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米中関係 もっとも危険な時代に入った＝専門家が指摘
(出典：2020年10月13日 SPUTNIK）
私たちAtlasでは、今回のアメリカ大統領選挙と同様、4年前にもドナルド・トランプがヒラリー・クリントンに勝利することを半年前から予測していました。
なぜかと言えば、「世界戦略家」のヘンリー・キッシンジャー元国務大臣が「トランプに電話した」という非公開情報が出てきたからです。これによって、アメリカ大統領を選ぶのは世界の支配層であることがわかります。
私自身、自分で情報を精査しながら検証し、分析した結果をコラムという形で表現しています。当時、もしヒラリー・クリントンが大統領になっていたら、今頃は第三次世界大戦が勃発し、日本も相当な被害を被っていた可能性があります。
ヒラリーの夫であるビル・クリントン元大統領は、ロックフェラー家の隠し子ですが、「世界皇帝」と呼ばれた故・デイビッド・ロックフェラー当主が亡くなった後、党首の座を相続しようとしていたというわけです。
だから、急いでドナルド・トランプをアメリカ大統領にする必要があったと言われています。私は、アメリカで教育を受けたことで、ある意味、客観主義（オブジェクティビズム）の使い手であるからこそ、予測が当たる確率が高まると考えています。
大阪都構想 反対が賛成上回る 9月上旬の前回調査から賛否逆転 世論調査
(出典：2020年10月25日 毎日新聞）
最近、情報リテラシー・セミナーの参加者たちが、「点」と「点」を「線」にする考え方をするようになってきました。参加者のほとんどは、素直で正直な人たちです。そして、非常に好意的に世の中で起きていることを捉えようとしています。
一方、普通の人たちはそれ以上のことを考えることはありません。誰かの予測をいつも疑い、自分自自身を偽って生きています。しかし、彼らも情報リテラシーを身につけたいと考えており、自問自答を繰り返しています。
今後、私たちは自分自身のリテラシー力を向上させることを一つの目標にするべきです。なぜかと言えば、約1年もマスメディアがバイデンがトランプをリードしているなどと、改ざんされた世論調査データを報道してきたからです。
11月の米選挙、一方的な世論調査に安心するな－逆張りも一手
(出典：2020年10月23日 Bloomberg）
アメリカ大統領選挙は、終盤戦になってディープステート側（軍産複合体/ウォール街/民主党など）が慌てて「反トランプ」を前面に打ち出しました。彼らは、トランプ大統領への強い憎しみを抱いています。
結局、トランプ政権が8年も続くようなことになれば、彼らの利権は喪失したまま自滅する可能性は高くなります。中国・武漢に新型コロナウイルスをばら撒いたディープステート側は、国内で22万人もの死者が出たことで失敗したことがわかります。
彼らの多くが反中国、反ロシア主義者であり、中国と戦争をすることで大儲けしようと考えています。また、アメリカによる世界覇権をできる限り維持しようと考えているわけです。そのためには、何とかしてバイデン候補に勝たすことが重要です。
実は、日本にも大勢の反中国、反ロシアの反共産主義者がいます。彼らの多くは、ポピュリストであるトランプ大統領を憎く思っているように思います。当然、テレビや新聞にはこのような人物たちが登場することはありません。
一人勝ちの中国経済 7-9月期GDP4.9％増、2期連続プラス
(出典：2020年10月22日 NewSphere）
ところが、アメリカ大統領選挙後はいよいよ立場が追い詰められていくことで、彼らの嘘がバレ始めてきます。なぜかと言えば、コロナ後には中国だけが世界で唯一経済的に成長しているからです。
欧米諸国や日本は、経済を停止させるためにわざと大げさに騒ぎ立て、国際航空便を欠航させることで人々の行き来を止めてしまいました。欧米諸国は都市封鎖を決行し、日本は金融事態宣言を発動させたわけです。
それによって、飲食店や観光業を廃業させ、自国経済をマイナスに追い込みました。さらに、イタリアのミラノでばら撒いた別のウイルス株が自国アメリカにまで到達したことで、トランプ大統領の責任を問うような形にしました。
トランプ大統領は、ディープステートから自分の命が狙われていることに気づいており、PCR検査で陽性反応が出たと公表したり、3日で完治したなどというパフォーマンスで何とか攻撃を凌いでいる状態です。
さて、菅新政権の日本でも様々なことが起こっています。携帯電話料金の大幅な引き下げが秒読み段階の今、これまで携帯会社や電話番号、メールアドレスなどを何度も変えてきた人間たちがいます。
電話番号、メールアドレスは、今やその人そのものを表すアイデンティティーです。決して自分のためにあるのではなく、個体識別番号となっています。何度も番号を変える人間は、これからもっと信用されなくなることを自覚し、地に足をつけて生きていくべきです。
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2020年10月29日
