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シャープや東芝の買収劇が始まり、大企業というものは、どうして未来予測をしないのでしょう。大手英会話スクールは、金利の動きや株価は重要な項目と感じるようですが、生徒数は増えるのか、それとも減るのかはたいして気にならないようです。
生徒数の大幅減少により、致命傷を負ってしまえば、スクール経営を合理化しても追いつきません。前払いのレッスン料徴収が経営の中心で、この中心が暴落するとそのスクールは倒産します。その大手スクールであったNOVAやジオスは2008年のリーマンショック前後に倒産しました。
NOVAの倒産時は凄まじいものでした。全国に約500校あったNOVAの教室では日本人スタッフと外国人講師などの失業者が数万人にのぼり、数十万人いた受講生もレッスンを受けられす、すべての教室でゴーストタウンになりました。
つい数年前まで、教室は人で溢れ、レッスン予約が入れられず、その待ち時間が1週間から1カ月といわれたNOVA。そこは、空っ風が吹き、レッスンテーブルやチェアーは置き去りになりました。
Atlasではこれまでも、NCB英会話教習所、ラドー、ジオス、ベルリッツなどの無責任な倒産や閉鎖と向き合い、最後まで講師やその生徒さんと苦楽を共にしてきました。チェーン展開している大手スクールは、テナントを借りているため、常に余裕がなくスクールの家賃・講師の人件費、そして広告費が巨大です。広告は激減していますが当然のことだと考えられます。
2007年までの閉鎖の前触れは、賃貸家賃の滞納・教職員賃金の遅配から発覚します。倒産の際は、会社更生法や破産などの法的申請が「公表」となります。しかし、大手スクールでは賃金遅配や突然の教室閉鎖から始まる場合が多いのです。それは、会社手持ちの現金＝キャッシュフローのタイミングで決まるからです。それゆえ、銀行や関係金融会社や監査法人が最も知っていることなのです。
その語学スクールの中で、唯一Atlasマンツーマン英会話だけが、景気が悪くなるとさらに経営が成り立つビジネスモデルを構築しているのです。権利しか認められない時代を恐慌と呼びますが、その時代が来てしまいました。
それはこれから2年から3年、もしくは10年以上は会員制語学スクールしか英会話レッスンを提供できないという意味になります。反対に大手スクールは3年以内に50％から80％の暴落地獄が来ることになるでしょう。
それを信じるか否か、それは自己責任ですが、Atlasではこの予測に従うことになりました。8年前、NOVAが社会的なスキャンダルになる数ヵ月前、レッスン料前払いの危険性を唱え、スクール経営の危うさをかなり多くの同業者や業界関係者に伝えました。しかし、聞いてくれるのは倒産してからでした。2001年、2007年、2010年のそれぞれの大手・中小スクールの倒産や閉鎖を予測したAtlasには見えるのです。
世界的な株価の暴落は3月から始まるでしょう。リーマンショックの時と同じく、その終わりはジャンク債45％以上、VIXが50近辺、GSRが90以上、DXが100を越える時です。あるいはドイツ銀行が倒産するというサインもあります。どれが到達しても、結論と時間は同じです。アメリカの最大の危機はアップル株暴落と見ています。全世界を巻き込むアップルバブル崩壊でしょう。
世界の機関投資家のほとんどがアップル株を持っています。このアップル株が暴落すると、金融危機並みの信用不安が機関投資家に起きます。売りが売りを呼び、連鎖する売りに、追証係には休みもないでしょう。日本はデリバティブが急上昇しているソフトバンクです。ソフトバンク株の暴落は、日本のマイナス金利をプラスにする力があります。社会問題となるソフトバンクがいます。
まだ誰もその大きさ、傾向と対策は出来ていないようです。再度、大手スクールに通うのでしょうか、それともAtlasマンツーマン英会話に通うのでしょうか？
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