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世界で加速「中国包囲網」中国で街から明かりが消えた…背景に「世界との対立」が？
(出典：2020年12月25日 Youtube:テレ東NEWS）
「アメリカが中国を軍事攻撃するための報道」が、マスメディアの一翼を担っているはずの日本経済新聞とテレビ東京を中心に始まっています。
私たちAtlasは、この10年余りで様々な事象や非公開情報から予測をしてきました。私たちの未来を予測する能力は、明らかに政府や民間企業のシンクタンクよりも優れているように思います。
いよいよ、日本も米中戦争に巻き込まれる可能性が出てきたことから、まわりくどい言い方をやめようと思います。また、2021年は何の危機感を持たない人間に合わせて簡単に説明することもやめていく予定です。
在日米軍関係者からの非公開情報では、ついに本格的な戦闘準備に入りつつあるということです。実際に、米軍とイギリス、フランス、ドイツ軍、そして日本の自衛隊を中心に、世界中の軍隊が中国に対して軍事力を強化しています。
特に、NATO軍の要であるフランス海軍やドイツ海軍が東シナ海に結集し、在日米海軍に合流しています。いわゆる「連合国軍」が、中国人民解放軍と軍事衝突するというわけです。開戦の理由は、新型コロナが中国政府が開発した生物化学兵器であるという結論に達したというものです。
米国議会の年次報告書 中華人民共和国に関わる軍事・安全保障上の展開 2019
(出典：2019年12月 JIIA公益財団法人日本国際問題研究所）
中国国内には、陸・海・空軍基地やその他の軍事施設が約4000か所もあります。連合国軍は、これらの施設全てを攻撃して破壊する作戦を実行する可能性があります。一方の中国側も、戦闘準備が整っているようです。
トランプ政権は、アメリカ在住の中国人の在留資格を10年からたった1ヵ月に縮小し、実質的な国外追放を行っています。そして、中国在住のアメリカ人には領事館・大使館を通して、帰国命令を出しています。
アメリカは、国防総省（ペンタゴン）から依頼を受けた軍事関連企業が、数年前からには最先端の軍事兵器を開発・製造してきました。その国防総省は、中国共産党と深い関係があるバイデン陣営に機密情報を一切引き継いでいません。
なぜトランプ大統領が敗北宣言をしないのかと言えば、国防総省は中国を攻撃するためにトランプ大統領を必要としているからです。ポンペオ国務長官の発言を聞いていても、大統領選挙での敗北を全く認めていません。
重大な議論を先送りして日本の安全が守れるのか！
(出典：2020年12月29日 Yahooニュース）
一方、日本人の多くは世界的に隔離された状態に置かれており、自分たちがどういう状態にあるのか、そして何がこれから起きるのかなど何もわからずにいます。本当のことを伝えないテレビや新聞だけを読んでいる限り、有事の際には対応できなくなります。
2021年は、政府や自治体に助けてもらうなどと考えず、そうすればいいのか自分自身で考え、生き残る行動を取ることです。経済面だけではなく、生活防衛にために必要な物資や食糧、そして訓練を受けておく必要がありそうです。
中国軍の高速弾道ミサイルは、発射されてからたったの30分で日本各地に着弾するほどの性能があります。その時、日本の自衛隊のイージス艦が応戦する巡航ミサイルがどれほど機能するのかはわかっていません。
自衛隊は米軍と協力して中国軍に立ち向かいますが、いつの時代も戦争が起きると民衆の身の安全は二の次となります。76年目の防空壕の代わりに地下鉄が利用されるかもしれません。札幌市内であれば、比較的施設が新しい東豊線が最も深い位置にあります。
札幌や北海道にも自衛隊基地が点在していますが、中国がターゲットにしているのは米軍基地がある神奈川県の横田や横須賀海軍基地、広島県の岩国、長崎県の佐世保、そして沖縄県の空軍基地です。
その近くにある自衛隊基地も、同時にターゲットに入っています。これまで原子力発電所や米軍基地周辺に在住の人々は、政府や自治体から補助金が出ていましたが、有事の際にはそれまでもらってきたカネが一体どういう種類のカネであったのかを理解するようになります。
また、政府の発表を信じることで寿命が何十年も短くなることも理解する必要があります。NHKや民放各局、大手新聞社の報道も国民を殺すためのツールとして利用されやすく、情報によっては危険な場所に連れていかれる可能性があります。
豪メディアが世界の中国共産党200万人のデータ入手各国公館や世界的企業で幹部などとして勤務
(出典：2020年12月13日 Youtube:テレ東NEWS）
トランプ陣営は、中国から巨額の支援を受け選挙資金にしていたバイデンを「国家反逆罪」で軍事裁判にかける準備をしています。国防総省がバイデンの要求に応えないのは、シドニー・パウエル弁護士による軍事法廷が開かれる可能性が高くなったからです。
トランプ大統領のツイートは目が離せませんが、日本のテレビ局は「全国各地のコロナ感染者数」しか報道していません。また、菅首相の政策発表など見る価値もなく、日本人は世界で何が起きているのか意図的にわからなくされているのは明らかです。
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2021年1月3日
