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仮想通貨ビットコインの大暴落と消滅の可能性

再三にわたって仮想通貨ビットコインについて書いていますが、10月時点では市場規模はたかだか8兆円で、仮想通貨全体でも約16兆円でした。これはアメリカのアップル社やアマゾン社の時価総額を下回る規模でしかありませんでした。

 

そしてビットコインは、世界中にある約15000もの仮想通貨取引所の口座の65%を独占していて、さらに、こうした口座の保有者は、だいたい一人平均で30口座を保有していると見られています。すると、たかだか500人の個人が市場の65%を支配しているわけです。

 

このような状況の中で、こうした個人が一気に売りに回った場合、ビットコインの相場は大暴落し、下手をするとコインそのものが消滅する事態にもなりかねません。少なくともその可能性は否定できないはずです。

 

そうした状況なので、市場を支配している少数勢力に、ビットコインの相場を崩壊させる意図があった場合、市場は簡単に暴落するわけです。これを実際に意図的に仕掛ける勢力が存在しているのかといえば、私はその可能性は高いと思います。

 

なぜなら、これまで話してきたように金融危機を引き金に世界を大きく混乱させ、それを契機にして国家が個人を絶対的に管理する社会主義的社会の構築を模索する勢力は確実に存在しているからです。そうした勢力にとって、ビットコインなどの仮想通貨は、金融危機を比較的に簡単に引き起こすことのできるツールとして機能していることが分かります。

 

仮想通貨では、投機が過熱しすぎていることで相場が急拡大しているだけではなく、マイニング(コイン採掘)がひとつの産業として確立しつつあります。フィンテック(金融とITの融合)の拡大により、収益の大幅な減少に悩む銀行にとっても、日本と比べて電気代が約半分の中国やアイスランドのような国に拠点を作れば十分な利益が期待できるマイニングは、新しい収益分野になります。

 

一方、日本でも大手投資銀行のSBIやIT大手のDMMやGMOのように、すでに多くの投資銀行や大企業が参入しています。この分野に対する依存度はこれから高まっていくと考えられます。

 

このような状況で、仮想通貨相場の崩壊スイッチが意図的に入れられたとしたら、マイニング産業の消滅を意味することになるため、投資銀行や大企業は大きな損失を抱えることになります。さらに、これが株式や債券などの市場暴落と連動した場合、金融危機はさらに悪化することになります。仮想通貨は金融危機を仕掛け、さらにこれを悪化させるための格好のツールになるわけです。

 

もしビットコインをはじめとした仮想通貨市場が少数の個人によって支配されているなら、ウェブボットのような多くのSNSなどに忍び込ませているボットが収集する会話データには、これらの少数者の見方や意見が強く反映している可能性があります。つまり、ウェブボットは意図しないで仕手を行っているようなものなのかもしれません。ウェブボットの相場予測の的中率は非常に高い理由は、こうしたことにあるのではないでしょうか。

 

最後に、仮想通貨の相場の暴落時期についてはピッタリと日時を当てる事ことなどできませんが、ビットコインの価格が200万円を越えた時点という人もいれば、400万円という人もいます。ただ、ウェブボットの特徴を考えると、将来相場が暴落する場合も事前にウェブボットのデータに予告される可能性があると思います。

 

※本コラムは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。金融商品の売買は購読者ご自身の責任に基づいて慎重に行って下さい。弊社は読者が行った金融商品の売買についていかなる責任も負うものではありません。

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