国際金融資本カルテルの最後の仕掛けについて｜Atlasマンツーマン英会話

情報リテラシーの典型的な例題のような記事がブルームバーグにありました。つまり、上げてから落とすということです。日本株はかなりの急上昇になりそうです。

2017年は日本株の一年に、強気成熟の米国株からの乗り換え増加

Adam Haigh　2016年11月29日 07:03 JST

事情通の人は、1929年に起きたウォール街大暴落の少し前にも、先々代のポール・ウォーバーグが株式市場の加熱にわざわざ警鐘を鳴らした事実を知っているでしょう。その後、FRBの政策金利を急激に釣り上げて市場を潰したのは、当のウォーバーグだったのです。100年近く経っても、やはり孫のウォールバーグがその役目を果たすことになっています。

1929年のウォール街大暴落では、突然の金融引き締め政策が原因となりました。一方、2016～2017年は米国債暴落やドイツ銀行の破綻、そして日本で心配されている大震災などが「金利の上昇⇔債券市場の崩壊」のきっかけとなるかもしれません。しかし、その目的の１つは、対日ケースと同じように新世界秩序(NWO)による上げてから落とす「刈り取り」と考えるべきです。

つまり、彼らはまず天井からの空売り攻勢で儲け、底に達したところで、今度は先進国・新興国問わず、自分たちに属さない大企業や優良企業の株を買占めにかかるというものです。目的の二つ目に、そうやって社会を混乱に陥れることで、人々に現行の世界経済のシステムに疑念を抱かせ、新しい安定したシステムへのチェンジを渇望させるというのがあります。

最後の３つ目に、人々を戦争へと駆り立てるというのがあります。幸福で満ち足りている時には誰も戦争をやりたいとは思いません。戦時体制下に組み込んでいくためには大規模な失業状態を作り出すことが手っ取り早いのです。またインフレ下だからこそ、トランプやデュテルテなどのエキセントリックな政権が誕生するようになります。

こういった目的を実現するため、世界恐慌は予定されているのでしょうか？今回も十年がかりの用意周到な計略を考えている彼らは大衆操作の天才と呼ばれています。不況時における私たちの怒りでさえも計算に入れ、利用対象とする術を持っているのです。この時、多くの大衆は、近くに住む医者や弁護士、会社社長などの見える富裕層に対して攻撃の矛先を向けるでしょう。

そして、これらの世界的大問題の解決策として、グローバル・ガバナンス、つまり新世界秩序(NWO)が提示され、導入されることになると思うのです。2008年のリーマンショックは住宅バブルでしたが、2016年は中央銀行バブルです。

まずマイナス金利政策で金利を極端に下げて市場に大量のマネーを溢れさせていることからも、1989年に始まった日本のバブル崩壊時と酷似しています。この溢れたマネーがデリバティブに流れ込んで残高7京円と言われる程までに膨らんでいることから、ひとたび金利が上がればこのデリバティブ爆弾が弾けるのは当たり前のことです。

リーマンショックと同じ手口であるデリバティブ金融核爆弾が弾ける時、あらゆるものを道ずれにして社会システムを崩壊することになるかもしれません。そのためにデリバティブを流行らせているのでしょう。Webマーケティング事業部ではこれが最後の仕掛けだと思っています。

グローバル・エリート達は長期に計画を立てる傾向がありますが、2008年から10年がかりのかなり長いスパンになっています。だから、トランプ相場と浮かれてる投資家や評論家などを見ていると、バカも休み休みやれと思うのです。

1950年代から1980年代後半にかけて、ソビエト共産党や中国共産党は国際金融資本カルテルがわざわざ資金を注入して育ててきました。奴らは必ず両サイドを作ります。シンギュラーではなく、バイポラーなのです。片方だけ見てても意味がありません。体制側と反体制側の両サイドに彼らはいるのです。これをヘーゲルの弁証法と言いますが、いわゆるユダヤの両建ての思考法なのです。詳しく調べたことがある人にとっては良く知ってる話なはずです。