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中国の地図を見てみると、海岸線の大部分は東に開かれていて、最南端のごく一部だけが南東と南を向いています。そして、中国の主要港湾都市がほとんど全部位置している東向きの海岸からの出入りは、北から南に、北朝鮮、韓国、日本本土、同琉球列島、そして台湾にほぼ完全にフタをされてしまっています。
例えば、琉球列島のように島々がまばらに点在するような地形なら、それほど航行経路に制約はなさそうに思えますが、一定の方向にほぼ直線上に島々が並ぶ配置になっている場合、たいてい土地が隆起していたころには山脈の尾根伝いでとくに高い頂点だった場所が、周辺の土地が水没しても水平面から突出した島として残っていることを意味します。当然のことながら、島々を結ぶ線は昔の山脈の尾根だから今は水没していても底が浅いのです。大規模艦船が船団を形成して航行するには、慎重に経路を選ぶ必要があります。
中国東北部から、直接太平洋に乗り出す航路を確保できないかという視点で考えてみると、中国が朝鮮半島全域の支配権を手に入れるというのは、かなり非現実的な想定だと思われます。中国として望みうる最善の展開は、親中国政権を維持する韓国が北朝鮮を平和裏に吸収合併してくれること程度に限定されます。
しかし、西ドイツが東ドイツを吸収してからどんなに苦しんだかを知っている韓国としては、口先ではどんなに半島統一を強調していても、東ドイツと比べてもはるかに負担の重いお荷物になるとわかりきっている北朝鮮を実際に併合するとは思えません。
たとえその考えられないような事態が実際に起きて、中国が朝鮮半島全体に支配権をおよぼすことに成功したとしても、そのすぐ東側には日本の本州・北海道が立ちふさがっています。「だからこそ、中国は日本本土を侵略し、征服しようと攻撃するチャンスを狙っている」といきり立つ人がいるでしょう。中国がなんとか経済的繁栄の体面を取りつくろえていた2013年ごろまでは、こういう主張にも多少まともに検討するに値する価値があったかもしれません。
実際には、2014年以降の中国は、排他的経済水域を拡大できたところでほとんどその経済性に意味のない離れ小島を攻略するにも、かなり大きな国内政治におけるリスクを冒す必要があります。また、現在の中国は韓国や台湾に親中国政権を維持するための経済力、あるいは経済利益の供与をエサに東南アジア諸国を糾合するような経済力は持ち合わせていません。
今度は、中国が真東への航路を排他的経済水域として確保するというあまりにも非現実的な願望を捨てたとすれば、中国本土南端の南東向き、そして南向きの海岸なら大丈夫かというと、そこにもまた難関が待ち構えています。中国の東南向き、南向きの海岸のすぐ前には、無数の島々によって航路が限定されるチョークポイントのかたまりのような地形が待ち構えているのです。
現中国政権による南シナ海、東シナ海での排他的経済水域拡大への異常な執着は、中国が唯一自分たちと対等以上の大国と認めるアメリカに発しているシグナルと考えるべきでしょう。何を発信しているかというと、日本本土の占領などという野望は持たないから、せめて東シナ海・南シナ海ぐらいは丸ごと中国の内海として自由に航行し、他国船籍の船の出入りをチェックする権利を認めてくれということです。
もちろん、排他的経済水域がフルシチョフ支配下のソ連時代から軽蔑していたロシアの約4分の1、日本の約2分の1でしかないという事実は、海洋大国でもあることを標榜する中国にとってシャクでしょう。だからと言って、太平洋西岸域全体の制海権をロシアや日本とも、ましてやアメリカとも争う戦力を持ち合わせていないことは、中国共産党指導部、そして人民解放軍高級将校たちがいちばんよく知っています。中国海軍ほど、海上封鎖によって自国の沿岸に閉じこめられてしまう危険の大きい海軍もめったにないのです。
もちろん、利権集団の寄り集まりであるアメリカの政治風土では、不必要に肥大化した軍需産業を縮小せずにそのまま維持することに利益を見出す軍需産業や文官・武官取り混ぜた国防総省の高級官僚たちが存在します。彼らは、「昨今の中国海軍力の増大ぶりは、もっと軍備への予算配分を増やして対応する必要がある危機だ」と叫び立ています。しかし、その実態は、従来まったく存在しないに等しかった海軍力を中国もほんの少し持ち始めたといったところなのです。
中国が軍事力でアメリカに勝つという目標設定は、あまりにも無謀です。となれば、中国は東南アジア諸国、たとえばフィリピンやベトナムのような諸国に、「アメリカより中国と組んだほうが有利だ」と感じさせるような外交戦を展開しなければなりません。そして、最近の南シナ海、東シナ海の排他的経済水域をめぐる中国の好戦的な姿勢は、まさに正反対のメッセージを近隣諸国に伝えているのです。
つい3～4年前まで、中国は経済成長力の強さを近隣諸国との外交における切り札として使っていました。中国と緊密な貿易関係を持てば、中国の驚異的な高成長経済のおすそ分けに与ることができるからです。しかし、この経済成長力が、今やほかの分野における成功によっておおい隠さなければならない弱みに転換しています。その中でも重要性が高いのが、大国らしい主張を堂々と押し通せることというわけで、中国は南シナ海、東シナ海での強硬な排他的経済水域拡大志向を維持しなければなりません。それと同時にあまり強硬に主張しすぎて、アメリカと「お互いに手札を見せ合おうじゃないか」というところまで危機を煮詰まらせてもいけないのです。
中国資源浪費バブル華やかなりしころ、比較的簡単に採掘できる原油が膨大な量で埋蔵されている地域では、これだけのコストをかけて空輸に全面依存する人工都市を築いても十分ペイする事業でした。そして、ここまで作り込んだ人工都市での作業となると、完全に放棄するという選択以外では、ほんの数名の保守要員だけ残して操業を停止しても、通常の採掘作業を続けても、変動費はあまり変わりません。
中国資源浪費バブル崩壊後の世界には、安価な原油が供給され続ける要因がこれだけ存在しています。そして飢えが直接的な戦争の引き金ではなくなった時代に、戦争を起こす最大の理由は資源の争奪に変わっています。さまざまな資源の中でも、原油は長期にわたって戦略物資と呼ばれ続けてきました。その原油がこれだけ安く豊富に供給されざるを得ない世界で、いったいどこに資源戦争を戦わなければならない理由が存在するのでしょうか。
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