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「神聖な夢」と「38人の処女」 トランプ氏が祈祷イベント
(出典：2025年5月3日 AFP BB News）
5月1日、トランプ大統領は、ホワイトハウスのローズガーデンで開催された異例のイベント「神聖な夢」に出席し、「国民祈祷日」を記念する式典にも参加しました。
また、「宗教の自由委員会」を設立する大統領令に署名し、最後にキリスト教やユダヤ教、イスラム教などの宗教指導者たちが全員で「アメージング・グレイス」を歌ったとのことです。昨年の暗殺未遂事件以来、トランプは神への信仰についての発言が増えています。
主要メディアは、トランプの支持率が下落していると報道していますが、ほとんどのアメリカ国民は冷静に国内外情勢を見守っています。DOGEが政府機関が閉鎖・縮小する中、多くの政府職員が解雇されたことは一部の出来事でしかありません。
さらに、これから相互関税で損益を被るアメリカ人は増えると思いますが、トランプは政策を大きく変更することはないと思います。なぜかと言えば、トランプの岩盤支持層であるプロテスタント（福音派）のクリスチャンたちがついているからです。
ローマ教皇がカナダ先住民に謝罪、同化政策に伴う迫害に教会関与
(出典：2022年7月26日 ロイター）
現在、人口約3億人のアメリカには約1億人のプロテスタントと約1億人のカトリック教徒が存在しています。この20年を振り返ってみても、プロテスタントは増えていますが、カトリック教徒は信者数をかなり減らしたと言われています。
その理由が、カナダでの原住民大量虐殺をフランシスコ教皇が認めたからです。結局、フランシスコからの改革派路線継承などと言われている新教皇のレオ14世ですが、実はヨハネ・パウロ1世を暗殺した同じシカゴ出身のマルチンクス大司教（元バチカン銀行総裁）の後を継ぐ悪魔崇拝者です。
つまり、カトリック教会というのはキリスト教ではなく、悪魔崇拝教であるということです。そして、今日も信者たちは間違った教えに沿って知らないうちに悪魔を礼拝しています。これは旧統一教会の信者と同じで、とにかく「今だけ、金だけ、自分だけ」の最高峰です。
「米国に神を取り戻す」 トランプ氏が連邦機関での「反キリスト教」取り締まりを指示
(出典：2025年2月7日 産経新聞）
話をトランプの宗教政策に戻しますが、30年間続いたグローバリゼーションが残したものは貧富の格差であり、一般的な労働者層のアメリカ人は工場の外国移転で失業し、貧困化したわけです。そして、アメリカ社会は超富裕層が政治家を買収し、支配されていきました。
そのような違法行為は日本でも起きており、経団連（大企業）が政治家に政治献金という名の賄賂を渡し、その代わり自分たちに有利な法律に変えさせてボロ儲けしたことで社会（経済）格差が生まれています。
アメリカの場合、いつの時代も貧困層はプロテスタント教会、特に福音派に面倒をみてもらう特徴があります。富裕層でも日曜日に礼拝に行くのがアメリカですが、牧師たちの説教内容によく出てくるのが「グローバル企業の罪」についてです。
アメリカのクリスチャンたちは、「カネが全て」の物質主義、強欲文化の罪は神によって裁かれると本気で信じています。同時にアメリカ自体もリセットされることになり、いよいよヨハネの黙示録の時代が到来するということです。
それを実現するにはトランプのリーダーシップが必要で、アメリカを「大草原の小さな家」に戻し、聖書の教えに基づいてこれまでの生き方を悔い改め、再び聖書に沿った本来あるべき神権国家として再建されることを祈っているのが信仰を持つアメリカ人だと思います。
貧困と孤独と高年齢化…近年の凶悪事件で顕在化した｢氷河期世代｣という日本の地雷原
(出典：2022年7月29日 プレジデントオンライン）
一方、日本では50歳前後の「就職氷河期世代」を中心に、親世代の団塊ジュニアと大企業、そして日本政府に苦しめられてきました。まず、就職先がないというのは社会から捨てられたという意味であり、神仏への信仰を持たない日本人の多くは怒りに満ちているのは当然のことです。
人生の失敗と貧困は日本社会に依存してきたことが原因ですが、自立して成功した人たちもGAFAや日本政府、大企業などから阻害されつつあります。売国奴しか出世しない社会システムでは、強欲の罪そのものが自覚されていません。
だから、アメリカのようにこれまでの生き方を悔い改め、倫理的な生き方を目指しても物質的な富と幸福で豊かな人生を取り戻すことはできません。なぜかと言えば、日本政府と日本国民が同期していないのが日本だからです。
もはや誰ともまともなコミュニケーションが取れなくなってしまった日本では、しばらく社会と距離を置いて自民党（旧統一教会）と公明党（創価学会）、立憲民主党（ディープステート）、経団連（悪魔崇拝）、財務（真理教）省などが自滅・解散されるまで待つしかないように思います。
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2025年5月10日
