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ホルムズ海峡封鎖、日本関係船44隻が湾内に 海運業界団体が対策会合
(出典:2026年3月4日 日本経済新聞）
前回、ホルムズ海峡封鎖によって原油や天然ガスの価格が高騰し、1バレル＝150ドル、つまり灯油価格で言えば現在の倍の1リットル＝200円を超えるような「オイルショック」が起きることを書きました。
当然、高くて買えなくなる世帯も出てくるので、私は石油由来の食料品などの物価高騰が拍車をかけて餓死者や凍死者が多数発生することを想定しています。米ドルや日本円の価値がどんどん減価する中、解決方法は金（ゴールド）や銀（シルバー）と同様に灯油の現物を保有するしかありません。
再びガソリン値上げに…"暫定税率廃止"の効果も帳消しか「恩恵を受けている気がしない」赤沢経産相は価格上昇を抑えるための備蓄放出を否定
(出典:2026年3月3日 北海道ニュースUHB）
灯油は近くのガソリンスタンドで調達できますが、都市ガスとLPガスの違いはありますが、ガスは取引業者に頼むしかありませんので利便性はかなり低いです。コロナ以前に、金地金や玄米の備蓄、そして灯油の「ローリングストック」を何度も提案してきました。
ところが、あれから6年経っても私たちAtlasは日本社会から孤立させられ、無視されたままです。今回、生活者ではなく、企業が原油価格の高騰で廃業・倒産に追い込まれていくことについておつたえてしたいと思います。
そもそも、1970年代のオイルショック以降、日本経済は省エネ化された電化製品や自動車などで何とか乗り切ってきました。途中、何度も中東で戦争が起きましたが、そのたびに原油価格が上がっても対応してきたわけです。
トランプ氏、ホルムズ海峡航行のタンカーに米海軍の護衛を提供方針…「何があろうとエネルギーの自由な流れ確保」
(出典:2026年3月4日 読売新聞）
近年、世界の原油（先物）価格は1バレル＝50ドル～90ドル程度を推移しており、ガソリン価格は1リットル＝200円を超えることはありませんでした。また、灯油価格はウクライナ戦争以降に1リットル＝100円を超えるようになりましたが、まだまだ許容範囲内であるように思います。
若い頃、アメリカで暮らしていた私は相当な距離を車で走りました。何度もアメリカを横断・縦断できたのは、水よりもガソリンのほうが安かったからです。また、温暖なカリフォルニア州に住んでいたため、エアコンやヒーターを使う必要がありませんでした。
ところが、今は日本と変わらないほどガソリン価格は高騰し、1ドル＝150円台後半の円安なので贅沢はできません。世界最大の産油国であるアメリカでさえ、湯水のようにエネルギーを使うことははばかれるわけです。
2022年のウクライナ開戦時には、原油価格が一時1バレル＝100ドルを超えました。電気料金が一気に高くなり、世帯によっては節電に力を入れ始めたはずです。しかし、各大手電力会社は「再エネ賦課金」という意味のわからない項目で搾取し続けています。
企業の場合、オフィスや工場では空調設備を動かし、物流ではトラックに大量の燃料を補給しています。会社経営者は燃料費を気にかけながら節約しますが、サラリーマンはそんなことどうでもいいと思っています。
直径1mで25年間燃料交換なし、三菱重工の超小型原子炉はどう動く
(出典:2022年6月10日 日経クロステック）
最近、日本各地で道路が陥没・崩落していますが、本当に「小型原子炉」が地下に存在しているのだとすれば、わざわざ遠い中東から原油を輸入する必要などないはずです。また、原油を精製して数万倍に増やすテクノロジーがあるのであれば、ガソリンなど1リットル＝1円で済むはずです。
いずれにしても、日本国民に還元する気が一切ない日本政府や大企業は、中小企業や個人に負担を求めていきます。そして、1バレル＝150ドルを超えた時、企業と家計コストが限界に達して日本経済の大崩壊が始まります。
まず、車やトラックにガソリンを入れる経済的余裕がなくなり、ラーメン屋や居酒屋、ファミリーレストランなどは客が消えます。また、電気料金の高騰で冷蔵庫や洗濯機などの家電を極力使わなくなり、1930年代のような世界大恐慌のような生活が待っています。
当然、物流コストも急騰するので航空機や鉄道、トラックの便数が大幅に減少し、商品を運送するためのサプライチェーンが維持できなくなるわけです。その結果、需給バランスが崩れてインフレが加速し、変動相場制で住宅ローンを組んでいる人は家を手放すことになります。
また、会社経営者は銀行から融資を受けられなくなり、金融市場は大暴落します。その時、米ドルの価値もかなり減価しますので、日本円はむしろ円高に向かっていくかもしれません。これだけが日本の救いであり、日本政府（高市政権）に頼っても逆に殺されるだけです。
中東情勢緊迫とホルムズ封鎖で高騰するエネルギー価格､原油は100ドル超の可能性で円安影響も。焦点は戦闘がいつまで続くのか
(出典:2026年3月3日 東洋経済オンライン）
もし原油価格が1バレル＝120ドルを超えた際、政府は巨額の補助金で支えようとしますが、いつものようにタイミングが悪く、カネが届く前に大量の餓死者や凍死者が出るかもしれません。今、中東で大量の死傷者が出ていますが、日本の場合は「精神的な死」が待っています。
不正選挙で衆院選を圧勝した高市早苗は、故・安倍晋三と同様に徹底してアメリカに従うだけのロボットになってしまいました。つまり、少なくともトランプに従っていれば自分の地位と立場は守られるということです。
安倍のように暗殺されたくないので、アメリカの要求に100％応えることで国民の血税を貢いでいきます。働いていることの意味など2014年頃に気づいた私ですが、収入がなければ税金を払う必要もないわけです。
日本は、安倍や高市が旧統一教会に支配されていることから、カルト宗教の思想がどんどん日本社会に浸透しています。私はそこにはいませんので、遠慮せずに互いに奪い合って、殺し合ってください。ちなみに、骨は拾いませんのでいい土になってください。
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2026年3月7日
