|
ストレスによる疲労は｢気のせい｣ではない…｢いつも疲れている｣現代人に医師が伝えている"3つの対策"
(出典:2025年5月22日 プレジデントオンライン）
世界情勢や政治、経済、社会問題など何も考えずに生きている労働者、つまり国や自治体、会社から毎月給与を貰い続けているだけの人たちのストレスが高いのは、職場環境が悪化しているからです。
このような状態は35年以上前から始まっており、日本社会で真面目に生きていくこと自体に最初から無理がありました。そのことが理解できるのは、長期間海外に滞在した経験があるか、専門的な知識があるかどうかです。
日本の「宗主国・アメリカ」では、一昔前までは真面目に働いていればマイホームを建てることができましたが、今は資材高騰と住宅ローンの金利上昇で「アメリカンドリーム」という言葉が消えてしまいました。
必ずしも家を建てることが夢ではないですが、アメリカでは自分で事業を行うことで成功を勝ち取れるといった側面があります。あくまで日本語の「サラリーマン」というのは和製英語であり、「ジャパニーズドリーム」という言葉ないのは雇用者と被雇用者の依存関係で成り立っているからです。
Z世代は壊れかけているのか？毎週4割がメンタル不調の時代に“心の声”を上げ始めた若者たち
(出典:2025年6月11日 Yahooニュース）
さて、いよいよアメリカ人の心理的ストレスは限界に達しつつあり、その原因こそ物価高騰や失業、そして治安の悪化です。最近は、30代のミレニアル世代と20代をZ世代のメンタルヘルスがかなり悪化しているとされています。
コロナ前の2019年と比べて、電気料金やガソリン価格は2倍以上も高騰し、食料品なども高いので自分の好きな食べ物を食べられなくなったり、趣味が楽しめなくなったことはかなりのストレスだと思います。
そもそも、大学に通うために「奨学金」という名の教育ローン（金融商品）で多額の借金を抱えながら社会に出る人は、40代まで借金を返済するために働かざるを得ないわけです。一体何のための大学なのか、経済的負担がメンタルヘルスを悪化させる政府や自治体、金融機関は犯罪組織そのものです。
アメリカでは、メンタルヘルスケアの専門家が多く、様々な治療法が行われています。当然、それにも治療費がかかるので、途中で諦める若者たちが後を絶ちません。結局、カネ次第で精神的な健康も格差が広がっているのが現状です。
ケネディ米厚生長官、政府のワクチン諮問委員を全員解任
(出典:2025年6月10日 日本経済新聞）
一方、日本にはメンタルヘルスの治療のために病院に通いますが、結果的に薬漬けになって症状をさらに悪化させるという悪循環が起きています。コロナワクチンを接種させた病院やクリニックというのは、カネ儲けができれば何でもいいと考えています。
このような国家レベルの詐欺や盗みなどの犯罪行為について、トランプ政権のロバート・ケネディ・ジュニア厚生長官は、ワクチンの安全性や効果を議論する諮問委員会（CDC）のメンバー全員を解任したと発表しました。
米アイス業界、２７年までに人工着色料廃止へ ケネディ氏が主導
(出典:2025年7月15日 時事通信）
また、2027年までに石油由来の合成着色料の使用を停止する方針を示し、注意欠陥・多動性障害（ADHD）やがん、糖尿病、消化器系の不調、遺伝子異常などが原因であることを明らかにしたことで、段階的に廃止する計画を発表しました。
トランプ氏、解決を自負する「六つの戦争」とは
(出典:2025年8月19日 ダイヤモンドオンライン）
大統領任期中に起きた全ての紛争・戦争に介入して停戦させたトランプ政権の政策は人類にとって有益なことばかりであり、抗議デモに参加する人間というのはどう考えても敵対するディープステート（DS）の手先であるということです。
具体的に、トランプ大統領は2020年までにサウジアラビアとシリア、レバノン（アブラハム合意）から始まり、セルビアとコソボ（エスカレーション抑止）、コンゴとルワンダ（停戦合意）、アルメニアとアゼルバイジャン（停戦合意）に介入しています。
また、2025年からはインドとパキスタン（停戦合意）、イスラエルとイラン（一時停戦）、そしてタイとカンボジア（国境紛争の停戦）を実現しています。そして、DS傘下の主要メディアはウクライナとロシアの停戦を実現していないと一方的に批判しています。
| 
2025年9月4日
