|
Digital Attack MapTop daily DDoS attacks worldwide
(出典：2020年11月29日 Digital Attack Map）
テレビや新聞には全く報道されていませんが、トランプ陣営（国防総省）とバイデン陣営（ディープステート）の間では水面下で壮絶なサイバー戦争が行われています。
しかし、ディープステートという巨大な軍需・諜報・金融の集合体であったとしても、意を決してをしてトランプ大統領に投票をした一億人を超えるのアメリカ国民を敵に回して勝てる見込みはないと思います。
実は、ディープステートの本当の正体はヨーロッパの王族であり、その子孫であることがわかっています。彼らは、政治の表舞台には出て来ないのは、巨額の資金を巨大投資銀行やグローバル企業に貸し付けて任せているからです。
今回、アメリカ大統領選挙のための選挙資金をバイデン陣営は、これらの銀行や企業から得ています。また、中国共産党からも得ていますがこのことを1億人以上のアメリカ国民はすでに知っています。
強い愛国心を持つ彼らは、ディープステートや中国共産党の影響を排除したいと本気で考えているわけです。つまり、共産主義を絶対に受け入れないという強い決意があるということです。だから、外国勢による選挙への介入を許すことはありません。
アメリカ独立戦争
(出典： 世界史の窓）
トランプ大統領を熱烈に支持するアメリカ国民は、250年前に起きたアメリカ独立戦争の兵士たちと全く同じ概念を持っています。今、起きていることはイギリス軍と戦った「第二次（第三次）アメリカ独立戦争」であるということです。
イギリス王室を中心としたヨーロッパの王族や、中国共産党の侵略を防ごうとするアメリカ国民は、これから起こる内戦に備えています。もはや誰も止めることができないのであれば、1865年以来の「第二次南北戦争」に突入する可能性もあります。
一方、日本は太平洋戦争で敗北した後、憲法9条によって戦争をしない国となりました。1960年代は反戦運動が盛んに行われましたが、安倍政権以降の日本人はその概念を失いつつあります。
日本人は決して臆病者ではないですが、バイデン陣営のディープステートや中国共産党は日本を戦争へと導こうとしています。あなたは、もし尖閣諸島が奪われ、沖縄や北海道が侵略された時、アメリカ国民のように戦う勇気があるでしょうか？
私は、トランプ陣営の弁護団の一人であるシドニー・パウエル弁護士は本当に勇気のある人だと思います。米軍を後ろ盾にした現役の軍事法務官である彼女は、「国家反逆罪」を適用して不正選に関与した者たちを摘発しようとしています。
民主党の政治家やマスメディアの記者、ウォール街のトレーダーなどの民間人も含め、大量の容疑者を民事事件や刑事事件として裁判を受けさせるのではなく、軍事法廷にかけようとしているように思います。
もしバイデン陣営が、裁判官や司法省を買収しようとしても軍事の指揮権は現職のトランプ大統領が持っているため、軍事法廷で国家反逆罪を適用できるということです。軍法は、懲役刑よりも死刑を言い渡すほど厳しい判決が出ることがあります。
東京裁判名場面
(出典：2008年7月28日 Youtube:kyosuke1963）
例えば、戦後の「東京裁判（極東国際軍事裁判）」では、A級戦犯からB級、C級の多くが死刑にされています。その後、GHQによってまず帝国陸軍が解体され、公務員や軍人警察がリストラの対象になり、さらに財閥が解体されて農地解放となりました。それまで軍国主義を支えた経済基盤も解体されたわけです。
今回、トランプ陣営はアメリカ国内にいるディープステートの手先となった売国奴たちを、次々に起訴しては刑務所に送るつもりです。そして、国外にいる不正選挙の協力者もキューバのグアンタナモ基地内の刑務所に投獄するはずです。
なぜかと言えば、ドミニオン社の違法集計コンピュータを遠くからインターネットで操作していたドイツのフランクフルトにあるサイトル社を、11月7日に米軍の特殊部隊が急襲するほど外国人であろうが何だろうが関係ないからです。
サイトル社は、オバマ政権下の2012年にフロリダ州の選挙集計業務を受注したことを皮切りに、アメリカの多くの州や郡での業務を請け負っています。
サイトル社のサーバーに投票結果がアップロードされると、その集計プロセスを追跡するのはほぼ不可能であるため、選挙データを保管していたサイトル社のオフィスに突入したわけです。そして、中にいたCIAエージェントと銃撃戦になり、米軍側が5名、CIA側に1名の死者が出たようです。
パウエル弁護士、敵対4カ国が米国の選挙集計サーバーに侵入
(出典：2020年11月23日 大紀元 EPOCH TIMES）
いずれにしても、トランプ陣営はサーバーを押収したことでバイデン陣営の選挙不正の直接的な証拠を得たことになります。実は、サイトル社は20ヵ国以上の選挙を違法に操作していたこともわかってきました。
結局、ドミニオン社の開票システムは数あるうちの一つでしかなく、しかもドミニオン社を運営していたのは中国企業で、システム部門の責任者はチャイナテレコムを退職した人物であったこともわかっています。
ドミニオン社のデータベースは中国の香港と浙江省にあり、大統領選挙の開票データはマサチューセッツ州のサーバーに送られ、セルビアを経由してドイツのフランクフルトのサイトル社のサーバーに集められていました。
その後、米軍の特殊部隊は11月15日にカナダのトロントにあるドミニオン社のオフィスを急襲し、全ての証拠を押収して、ホワイトハウスにいるトランプ陣営の弁護団に引き渡しています。ドミニオン社は、欧州の王族やクリントン財団、そして民主党議員が株主であるようです。
当然、オバマやバイデンも、副大統領候補のハリスの夫なども株主であることが確認されており、全員が国家反逆罪で起訴される対象となります。なぜここまで真実を暴くことができたかと言えば、シドニー・パウエル弁護士が「クラーケン」という国防総省が運営するサイバー戦争プログラムを使ったからです。
「クラーケンを解き放った」というのは、CIAが作成した対テロ用のハッキング・プログラムであり、キング牧師の「私には夢がある」などと同様に、アメリカの歴史に深く刻まれるフレーズになると思われます。
| 
2020年12月4日
