マスメディアが語るのが表の世界であり、これに飽き足りない者たちのネットの世界です。しかし実際に活動する者たちやその中で次の秩序構成をする者たちを全く見えなくなることがあります。
IMF（国際通貨基金）が世界経済の成長見通しを上方修正しました。特に、中国について上方修正したのが目立っています。普通、IMFを含むブレトンウッズ体制に中国は後から入ったと考えられています。しかし本当に中国は後発組なのでしょうか。
国家としてではなく仕組みとして見ると全く変わってきます。そもそもブレトンウッズ体制の集合体が中国的です。そう見た時、実はIMF発足時からいるのが中国だと気づきます。形をあえて途中で切り替えただけです。今回の上方修正はどのような意味を持つのでしょうか。
さて、IMFや世界銀行の発表内容には、基本的に世界経済は縮小しているとあります。しかもこれが不可逆的な現象であることは彼らは熟知しているようです。その不可逆的な現象とは、太陽活動が減少し、黒点数がゼロになる日が多くなったことで太陽フレアが出ず、磁力線の束が太陽由来で地球を覆わなくなっているということです。
そして、気候変動が変化することで地球は磁力線に守られず、宇宙線が直射されています。結果として赤道直下を中心に海洋が温まり、雲が大量に発生しています。これが北半球の陸地を中心に寒冷化を引き起こしているというのです。ただし南北の極地ではむしろ温暖化が進んでいるようです。
また、寒冷化により北半球では人体の免疫力が著しく低下しています。感染症が流行していることで、世界的に人々は戸外に出なくなり、同時に消費意欲が減退し、世界経済は着実に縮小し、大規模なデフレに突入しているというのです。
だからこそ、日銀や欧州銀行を中心にが実質金利をマイナス化させ、名目金利を下げ、インフレ率を上げることを全世界的に行っているのです。しかしこれが最近は全く効かなくなっており、イノベーションも進まないことで袋小路の状態になっています。
「いよいよ戦争しかないかもしれない」というのが彼らの率直な印象なのではないでしょうか。それとも全く違う手として考えられるのは、インフレ率を放置しておくと金利引き上げ競争となり、これが公的債務残高の多い日本などはデフォルト（国家債務不履行）を引き起こすことです。これをグローバル・リセットと呼んでいます。
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