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ロサンゼルス火災1週間、鎮火のメド立たず 死者25人 1.2万棟損壊
(出典：2025年1月15日 毎日新聞）
カリフォルニア州ロサンゼルス郊外で続く火災は1週間が経ちましたが、現地の報道から強風と空気の乾燥による延焼は広がっており、鎮火する様子がありません。
死者25人、行方不明者も数十人ということで警察や消防、その他のNPO法人による捜索が続いており、二次被害を含め、犠牲者がさらに増えると予想されます。また、火災の原因について様々な憶測が行われています。
謎のドローン、トランプ氏「政府は何が起きているか知っている」
(出典：2024年12月17日 AFP BB News）
1月20日に就任予定のドナルド・トランプ大統領は、「連邦政府や国防総省は何が起きているかを知っている…」と自身のSNSに投稿しており、各地に出没する謎のドローンにも関連性があるとにらんでいるようです。
大統領就任後、トランプは「今起きている本当のこと」について含みを持たせた発言をすることはあっても、はっきりとしたことは言えないと思います。今、アメリカで起きていることは作戦上の「恐怖イベント」であるのは間違いないありません。
日本政府や主要メディアも同様に、本当に重要なことは全く発表しません。だから、自分自身で情報を分析して対処方法を考えなければ知らないうちに大きなダメージを受けてしまうわけです。
2020年から、世界はコロナ騒ぎや免疫を下げるワクチン、戦争、政府の無策や無能さが原因の経済不況、物価高騰などでどんどん生活が苦しくなっています。私たちが疑心暗鬼になる中、ディープステートは攻撃の手を緩めていません。
前回、謎のドローンについて書きましたが、「アメリカ製UFO」である可能性が高く、防衛費の予算を増やすために軍産複合体（戦争屋）が人類の新たな敵として、宇宙人による地球侵略のシナリオを演出していると考えられます。
米国が中国製ドローンの禁止を検討 「強すぎるDJI」の行方は
(出典：2025年1月13日 Forbes JAPAN）
また、アメリカとの戦いで優位に立ちたい中国が、高性能の「偵察用ドローン」を飛ばしてアメリカ国内の宇宙開発施設や軍事基地を撮影している可能性もあるとのことです。日本各地の自衛隊基地周辺の土地を買い漁ってきた中国は、積極的に情報収集をしていてもおかしくないわけです。
しかし、このような考え方もアメリカと中国を戦争に導くためのシナリオの一つでしかなく、今できることは中国共産党や関連企業に土地を売却しないことです。今後、日本でも自衛隊駐屯地の周辺でドローンの目撃情報が増えるかもしれません。
「中国製UFO」の存在にしては少し考えすぎであるように思いますが、トランプ政権に輸出品に高い関税をかけられる中国としてはもっとやることが他にたくさんあり、ドローンの存在はますます謎だらけです。
米ラスヴェガスのテスラ車爆発、容疑者は米特殊部隊員 爆発前に自殺と当局
(出典：2025年1月3日 BBC）
最近、イーロン・マスクがオーナーのEVテスラが発売したピックアップトラック「サイバートラック」が話題となっており、まず1月1日にはネバダ州ラスベガスにあるトランプ・インターナショナル・ホテルの前で爆発事件が起きています。
主要メディアの報道では、マシュー・リブルズバーガー元ネイビーシールズ（海軍特殊部隊）がレンタカーで借りたサイバートラック車内で自殺し、車両を爆発させたとあります。ちなみに、この爆発で周囲にいた7人が怪我をしたとのことです。
この元軍人は、犯行前に米軍関係者にメールを送っていたことも記事になっています。しかし、現場の証拠とFBIの発表に誤差が生じており、それを裏付けるのが同じ元ネイビーシールズのサム・シューメイトがメールの内容を公開しました。
Shawn Ryan Show
Sam Shoemate - Cybertruck Bomber Matt Livelsberger’s Email Reveals NEW Evidence | SRS #155
(出典：2025年1月4日 Youtube@Shawn Ryan Show）
登録者数400万人のユーチューブ番組「ショーン・ライアン・ショー」は、元軍人たちがアメリカ政府や国防総省の汚職や犯罪を暴露する内部告発番組を製作しています。シューメイトは事件の3日後にこの番組に出演しており、メールの内容が「謎のドローン」についての情報でした。
Here’s the email.
(出典：2025年1月4日 X@ShawnRyan762）
約1時間の番組（英語）の中で、マシューがサムに伝えたことは「謎のドローンは反重力装置が搭載された中国製…」ということです。さらに、中国人民解放軍は大西洋沖を潜航する潜水艦からアメリカ東海岸に多数のドローンを飛ばしており、アメリカ領土を攻撃できる体制にあるとも書かれています。
そして、この情報を手に入れたマットはDHS（国土安全保障省）やFBI（連邦捜査局）からマークされており、アメリカからメキシコに渡ることができなかった結果、自殺と見せかけて殺害された可能性が高いということです。
結局、マットが元同僚のサムにメールを送った理由は、第三次世界大戦を回避するためであり、2019年にアフガニスタンで民間人が殺害された事件を例に挙げるなど、米軍やCIAなどディープステート（DS）による戦争犯罪を告発したかったからです。
2019年と言えば第1次トランプ政権時であり、就任3年目のトランプはDSによる数々の戦争犯罪の証拠を掴んでいました。就任式が4日後に迫り、いよいよ第2次トランプ政権はDSに対して大鉈を振るう準備ができています。
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2025年1月17日
