経営者という職業をやっていて常々思うことがあります。それは、実際にあるトレンドが社会の中で起きる前には誰も振り向かないのに、実際にそれが本当にトレンドとしてマスメディアに現れると我先に飛びつくということの繰り返しをしているということです。
同世代の友人であるテレビ局のディレクターが言うには、「ピーターさんは早すぎるんです。習い事というのは後追い思考の人が多い。ピーターさんと消費者たちの間には大きな溝があるんです。」
そう言われてしまうと仕方がないのですが、ちなみにこのテレビ局のディレクターは私を何度も彼のローカル番組に出演させてくれました。しかし、肝心の視聴者からの反応という面では文字通りさんざんなものでした。「単なる英会話教室だろう」、「結局、欧米人が日本人に文句言いたいだけだろう」「韓流ブームなのか何なのか全く分からない…」など、それはもうひどいものでした。
さて、私自身は1972年生まれの団塊ジュニア世界なのですが、1973年生まれを中心とした世代こそが、次の時代の日本を担う中心となるべきではないかと思うのです。なぜなら、団塊ジュニア世代には以下のような条件が備わっているからです。
まずは、競争社会での生存能力、そしてグローバリゼーションへの適応能力、さらに過去の成功談を理解できる能力が他の世代よりも備わっているといます。特に、世代の中間の立場にあることや経済的に余裕があり、日本にこだわりを持っています。
また、フリー・エージェント志向であることや人数が多い世代だけに競争というものを知っています。外国と聞いただけでアレルギーが出るようなことはなく、プラザ合意（1985年）以降に大人になった世代であるだけに、グローバリゼーションの中で成長してきたという経験を持っています。
とはいえ、戦後日本の成長をも体感してきた最後の世代なので、上の世代がいうこと、その規範・道徳も理解できるはずです。まだトップということはなく世代の中間として自由な立場にあります。1998年の外為法改正以降の金融市場の開放の中で、やりようによっては個人資産を倍増させることができた世代です。
失われた20年以前の経験から「ジャパン・アズ・ナンバーワン」を知っており、それだけに日本に誇りのある世代でもあります。IT化の進展とともに成人していった最初の世代であり、それだけに情報というものについての肌感覚が違います。
失われた20年の中で、サバイバル能力をおのずから身につけるようになり、組織には依存しない生き方を目指すようになっている、というわけです。そして、そういった意思と能力を持った団塊ジュニアの世代が集まる場所として、日本を揺さぶっていく人材として切磋琢磨をしていくべきだというのが、私の主張でした。
悲しいかな、この会合はほどなくして闇の中に消えていきました。そして2017年。ジャパン・ソサエティーという団体があります。1907年に設立されたアメリカ合衆国の非営利組織で日米の人々により近い関係と、相互の理解・感謝・協力をもたらすことを目的としています。
協会のプログラムは、日本に関する情報にアクセスする機会、日本の文化を体験する機会、米国と日本および東アジアにとって重要な問題に持続的かつオープンな対話を促進する機会を提供しています。ジャパン・ソサエティーは、視覚芸術、ビジネスや政策の部門、教育分野において、年間100以上のイベントを行っています。
この団体は米国法によるNPO団体ですが、年に1回、大変大きな規模で大会を開きます。そして何を隠そう、この大会においてキーワードとなったコンセプト、アイデア、プロジェクトこそが、その後、2～3年を経て日本の人材開発セクターへと伝播されてくるのです。
人材は結局、企業のすべてです。経済力で成り立っている日本としては、そうしたベースとしての人材の育成を巡り、基本的なコンセプトが数年前にアメリカなどで議論されているとなれば、この会議を見逃すわけにはいきません。そのため、多くの日本企業の人材当局関係者が、大挙してこの大会に行っているという事実があります。
さて、アメリカのニューヨークで開催されたジャパン・ソサエティーの今年の会議での気になるキーワードの内、その筆頭格ともいえる形で取り上げられていたのが「インフォーマル・ラーニング」でした。このコンセプトについて説明すると、
このinformal learning（非公式学習）とは現代の企業内における学習プロセスの中で実に75パーセントを占めているようです。これが「企業側がいろいろとお膳だてをする公式学習」（研修）と違うのはいうまでもありませんが、結論を出さずに学びのリードをするコーチを用意するやり方とも違うというのですからちょっとした驚きです。なぜなら、企業の現場では繰り返し、特に経営者に対して次のように語るのがこれまでの日本における人材開発だったからです。
「社長、怒ってはいけません。導き、気づきが大切なんです。社員さんたちに気づいてもらうように導くこと。そのためには穏やかな口調で語ること。しかも繰り返し、繰り返し。それが経営者には必須の能力なんです。」
しかし、ジャパン・ソサエティーによれば、これまで数年にわたって議場を占拠してきた、コミュニケーション能力に関する話は一切なりをひそめ、その代わりに出てきたのがinformal learningであったのだといいます。要するに、常に不満気味な社員たちをなだめることが、社長の主たる仕事だったというわけです。しかし、2008年のリーマンショックと2011年の東日本大震災からさらに明らかになった金融メルトダウンで、そんなことを言っている余裕は企業側には全くなくなりました。
そして、カネもないので研修は組めなくなったのです。しかし、残された人材の能力アップこそが回復のカギを握ることも確かです。だからこそ非公式学習というわけなのです。これは、2001年に私が主宰していた会合と重なってくる話のようなのです。
| 
