2020年東京オリンピックは中止になる可能性が高い｜Atlasマンツーマン英会話

「2020年の東京オリンピックは中止になる」と見ている日本人が少しずつ増えてきました。全体の趨勢から見れば明らかに中止の流れが太くなっていますが、万が一、中止にならない場合は、かなり貧相で今までと異なった形態のオリンピックになるはずです。

良い悪いは別にして、支配層にとっては、ナショナリズムこそがグローバリズムの対極に位置している消滅させるべきイデオロギーだからです。それは、欧米メディアの日本政府に対する批判的な論調の変化を見ればわかります。

私は、2013年09月8日未明(日本時間)にスイスのルツェルンに滞在していましたが、ブエノスアイレスの国際オリンピック委員会(IOC)会場で、IOC会長のジャック・ロゲ伯爵が、このボードを掲げた映像が流れた瞬間、「このオリンピックは実現しない」と確信しました。

私たちがオリンピックと呼んでいたものは、急に消滅するかもしれません。そして、スポーツの国際競技に関する新しいシステムが始まります。「オリンピックは続くに違いない」という思い込みに関して、希望的観測を排除した人が委員に選ばれるべきです。

多くの日本人は妥当で正しい道筋を発見することについては、あまりにも騙されやすいと思います。オリンピックが東京で2020年に開催されると信じ込んでいます。中部や関西のビジネスリーダーたちは、地元の尊敬を集めている「何人かの未来予測に長けた人々」のアドバイスに基づいて、考えを同じくする傾向があるのですが、反面、東京や横浜、仙台、札幌のような他の地域に住んでいる人々の誰一人として私と同じ見方を取っていないのです。

次のオリンピックが日本の国富であるかのように言うことによって、そうした人たちは希望的観測にこだわっているのでしょう。しかし、残念ながら、そうはならないでしょう。

日本の大手メディアは、次々に夏の東京オリンピックにつながる贈収賄の疑惑について書いています。伝えられるところでは、日本の五輪招致委員会のメンバーであった者たちは、オリンピックの最終候補地の決定に責任を持っていた審査員に巨額のマネーを渡していたということです。

言われているような疑惑が証明されれば、私たち日本人は、最悪の事態を考えなければならなくなります。不法にオリンピック開催地が東京に決定されたことによって、日本は2020年の東京オリンピックを開催するための資格をはく奪されるでしょう。もしそうなれば、オリンピックは東京へはやって来ません。

そのとき、東京でのオリンピック開催を当て込んで行われてきた巨額なインフラ投資や不動産投資に、いったい何が起こるのでしょう。日本は、経済的大参事へ突進しようとしています。オリンピックを開催するかどうかを決めるのは、私たちのような庶民ではなく、生まれながらの皇族と上流階級に所属するだけ人間です。

皇族や上流階級に所属する人たちがオリンピックを開催したくないときはいつでも、民主主義に反しようとも、彼らの一存で開催されなくなるのです。最後の局面においては、後者の意思が常に優先されます本来的な世界秩序は、そうして支配しているのです。つまり、東京は、2020年に夏季オリンピックを開催することはできないということです。政治家や大企業によって創り出された些細な錯覚や幻想を捨てましょう。新しい世界秩序が浮かび上がってきているのです。

日本が贈収賄問題で東京オリンピックができなくなった場合、ロンドンが、これを引き受ける用意がある、と名乗り出ています。しかし、オリンピックを取り巻く贈収賄は、今に始まったことではありません。安倍首相が語った「福島原発はアンダー・コントロールされている」の大嘘に世界中が、実は静かな怒りを爆発させています。

突然のドイツ・メルケル首相の東京オリンピック様子見のための来日や政治家の利権がらみの報道、大会シンボルマーク・コンペ選抜方法の不祥事、随意契約で新国立競技場の建設が下ろされそうになっていること、そして、オリンピックの開催予算が突然、当初試算の6倍もの1兆8000億円に跳ね上がったことなどです。

福島県知事が、聖火リレーのルートを、わざわざ高線量の福島・浜通りの国道6号線を通るように要望を出しただけでなく、選手の合宿も福島に誘致しようと、あまりにも悪ふざけが過ぎたことが、ドイツのメルケル首相の、「本当に、この人たちでオリンピックをやるつもりなのだろうか」と、下見に来日したほどです。

海外の人たちは、本当のところは静かに日本と自民党に対して怒っています。「俺たちまで、日本の軍需産業を振興するために利用するな」と。こうした海外情勢にまったく鈍感で、相手の立場を考えられない自民党と公明党の議員たち、そして彼らの言いなりになっている日本の大手メディアがいます。

東京オリンピックを通じて、あまりにも不可解なことが連続して起き続け、とうとう2020年東京オリンピックを、自民党、公明党自らで潰そうとしているようです。さらに、財政ファイナンスを実行すれば、日本の銀行システムは秩序を失って、やがて崩壊するでしょう。

日本政府もTPPを批准してしまった場合は、金融面でも国境が取り払われるので、アメリカの銀行と日本の銀行を区別すること自体がISDS条項に違反することになって、日本金融機関は総攻撃を受ける可能性があります。それを回避するために、日本政府は、日本の特別会計を組むことを放り出して、アメリカの国債の買い増しを行って、束の間のバランスシートの健全化を図ることになります。これもまた、アメリカとの無理心中を早めることにしかなりません。

もうすぐ国家予算が組めなくなります。東京都が何割負担しようが、東京オリンピックの1兆8000億円の巨額な金など手元にはすでにないのです。それより、なぜ日本のマスコミは、当初予算の6倍にも膨れ上がった1兆8000億円もの資金の使い道を政府に問いたださないのでしょうか。

欧米のマスメディアは、去年、すでにアベノミクスに死刑宣告を下しています。その上、さらに日本政府に対して痛烈な批判が集中するようになったのは、このオリンピック予算の尋常でない増額以降です。去年の暮、トヨタ自動車の社長が、突然、東京五輪大会組織委員会の副会長を辞めたとき、大手メディアは愛想つかしと報じましたが、あまりの唐突さに経済界はオリンピックに対して疑心暗鬼になっています。