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日本人がSNSで騙されやすい理由
(出典：2023年7月6日 アゴラ）
この3年間、私たちAtlasはワクチンの危険性や2つの戦争、そして物価高などで私たち日本人にも影響が及んでいることを日本語で伝え続けてきました。
しかし、これでは語学スクールとしては全く採算が合わず、自問自答しながらも来年4月末で20年も続けてきた札幌駅前にある教室を追い出されることが決まってしまいました。これが私たちAtlasの現状であり、来年5月からは、本格的に「情報リテラシースクール」を名乗る予定です。
だから、10年以上前から本業の語学スクール運営よりも、日本人ひとり一人に情報リテラシーを身につけてもらうために自分の考えを書いてきました。2011年3月11日に起きた東日本大震災以降、ほぼ毎日のように国内外の情報を収集・分析してきたわけです。
2つのホームページとSNSに書き込んだ膨大な量の文章は宝であり、「何かおかしい…」と感じ始めた日本人がさかのぼって読んでくれるようになりました。また、わざわざ電話までかけてくれて応援してくれる読者もいるほどです。
世界第3位に躍り出るドイツ経済、実は日本と同じ凋落への道を歩んでいるのかも
(出典：2023年11月14日 Yahooニュース）
さて、今年もイギリスのエコノミスト誌は2024年の未来予測を書いて出版するようですが、執筆者の全員がディープステートの一員であることに変わりはなく、誰かがわかりやすく日本語に翻訳して嘘を見破る必要があります。
最近、IMF（国際通貨基金）の発表で日本がGDP（国民総生産）でドイツに抜かれ4位に転落した、と報道されました。日本とドイツのGDPはほぼ一緒（4.2兆ドル）ですが、IMFが1ドル＝135円で算出されたのが「名目GDP」です。
一方、日本政府は独自に公表しているGDPは570兆円であり、1ドル＝150円台まで進んでいる円安が原因であることがわかります。決して、ドイツ経済が成長しているわけではなく、ただの為替相場で勝手に発表されていることなので気にすることなどありません。
米国をGDPで抜いた中国、すでに先進国家なのか？
(出典：2020年5月28日 AFP BB News）
GDPという先進国にとって便利な経済指標は役に立たないと認識される一方で、「購買力平価（PPP）」という新しい経済指標が注目されるようになりつつあります。PPP算出では、すでに中国が世界の20％を占めています。
それに対して、欧米諸国は15％しかないのが現状です。PPPで見た中国の経済力は欧米諸国を上回っており、貿易規模でも大きく上回っているわけです。そして、2030年までに中国はGDPでもPPPでも世界の40％を超えると予想されています。
もし台湾有事が起きず、中国が政治的に台湾を併合することになれば、中国の経済力は世界の半数を占めることもありうる話です。だから、中国が4つに分裂するとか、バブル崩壊で日本のようにデフレになるというのは想像もできません。
また、2024年アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプが再選する可能性が高いことが報道されていますが、トランプは来年春頃に出馬を取り消し、テキサス州やフロリダ州など南部に多い支持者たちの支援を受けながら「別の国家」を建国するかもしれません。
今回のハマス・イスラエル戦争で明らかになったことは、シオニストやネオナチのような悪魔崇拝者たちが世界を支配している現状です。「ユダヤ人以外は殺しても問題ない…」という危険な「優性思想」は、ほとんどがアシュケナージ系ユダヤ人の閣僚で形成されているバイデン政権に表れています。
つまり、来年11月の大統領選挙でも民主党は不正投票で勝つ気満々であり、今回だけはアメリカの有権者たちも呆れ果て、トランプが目指す「別の国家建国」に集まるしかないのかもしれません。
米下院、つなぎ予算案を可決 政府閉鎖は回避へ
(出典：2023年11月15日 日本経済新聞）
米政府がデフォルトに陥る事態に備えよ 債務上限問題が引き起こす
(出典：2023年11月14日 Harvard Business Review）
国内で2つに分裂する可能性が高いアメリカですが、2024年は債務上限問題でバイデンのアメリカ側が本当にデフォルト（債務不履行）を引き起こし、大統領選挙どころではなくなるかもしれません。
実際に、テキサス州は「アメリカ連邦政府」から離脱し、州独自の選挙や投票を準備しつつあります。今後、アメリカ南北戦争時代からリーダー州であったテキサス州を中心に、中西部と南部の州が独立国家の建国を宣言してもおかしくない状態です。
その新しい国家のトップに立つのがドナルド・トランプであり、2021年から亡命政権としてフロリダ州の別荘マー・ア・ラゴからテキサス州に移住する話が出てきています。逆に、ウォール街の偽ユダヤ人などはニューヨークから離れないで定住し続けることになります。
問題は、LGBTや危険ドラッグの常習者たちが多くいるカリフォルニア州です。サンフランシスコのダウンタウンに店を構えていた高級ブランド店などは、大規模な万引き被害に遭って店舗数が半減してしまいました。
私自身、サンフランシスコで長年生活したことのある者にとっては寂しいことですが、これから日本に居られなくなった旧統一教会や中国の法輪功などのカルト教団がアジアから拠点をカリフォルニア州に移していくと思われます。
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2023年11月16日
