2020年東京オリンピック開催が決定して以降、この3年ほどで行政や企業ではさまざまな施策が行われてきました。JR東日本では多くの路線が乗り入れる駅に英語のスリーコードレターを導入するなど、私たちの生活にもその影響があります。
一方、海外留学や英会話スクールに興味を持ち始めた人たちも増えています。海外留学大手EFが実施した調査では、東京オリンピック開催決定によって5割近くの人が英語学習や海外留学にも興味を持ち始めていることが分かりました。
では、どうして東京オリンピック開催決定が英語学習意欲や海外留学意欲を高めることに繋がっているのでしょうか?
実は、語学力を活かしボランティアスタッフとして東京オリンピックに参加したいと考える人たちは、想像する以上に多いことが分かります。海外留学EFがフォロワー約1000名に実施した調査によると、語学力を活用してボランティアスタッフに参加したい人の割合は85%にも及んでいるようです。
特に、海外から日本に訪れる外国人選手や観光客をもてなしたいという思いが、もしかすると英語学習意欲や留学意欲を掻き立てているのかもしれません。
また、東京に足を運ばなくても、東京オリンピックに参加するトップアスリートたちに会えるというのも影響しているようです。世界中から集うトップアスリートたちが滞在するホストタウンとして全国各地の自治体(44都市)が採用されました。
北は北海道から南は九州まで全国のありとあらゆる場所で外国人アスリートたちと出会えるため、選手との交流を目的にとやる気に繋がっているのではないでしょうか。この2つの理由に共通するのは、おそらく日本的なおもてなしの気持ちではないでしょうか。外国人選手や観光客をいかにもてなすか、といった日本人の気持ちが英語学習や留学意欲に現れています。
ただそうは言っても、なかなか実行に繋がらないという人も多くいます。そんな人は、まず現在の英語力のレベルチェックをしてみることがお勧めなのかもしれません。例えば、Atlasマンツーマン英会話の無料体験レッスンであれば、費用をかけずして英語力を測定することができます。まずは、どれくらいの語学力を持っているのか、そこから取り組んでみてはいかがでしょう。
一方、国際オリンピック委員会(IOC)は、スイスのローザンヌで臨時総会を開き、2024年と2028年のオリンピック開催地について、パリとロサンゼルス、IOCによる3者協議が合意に至った場合、2都市を同時に開催地に決め、いずれかの大会に振り分ける提案を満場一致で承認しました。
2024年大会の開催地に立候補しているのは2都市のみのため、協議がまとまれば秋の総会(ペルー)で当初予定されていた2024年大会に加え、2028年大会も同時に選定する予定です。2024年大会は当初、ローマやブダペスト、ドハンブルクなども招致に乗り出していましたが、巨額な経費負担への懸念などから相次ぎ撤退し、オリンピック開催地の選定は原則として大会の7年前ですがIOCは異例の措置で2大会分を確保するようです。
つまり、オリンピック開催費用が高額すぎて、開催予定国が続々撤退するため、強制的に開催国を決めて、費用を押し付けるというわけなのですが、そもそもオリンピックは平和の祭典でもなんでもなく、単なる、オリンピック利権組織の金儲けのための祭典でしかありません。
その原資として、開催国の地域の住民の税金が大量に使われることで、利権集団に血税が移転する行事のようなものなので、今後は世界各地でオリンピック利権反対運動が各地で勃発するのではないでしょうか。まずは、東京オリンピックが本当に2020年7月に開催されるのかどうかに注視すべきです。
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