最近、トランプ大統領の様々な政策によってアメリカの製造業界について考えることがあり、日本人なら誰もが社名を知っている世界的な大企業の多くはこれまで倒産の危機に見舞われてきたことを知りました。
特に戦後、ホストコンピューターの分野で世界トップシェアを誇る大企業などは、ダウンサイジングが進む業界の中で徐々に取り残され始め、1980年代にようやくPC生産が軌道に乗ってきたと時に登場したインターネットにどうやって対処してよいのかわからなくなっていたようなのです。
1990年代になり、多くのコンピューター業界はそうした危機を乗り切りました。しかし、モノづくりの企業であることをあやめてしまい、サービス産業の世界に生きることにしたのです。世界有数のコンサルティング会社を買収し、自ら生産したソフトウェアをクライアント企業に導入してもらって、そのメンテナンスと次に向けた営業のためにサービスを提供するというビジネスモデルに切り替えたのでした。
確かにそれによってこの危機は乗り越えることができましたが、今後2015年までの間に1株あたりの株主利益（EPS）を約1.5倍にまで持っていくというのを経営目標としているのです。金融市場では、FRBの量的緩和（QE）によるインフレの演出が行われているだけであり、今度は強烈なデフレ・スパイラルに落ち込むことは目に見えています。
しかし、アメリカの大企業というのは必ず次を考えているのです。これらの大企業の事業ポートフォリオを見ると、ソフトウェア開発の比率を徐々に増やしていることがわかります。確実に何かを次に向けて仕込んでいるというわけです。
つまり、多くのアメリカの大起業は人工知能（AI）の開発に全力を注いでいるということです。人工知能といっても半端なレベルのものではなく、クラウド化された膨大なデータを分析し、人間の論理的思考をはるかに凌駕するディープ・ラーニングによるものを作ろうとしています。そして近い将来、これで人間は完全に左脳を必要としなくなる可能性があります。
さて、私はこの話から日本のモノづくりは一体どのようになっていくのかを考えるようになりました。そもそも論理的思考には弱いと言われてきたのが日本人ですが、このようなAIが日本市場に投入されればひとたまりもありません。自動翻訳機のついたAIが上司で、生身の人間である私たちが部下という状況が生まれからです。
しかし、左脳をAIに奪われたとしてもまだ右脳が残っています。右脳とはつまり、ひらめきの世界であり、そこはAIにとって不可侵の領域です。また、論理的な思考そのものは何のイノベーションも生みません。感性によるイノベーションがあってこそ、論理的な思考は産業において役に立つということです。
こうなると、日本企業は今こそこの感性の世界をフル回転できる環境を整えるべきです。何かと社内に閉じこもりがちな日本のビジネスパーソンですが、だからこそ外にもっと出るべきとその背中を押してやることが必要です。今、日本の経営リーダーたちに求められているのは、そんな何気ないサポートではないでしょうか。
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