いわゆるロシア・ゲートによってその権威がいったんは地に落ちた感のあるアメリカのトランプ大統領でですが、今後起こるべき戦争でマスメディアでは勇猛な行動をとっているかのように演出されるため、最終的には歴史に名を残すアメリカ大統領と呼ばれるようになるでしょう。
まず、朝鮮戦争2017が勃発する際には、短期間で圧勝し、対中関係についても米中共同軍事作戦を指揮することにより、むしろ米中蜜月の材料にしてしまう芸当を成し遂げるはずです。これにより、アメリカ国内の反トランプ勢力はまず息をひそめるようになり、最初の名声を勝ち取ることになります。
こうしたトランプ大統領の巧みな采配が米軍(ペンタゴン)やFBI、NSA、CIAなどの諜報機関による演出に基づくものであることは言うまでもありません。結果として、アメリカのニューヨーク株は上昇し続けることになり、これが2度目のトランプ相場となるでしょう。
その後、早ければ2017年秋に中東戦争が勃発するに際しては、まずは標的とされるイスラム国(IS)に対してスンニ派アラブ連合軍と北大西洋条約機構(NATO)軍の双方に対して指示を出す立場としてトランプ大統領は脚光を浴びることになります。
こうした中でイスラム国(IS)打倒という共通の目的の限りにおいてロシアとの協調が可能になることを通じてトランプ外交は実りある者として高く評価されるようにもなるはずです。こうした戦争に伴う功績と共にトランプ大統領の名を天下に轟かせることになるわけです。
さらに、2017 年後半から本格化する極端な寒冷化、特にアメリカ国内での急激な気温低下について、トランプ政権はすでに温暖化効果ガスの厳しい削減を内容とするパリ協定からの離脱を宣言してますが、これに伴い化石燃料に対する利用制限が大幅に緩和されることを通じて、実はこうした厳しい寒冷化を乗り切ることが出来るとマスメディアが報道することになります。そこでトランプ大統領の先見性が高く評価されることは言うまでもありません。
このように戦争と寒冷化による評価の転換によって得点を稼ぐトランプ政権ですが、最終的にその名を不朽のものとするのは、我が国が早ければ来年(2018 年)秋から 2019 年までの間にインフレの本格展開の中でいよいよデフォルト(国家債務不履行)処理へと陥る中で同時発生するグローバルな金融メルトダウンを契機として、それまで事実上骨抜きとされていた全米インフラ投資計画をリニューアルし、大幅に拡大した上で打ち出すことです。
トランプ政権発足当初には結果として様々な利益団体による介入で意味のないものとなってしまったそのインフラ投資計画でしたが、グローバルな金融メルトダウンという危機では大統領権限によって全てが決められるようになり、大胆な計画が立案・執行されることになります。
トランプ政権によるこうした21世紀のニュー・ディール政策とでもいうべき取り組みに対して、欧州の国営ファンド(SWF)を束ねる形で大量の投資を開始することになりそうです。
大混乱を巻き起こすグローバルな金融メルトダウンの中でアメリカが打ち出すのが経済政策やエネルギー、そして社会政策を巡る大転換なのです。
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