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米大統領選トランプ氏優位に
(出典：2020年10月31日 Yahooニュース）
日本の新聞社に所属し、ワシントンD.C.に特派員として駐在経験がある記者というのは、完全にディープステート（軍産複合体、ウォール街、民主党など）に洗脳され、彼らの手下となって帰国しています。
帰国後、日本のマスメディアや大学などへの所属先が決まり、早速、右派寄りの報道記事を書くように依頼され、反中国や反トランプをネタにしています。しかし、アメリカ大統領選挙の終盤戦に入ると、手のひらを返したように「米大統領選挙トランプ氏優位に」という記事を書いています。
なぜこのようにこれまで4年以上も反トランプを貫き通してきたはずが、突然これまでの態度を変えて、トランプ大統領の勝利を言い出すのかと言えば、次の仕事が欲しいからです。生活のためのカネが必要だからです。
このような自称・専門家こそ、安倍前首相や菅首相に情報を伝えるアメリカのシンクタンク「CSIS」の手下であるわけです。最も有名なのが、大手人材派遣会社パソナ会長の竹中平蔵氏ですが、日本の国富を外資系企業に売りさばく売国奴であるということです。
彼らは、「反トランプ」の本音を隠しながら、政府やマスメディアから与えられる利権のために自分の立場をコロコロ変えています。本当は、バイデン支持である自分の本音が決してバレないように、トランプ大統領の再選が決まった後も日本向けジャーナリストとして何とか生き延びようとしています。
トランプ氏2度目の大逆転も「世論調査」会社を直撃
(出典：2020年11月1日 Yahooニュース）
この半年の間、「バイデン優勢」と世論調査データを改ざんして報道してきたCNNやニューヨークタイムズ紙の記事を、ただコピー＆ペーストしてきた日本のマスメディアの本当の正体は「反トランプ」です。
日本の読者に対して、コロナ・ワクチン接種を促してきただけなのか、それとも本当にトランプ大統領が憎いのか、彼らの本心はまだはっきりとわかっていません。世論調査会社は、世界各国の新型コロナウイルス感染者数のデータも改ざんしてきました。
マスメディアは虚偽の情報を半年以上も流し続け、ジョンズ・ホプキンス大学の発表を手助けしています。また、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は最大の資金供給を行っており、大惨事型資本主義（ショック・ドクトリン）を続けています。
一方、情報リテラシーを持たない日本を含む世界中の人々は、偽情報に騙されるだけではなく、脅されて冷静な思考ができなくなり、最終的に自分からコロナ・ワクチンを接種しに行き、管理対象となっていきます。
米大統領選トランプ氏優位に
(出典：2020年10月31日 Japan In-depth）
アメリカ大統領選挙後、私たち人類の多くはマスクを義務づけられながら次の新たな戦争に向かっていきます。世論調査会社を調べてみると、ラスムセン社とギャラップ社だけは4年前の教訓からデータの改ざんを控えているように思います。
今回、トランプ大統領の再選予想を外してしまうことになれば、恥をかくだけでは済まず、完全に信用をなくしてしまう可能性があります。完全にディープステートに支配されたマスメディア以外、大手調査会社ほど慎重になっているのがわかります。
トランプ大統領が再選した瞬間、バイデン優勢を報じたメディアや個人に対して、徹底的にSNSなどで攻撃して追放する必要があります。
フジテレビと産経新聞の政治世論調査 委託先の下請けが回答2500件デッチ上げ 徹底した検証が必要だ
(出典：2020年6月19日 Yahooニュース）
以前、安倍政権や菅政権の支持率が70％もあるという報道がありましたが、読売新聞を筆頭に日本経済新聞や毎日新聞、そして産経新聞の購読を打ち切りしたほうがいいと思います。テレビで報道される世論調査についても報道されています。
なぜ適当に報道しているだけなのに、日本人の多くがまだ視聴したり購読しているのでしょうか？正確な情報を伝えているメディアや個人について、私たちはもっとフォローしなければなりません。
他方、虚偽の情報元であるアメリカのマスメディア（反トランプ主義者たち）であるテレビ局CNNやNBC、ニューヨークタイムズ紙、ワシントンポスト紙などは、アメリカ人の手で解体する必要があります。
世論調査システム「RCP」を使って、毎日のように「バイデン優勢」を報じた機関に携わった組織は、全て解体されるべきです。彼らのように、毎日のように嘘のニュースを取り扱っていると人生そのものがおかしな方向に向かっていきます。
すでに、自分たちの脳までが新型コロナに感染したようになり、憎しみや呪いのような形で表に現れています。日本でも、産経新聞や読売新聞を筆頭にこのような自称・専門家、評論家面した人間を追放する機会が与えられるようとしています。
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2020年11月4日
