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【トランプ大統領就任まで5日】ロサンゼルス大火災と「謎のドローン」の関係性

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【トランプ大統領就任まで5日】ロサンゼルス大火災と「謎のドローン」の関係性

更新日2025年1月16日

 

トランプ次期米大統領、ダボス会議で演説へ-就任式のわずか3日後
2025年1月15日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2025年1月15日 Bloomberg)

 

アメリカでは、1月20日のドナルド・トランプ大統領の就任前に様々な事件や事故が頻発しています。トランプ暗殺の可能性もまだ消えておらず、最後まで目が離せない状況です。

 

1月6日、アメリカ議会はトランプが昨年11月のアメリカ大統領選挙で勝利したことを正式に認定しましたが、トランプの政敵であるディープステート(DS)の崩壊が始まっています。

 

例えば、大火災が起きているカリフォルニア州ロサンゼルスでは、民主党のニューサム知事とバス市長が責任を追及されています。西側メディアの報道をコピペするしかない日本の主要メディアは、そのことをほとんど報道していません。

 

DRONES BEDMINSTER NJ
2025年1月7日 Youtube@ytaka2011へのリンク画像です。

(出典:2025年1月7日 Youtube@ytaka2011)

 

1月20日には懸念された大きな問題もなく、トランプが順調に大統領に就任するとの見方です。しかし、アメリカ各地でテロ事件や大規模火災など社会混乱が起きており、最も不気味なのが膨大な数のドローンの目撃情報です。

 

ドローンについては昨年11月頃から目撃されるようになりましたが、最初はニュージャージー州やニューヨーク州、ペンシルベニア州など東海岸に住む住民たちが警察などに調査の要請を促しました。

 

その後、ドローンの目撃情報は中西部や西海岸などでも確認され、専門家たちは「上空撮影用の小型ドローンではなく、無音で、サイズやバッテリー容量も通常のものより数倍大きいまるでUFOのようだ…」と報告しています。

 

FLORIDA USA VERY FOGGY NIGHT
2025年1月7日 Youtube@ytaka2011へのリンク画像です。

(出典:2025年1月7日 Youtube@ytaka2011)

 

この謎のドローンをスマホで撮影した動画は、次々とYouTubeやTikTokに投稿されましたが、当局側が隠したいことなのか大量に削除されています。また、ドローンが出現すると周辺に霧(大量の浮遊物)に覆われるという報告もあります。

 

Mystery 'Orbs' Appear To Hover Over Minnesota Sky
2024年12月13日 Newsweekへのリンク画像です。

(出典:2024年12月13日 Newsweek)

 

別名「CIAの雑誌」と呼ばれるニューズウィーク誌も、ミネソタ州の上空に「オーブ」のような謎の物体が現れたと報道しています。彼らは、この物体が何なのか知っていると思います。なぜかと言えば、彼らの計画だからです。

 

米東部で目撃相次ぐ「謎のドローン」 トランプ氏は「撃ち落とせ」
2024年12月14日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年12月14日 毎日新聞)

 

それに対して、トランプは自身のSNSアカウントで「Mystery Drone sightings all over the Country. Can this really be happening without our government’s knowledge. I don't think so! Let the public know, and now. Otherwise, shoot them down!!!(謎のドローンは全米で目撃されている。政府がこれについて知らないわけがない。今すぐ一般市民に説明しろ。そうでなければ撃ち落とせ!!!」と投稿しました。

 

ところが、トランプを守るアメリカ宇宙軍の関係者は「このドローン騒動はアメリカに対する攻撃や侵略などではなく、ただのパフォーマンスだ…」と述べています。また、一般市民の目撃情報は各自治体に報告されていますが、各市長は州知事に報告して対策を要請するという仕組みとなっています。

 

さらに、国防総省は「ドローンの飛行は珍しいことではなく、悪意のあるものではない」…と述べており、個人の情報リテラシー力次第で「正常性バイアス」がプラスかマイナスに働くことになりそうです。

 

つまり、周りの人が逃げないから、自分も逃げなくても大丈夫だと思う状態にあるアメリカ人が多いということです。心の安定を保つために働く「正常性バイアス」は、目の前に危険が迫っていても、危険だと認識せずに逃げ遅れてしまうことがあります。

 

Press review: Dubai hosts nuclear powers' meeting as OSCE preps Ukraine for EU and NATO
2024年12月12日 タス通信へのリンク画像です。

(出典:2024年12月12日 タス通信)

 

実は、国連安保理の常任理事5ヵ国(アメリカ・イギリス・ロシア・中国・フランス)が、UAEのドバイで非公開の緊急会議を開催しています。ロシア国営のタス通信によると、会議は中国が議長国となり、「核戦争の回避」について話し合われたとのことです。

 

一方、米軍関係者は「ディープステート(DS)が核戦争を引き起こす動きを阻止するために、核保有国である国連常任理事5ヵ国が招集された」と話しているようで、アメリカだけではなく、世界中でドローンが何かを引き起こすかもしれません。

 

Incoming FBI Director Kash Patel Releases “60 Deep State Names” He's Going After
2024年12月4日 The Daily Fetchedへのリンク画像です。

(出典:2024年12月4日 The Daily Fetched)

 

DSは、謎のドローンで北朝鮮やイランを挑発し、第三次世界大戦を引き起こすためのツールとして作戦を実施しているようにも見えます。トランプがFBI長官に指名したカシュ・パテルは、就任後にバイデン大統領やオースティン国防長官、ミリー元統合参謀本部議長などを逮捕するリストを公表していますが、残り数日となりました。

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