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日本人は、もはやアメリカが科学技術分野で世界一ではないことを知ろうとしない

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日本人は、もはやアメリカが科学技術分野で世界一ではないことを知ろうとしない

更新日2025年2月5日

 

「ディープシーク・ショック」でエヌビディア株暴落…トランプ氏の“中国AI対抗策”に日本経済が巻き添えを食らう最悪シナリオ
2025年2月4日 DIAMOND onlineへのリンク画像です。

(出典:2025年2月4日 DIAMOND online)

 

中国製AIチャットプログラム「DeepSeek」のオープンソースが無料で公開され、早速、世界中でユーザー登録が始まっています。

 

一方、アメリカOpenAI社のAIチャットプログラム「ChatGTP」は簡易版だけ無料で、企業向けには有料版が購入する必要があります。しかし、AIを普通に使いたいのならどちらも不自由はなく、それなら無料のDeepSeekを使おうとするはずです。

 

DeepSeekが無料公開に踏み切った1月27日、ニューヨーク株式市場でAI関連銘柄が暴落しました。AIのGPUチップを開発・製造している半導体大手「NVIDIA」の株価は一時17%下落し、たった1日で時価総額で6000億ドル(約92兆円)も消えるというショックキングな出来事になりました。

 

中国ディープシーク、米オープンAIからデータを不正入手か…米報道
2025年1月29日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2025年1月29日 読売新聞)

 

当然、長い株式市場の歴史で最大の下げ幅となり、中国によるハッキングや産業スパイの存在が注目されています。そもそも、DeepSeekのAIはNVIDIA製の型落ちチップで開発されており、それでも最新型チップで開発されたChatGPTを凌駕したと言われています。

 

中国製AI「DeepSeek」の危険性、収集されたデータは「中国で安全」に保管
2025年1月29日 Forbes JAPANへのリンク画像です。

(出典:2025年1月29日 Forbes JAPAN)

 

ただし、動画アプリ「TikTok」と同様、中国製AIのDeepSeekをダウンロードするということは、個人情報が中国共産党のサーバーに奪われるということです。このことは、ソフトバンクとLINEヤフーが提供する決済サービス「Pay Pay」を利用するのと同じことです。

 

つまり、自分が収集した情報は中国政府と韓国政府にビッグデータとして処理され、世界政府の樹立=人間牧場に手を貸すことになるわけです。「Facebook」や「Instagram」など、無料利用やキャッシュバックを提供しているサービスに共通しているのが個人情報を保護しないことです。

 

トランプ氏、DeepSeekを評価「安価なのはよいこと」
2025年1月28日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2025年1月28日 日本経済新聞)

 

それでも、DeepSeekのようなデータセンターを必要としないことで、電力消費量を抑えられることは魅力的です。興味深いことに、トランプ大統領はDeepSeekの低コスト生成AIモデルについて「安価な方法があるのはよいことだ」と評価しています。

 

あえて前向きな姿勢を示すことで金融市場の不安を打ち消そうとしていますが、NVIDIA製の画像処理半導体(GPU)などの最先端技術は、誰かが中国に持ち込んで専門家たちが部品を一つひとつ分解して研究しています。

 

そもそも、日本で普通に生活していればAIを利用する必要性はまだありません。私は、ChatGTPの無料版を利用していましたが、情報が半年ほど遅れているので情報分析や投資には全く使えないのが現状です。

 

宇宙空間まで飛ばせないロケットベンチャーと同様、実用性がなくてもカネ(ファンド)が集まったり、株価が上がるというのは不思議なことです。今、世界中でAIや半導体研究・開発が積極的に行われていますが、本当のことがバレれば誰も見抜きもしなくなるはずです。

 

オープンAIやソフトバンクなど、米国でのAIインフラ整備に78兆円投資
2025年1月22日 BBCへのリンク画像です。

(出典:2025年1月22日 BBC)

 

就任式の翌日、トランプは「プロジェクト・スターゲート(Project Stargate)」への支援が発表し、OpenAI、オラクル、そして日本のソフトバンクが主導してアメリカのAIインフラ構築に巨額の投資、最大5000億ドル(約78兆円)を行うことになりました。

 

ところが、同じタイミングでDeepseekも発表されたので、ナスダック市場のAI関連株は軒並み下落しました。要するに、AIの最先端技術分野で中国はアメリカをすでに超えており、今さら驚くことでも何でもないということです。

 

問題は、フジテレビや産経新聞を含む日本の主要メディアが、ロシアについてネガティブな報道ばかりしていたように中国についても間違った情報を日本国民に吹き込んでいることです。ディープステート傘下の日本のテレビ局や新聞社は、これから外資系企業に買われていきます。

 

未だに、「不動産バブルの崩壊によって中国経済が破綻する…」と報道するメディアは、CNNやニューヨークタイムズの記事を日本語に翻訳しただけの「コピペ仕事」しかしていません。おそらく、記事を書く記者は一度も中国に行ったことがないと思います。

 

日本テレビ市場で中国メーカーシェアが約50%の衝撃
2025年1月24日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2025年1月24日 Yahooニュース)

 

習近平政権は、かなり前に「新産業」として最先端技術をベースにした製造業に転換する政策に切り換えており、中国経済は構造的に転換しつつあります。もはや、不動産投資など見向きもされず、何も知らない日本人が中国BYDのEV(電気自動車)や電化製品を購入しているわけです。

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2025年に起きることの未来予測⑤「アメリカ西海岸と日本の太平洋側では巨大地震と大津波、世界中でテロ事件や老朽化したインフラ施設の崩壊が起きる」
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