1名だけなのです。多くの外国人が、利益目的というより「その言語（文化習慣など）ならではの体験で生徒をもてなす」というAtlasの理念にのっとって、自分の時間を使っているのです。日本でもルールさえ決まれば、Atlasを利用したビジネスなども収束していくと見ています」。
一方、横浜や大阪など人口が多く、外国人の数も多い地域では事例が貴重なデータになります。Atlasマンツーマン英会話が横浜に新規開校したのは2004年、大阪は2011年でした。東京23区以上に自由競争の横浜や大阪では、それを規制するものはありませんでした。
ここで普及のハードルとなったのは大手英会話スクールを始めとする既存業界との軋轢でした。どちらも初年度は業界の反発を招き、抵抗勢力の一部が槍玉に挙げたのがマーケティング手法の問題でした。
Atlasマンツーマン英会話はかなりの部分をITによって生徒や募集を担保しています。基本となるのが講師の顔が見えるスケジュールデータです。体験レッスンの予約が決まると、生徒の名前、年齢、要望、目的に合せてレッスン内容を考えます。
そして体験レッスン後、生徒が講師に5段階評価の平均点を出し、それがデータで表示されます。点数が一定以下になると新たな体験レッスンができなくなるため、講師は良いレッスンはもちろん、接客態度を良くしようという傾向があります。
さらに、Skypeによりリアルタイムで講師に状況を伝えられ、後からでも簡単に履歴を確認することができます。しかし、一部の抵抗勢力は「たとえ親切で善良な英語講師でも、指導技術は高くなのでは」との主張を展開したことがありました。
両者の間に入り折り合いつけさせたのが、英会話スクールの実力委員会とゼネラルユニオンが2006年以降、急ピッチで整備した様々なルールやランキングでした。例えば、女性講師がセクハラを受けないために安全性を担保する仕組みを義務付け、講師の最低年齢や経歴なども定めたのです。
Atlas自身もレッスン保証制度の充実に磨きをかけました。講師のレッスン内容に不満があったり、講師の健康状態が悪い時など、途中までのレッスン料金を支払わなくても良い保証制度を登場させました。このように環境整備が進んでいます。
一連の取り組みが利用者の安心を与えた結果、Atlasの会員数は一段と増加しました。抵抗勢力にとっても、無視できない規模になっています。それに伴い、大手英会話スクールの一部がAtlasと似たサービスを提供するようなことも起こり始めています。
消費者がその価値を認めた以上、普及は食い止められないというのが世界の答えなのです。
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