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コロナ禍で気付かないうちに「劣化した」かもしれない日本
(出典：2023年4月17日 アゴラ）
断っておきますが、このコラムの内容を理解できるのは10人に1人（日本語話者の約10％）であり、本当の意味で「分かる人にしかわからない」ように書いています。
具体的には、政治家や公務員、大企業の正社員、あるいは支店（チェーン店も含む）で勤務するほとんどの人間には不向きですので、間違っても読もうとしないでください。大変迷惑ですので、大人しく消えてもらえると有難いです。
いずれにしても、自分自身で考えることができない1億人以上の日本人は、アメリカのディープステートの指示に従って動いている日本政府によって、人生を台無しにされる運命にあります。逆に言えば、そのことを知っている人にとってはチャンスでもあるということです。
「マニュアル人間」だからこそ、継続して奴隷契約を結ばされるのは仕方のないことですが、とにかくこのような人間たちに近づかないように注意し、商品を購入したり、サービスを受けないようにしていくことです。
最低限の食糧とエネルギー備蓄で生活する習慣を身につけ、貯蓄を投資に回すようなことをせず、自分と家族で話し合いながら仕事や生活面で工夫を凝らしてみることです。周囲との経済格差に惑わされず、日々、地道に役割を果たしていくしかありません
「植田トレード」逆回転 円139円台、株3万2000円割れ
(出典：2023年7月12日 日本経済新聞）
金融市場では、いよいよ1ドル＝145円台から一気に138円台まで円高が進み、日経平均株価が下落し始めました。株式や債券、為替などの投資で利益を出せた人は全体の3割しかおらず、残りの7割は損益を抱えている現状に変化はありません。
ホームページに記載されている金融庁の報告書を読んでも、最後まで利益を出せる人は全体の1割程度にまで絞られるものと考えられます。ちょうど、このコラムの内容を理解できる10％の日本語話者（母国語が日本語）と同じ割合です。
なぜかと言えば、2008年のリーマンショックや、2020年のコロナショックのような不意打ちをほとんどの日本人が予測できないからです。日本で生まれ育ち、無能な親や学校の先生、無策な政治家や公務員、上司の話を聞いていれば生きていける世界というのは異常です。
［社説］国民の金融リテラシー向上が欠かせない
(出典：2023年7月8日 日本経済新聞）
そもそも、金融リテラシーを教える人がいない日本で、どうやって投資や経営をやっていけるのでしょうか？近年、金融リテラシーを小学校でも教えるようになったそうですが、世界経済を知らない自称・講師の授業は危険です。
証券会社で口座を開く前に、少なくとも英語で報道記事を読めるようにしておく必要があります。日本語以外のソースで情報を集め、日本の政治家やメディアがいかに嘘つきであることを確認し、広い視野で判断していくことで何とかやっていけるわけです。
しかし、自分で判断できないので誰かに頼るしかないため、全てのことに一喜一憂される人生しか歩めなくなっています。上から言われたことしかやらず、目の前にいる人を大事にしない大多数の日本人はどこかで大量に自滅していきます。
マネーが狂わせた労働の質：日本であり得なかった事故が普通に起きる時代
(出典：2023年7月10日 アゴラ）
興味深いのは、田舎（大都市郊外）に住んでいる人間ほど極端に視野が狭く、目の前にいる人の価値を図ることができないことです。基本的にゲーム感覚で生きているので、常にギャンブル思考で勘違いし続けるしかありません。
ギャンブル思考とは依存症のことであり、仕事で失敗し、家庭で失敗し、人生に失敗する典型的な破滅パターンです。精神的な病気にかかっているため、誤った生き方を修正できず、そのまま抜け出せないまま最後を迎えます。
つまり、日本政府も日本国民も病人であり、お互いに依存しながら一緒に消滅していくことが結末であるということです。犯罪行為を繰り返す岸田政権の本当の狙いは、情報リテラシー力が低い日本人から全てを奪い取ることです。
しかし、全体の10％程度の日本人は何とか助かり、社会が混乱しても冷静に対処していきます。これまで恩恵を受けてきた50代以上は、どこまでも政府についていくはずです。日本経済が成長を始めたら逃れられますが、このままでは殺されてしまいます。
要するに、政府というのは何の役にも立たない存在であり、何の役にも立たない国民と相性が良いということです。だから、有害なワクチン接種やマイナンバーという甘い手口ではなく、早く本性をさらけ出して大量虐殺を進めるべきです。
私自身、日本に存在する約90％の人間を必要としなくなりました。自分たちの思考や言動が詐欺であることに気づけない人間（親や配偶者、上司、同僚を含む）たちから、10％の人たちは果たして逃れられるのでしょうか？
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2023年7月14日
