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 Atlasマンツーマン英会話ピーター・ヨネナガからのメッセージ

今現在、最悪なタイムラインが分岐しつつあるにもかかわらず、精神的な進化だけは進んでいます。そこで、日々私が感じていることを、『本日のメッセージ』として書くことにしました。

精神的な進化を加速させる大きな出来事というのは、自然災害の多発です。大型のハリケーンや台風、巨大地震などです。このような自然災害が起きている中、人がどれほど他人のためにつくすことができるかが問われています。

献身的な行為ができる人間が精神的に進化していくわけです。だから自然災害は、どうしても必要な進化の触媒なのかもしれません。今、人間の二極分化が加速しています。高い精神性を持つ人々は集まり、一方で低い精神性の人々も集まってきています。

『本日のメッセージ』を読み、考え、行動しなければ、淘汰の時代に呑み込まれていくことは確実になったことをお伝えしなければならなくなりました。是非、日々の参考にしていただければ幸いです。

アトラス株式会社CEO ピーター・ヨネナガ

2017/10/20

本気で日本の貧困化を止めたいのであれば、日本の中央銀行である日銀を国営化し、円の発行を即刻停止すると同時に政府紙幣で一時的にでも代替えし、その間に富の再配分を根底から構築し直すことしか方法はありません。

つまり、ベーシックインカムのような富の再配分が避けられないなら、日本政府は自立した国家として国民主権の下で民主的な議論を経た後、決めるべきです。それを、世界政府に生殺与奪を握られ、奴隷そのものの暮らしを強いられる前に毅然として自主独立の道を確立しておくしかありません。

現在のところ、この方法でしか日本の貧困化を止める方法がないということを、日本人は今こそ肝に命じるべきです。

2017/10/19

ベーシックインカムとは、世界政府を樹立するためにうるさい人民をどうやって大人しくさせたらいいか、という戦略から出てきたものです。しかし、日本の多くのメディアではこのベーシックインカムに飛びついています。決して確かめもせずにベーシックインカムの世界が素晴らしいと言っています。

一方、日本の経済学者たちはベーシックインカムがどんな方法で支給されるのかについては関心がないようですが、これは仮想通貨を利用すると考えられます。おそらく、「1円=1ポイント」で為替がペッグされた仮想通貨で、分散型台帳に個人のトランザクション情報が記録される三菱UFJ銀行のMUFGコインのようなものになるでしょう。

あるいは、みずほ銀行や野村証券を中心とした日本の銀行連合によるJコインかもしれません。最終的には、三菱東京UFJ銀行のMUFGコインもここに統合されていくのかも知れません。いずれにしても、ブロックチェーンによってベーシックインカム受給者の行動が1年365日24時間、すべて監視されるというわけです。

2017/10/18

「それはAI(人工知能)だから…」と、小池百合子氏は唐突に言っています。そして、「ベーシックインカム導入検討の根拠はAIの存在があり…」とも言っていることでやっと本音が出てきました。

小池氏に与えられたアメリカのディープステートからの本当のミッションは、ベーシックインカムによって日本の99%を完全に奴隷にして大人しくさせることです。しかし、「世界の他の国でもベーシックインカムの導入が検討されているから、そしてAIによって仕事が少なくなるから…」というのが小池氏がベーシックインカムを主張する理由だそうです。

国家の政策として、他国もそうだから、では理由にはなりません。つまり、小池氏はベーシックインカムについて論理的に説明できないわけです。そもそも彼女は、過去、一度として政治家として発言したことがありません。

2017/10/17

アメリカのトランプ大統領は反グローバリストですからTPPに反対し、世界政府のパリ協定に反対し、NAFTAにも反対しています。

さらに、単なる債務(借金)である米ドルの発行を100年以上にわたってアメリカ国民の貧困化を推進してきた連邦準備制度(Fed)の廃止を訴え続け、社会主義への罠であるオバマケアの廃止を訴えてきました。

そして、アメリカの奥の院であるディープステートに完全に乗っ取られてしまったワシントン全体に対して決死の覚悟を持って反旗を翻しています。このディープステートがアメリカを支配していることを理解している人々からすれば、トランプ大統領はアメリカ憲政史上始まって以来の矛盾のない大統領と言えるでしょう。

2017/10/16

国際銀行家の資本によって支援されてきた組織、グループ、個人こそがグローバリズムの推進母体になっています。

もはや、共産主義政党は道具としての共産主義でしかなく、かなり前に歴史的使命を終えています。日本の共産党も脅威とはならず、完全に無害化されてしまったどころかその存在理由すら怪しくなっています。

しかし、日本人の多くはいまだに「右翼と左翼」という二元論を手放すことなく、自分に有利な論陣を張るためだけに利用しています。まず、世界で起こっていること、これから起こること、そして、目前に迫っている日本の選挙の結果を占うためには、こうした善悪二元論的歴史観の宗教呪縛から逃れなければなりません。

まず、「右翼と左翼」という二元論から脱出して、世界で起こっている様々な事象を正確に捉えることができるようになるために、「右翼と左翼」の横軸ではなく、「グローバリズムと反グローバリズム」の縦軸を中心に回っていることを理解すべきです。

2017/10/15

これまで見てきて、小池百合子都知事というのは政治家ですらないように思います。現に今まで、小池氏の議員としてのキャリアは、あちらこちらの権力者の間を渡り歩く議員人生でしかありませんでした。

まるで興行師や大道芸人のように人気取りやイベントを仕掛けて人々を巻き込むためなら容赦なく人を切り捨ててきました。ところが不思議なことに、永田町では「彼女は度胸がある」と称賛されてしまいます。

小池氏は、これだけ長い間国会議員を努めながら、経済や外交などの知識が驚くほどないようです。そもそも勉強もしてこなかったのではないでしょうか。ディベートでは、100%負けることが分かっているからこそ話をはぐらかすテクニックだけは磨いてきたように思います。

このように、日本の有権者なら簡単に騙すことができますが、国際会議や欧米メディアのジャーナリストたちの直球の質問には何も答えられないはずです。

2017/10/14

中央銀行システムのドル、ユーロ、円は、政府が発行した国債を民間銀行から引き受けて、その分に応じて発行される通貨ですから、すでに借金証書だということが分かります。円は発行された時点で、政府が国民から借りている借金が反映されています。

中央銀行システムを採用している国で、法定通貨であると定められた通貨を使っている国民は、マイナス金利と同じ効果を持つ増税通貨を使うことを強制されているわけです。

日本を含め、世界中で貧困化が止まらないのは、少子高齢化による消費の減退が原因ではありません。政府の赤字国債の発行と中央銀行のマイナス金利上乗せシステムによって、私たちの労働の対価が一時も止まることなく減価されているからです。

2017/10/13

国際通貨基金(IMF)のクリスティーヌ・ラガルド専務理事が、「銀行業は終わりを迎え、暗号通貨が勝利する」と、マスメディアに述べました。

また、国際紛争とリンクさせながら莫大な資金を集めてきた世界の投資銀行大手のゴールドマン・サックスは、「ビットコインを使った取引に参入する」と表明しています。

さらに、日本の投資銀行最大手の三菱UFJグループが今年中に発行を予定している独自の仮想通貨MUFGコインの実証実験が終わり、幕張メッセでデモンストレーションを行っています。

これらは、金融機関の姿を一変させてしまう変革期の訪れを決定づける報道であり、IMFが銀行業に終わりを告げ、ゴールドマン・サックスや三菱UFJが仮想通貨を使った取引に参入するということは、世界中の銀行家たちがドルや円、ユーロなどの紙幣を廃止したいということを意味しています。

これから、私たち日本人の生活設計は否が応でも変更せざるを得なくなりそうです。

2017/10/12

安倍政権は自分たちの政策が上手くいっていると国民に思わせるために、アメリカ政府がやっていることをそっくりそのまま真似しています。アメリカと同じように失業率や有効求人倍率に関して総合的なデータを発表することで、問題点を隠し、まるでアベノミクスが成功しているかのように見せるカラクリを導入しています。

収入が減り続ける中で日本国民の生活は益々厳しくなっています。求人倍率が高いということと国民の生活が豊かになることは関係ありません。求人倍率が多いところは、離職率や応募率の低い業種や職種になっています。

誰でもそんなことは分かっていますが、働きやすい会社は社員が離職しないため求人広告を出しません。頻繁に求人広告を出している会社で働いても誰も長続きすることはありません。うつ病になるよりもいち早く辞めた方が身のためです。

2017/10/11

小池百合子氏が言った言葉、この選挙は「アウフヘーベンです」というのは、ヘーゲルの弁証法のことです。

安倍自民党に投票しようと、小池新党に投票しようと国民の運命は同じ憲法9条改憲です。しかし、安倍首相のアメリカ・ディープステートに対する面従腹背を感じ取った外交問題評議会(CFR)は、対抗馬に小池百合子氏を用意したということになります。

この流れは今のところは小池氏に傾いていますが、安倍政権が延命する結果となっても外交問題評議会(CFR)のコントロール下に置かれるはずです。だから、表面的には小池新党と安倍政権との連携は必要ありません。

2017/10/10

アメリカ空軍のB1戦略爆撃機が北朝鮮の領空内に侵入しましたが、北朝鮮軍がそれに気づくことなく無反応であったことから、北朝鮮の防空レーダー網は機能していないことが分かっています。

いずれにしても、金正恩をターゲットにした空爆に踏み切る用意が出来ているとのサインを北朝鮮に与えることでアメリカはかなりの成果を上げたようです。

その後、近いうちに太平洋で水爆実験を行う、という北朝鮮の挑発は止んでいます。北朝鮮では、これ以上のアメリカへの挑発が命取りになることを認識しているかどうかは分かりませんが、しばらくの間は沈静化のムードを演出しようとしていることが分かります。

2017/10/7

公務員や官僚、政治家にはわからない世界かもしれませんが、一人で独学ができないから英会話スクールや家庭教師があるわけです。そして、学校というものは案外面白いところでもあります。

英語の必要性がなければモチベーションは上がりません。やらざるを得ない状況に追い込まれればなんとかなるものです。その環境作りをAtlasマンツーマン英会話がお手伝いするということで、自分で自習できない方には向いているわけです。

意志の弱い人は、仕事で英語を使う必要に迫られないと一生出来るようにならないでしょう。

2017/10/6

今後、人間の方が人工知能を頂点とする最先端テクノロジーに否が応でも合わせなければならない社会がやって来る可能性があります。それは、経済やビジネス、個人のライフスタイルに至るまで、空前のパラダイム・シフトをもたらすことになります。

世界の大半の人々が、この第四次産業革命の大波に上手に乗ることはできないはずです。この人類文明の変革では主導的役割を果たすことのできる人々は、1%の中の、さらに1%に満たないごくごくわずかな人々です。

いずれにしても、それは確実にやってきます。もうすぐ目の前まで来ているのですが、変化のセンサーが錆びついてしまっているほとんどの人の目には映っていません。

2017/10/5

Atlasマンツーマン英会話に通った多くの方が、「どこ行ってきたの?アメリカ?」と言われるくらい英語を話せるようになったのを確認できましたが、「英語の勉強をやめた瞬間から話せるようになった」と彼らは口々に言います。

英語の勉強だと思ってるうちは、よほど勉強好きでないと伸びないと思います。もっと英語を話すことを楽しみ、文法や語彙力がどうのこうのではなく、「あの人に話しかけたい!!」程度で良いわけです。

要するに、英会話スクールも通わなくても、そこで英語を教えている英会話スクールの先生と友達になってしまえば良いわけです。もっと肩の荷をおろしてリラックスして英語を話してみましょう。

2017/10/4

追い詰められた国の解決策は戦争しかありません。恐らく、世界で一番好戦的なアメリカと日本の政治家は、戦争をしたくてたまらないようです。

戦後、もっとも危険な政権の一刻も早い自民党の退場を今回の選挙で望んだとしても、結局、希望の党も自民党と同じことをしようと考えているので投票先がないことが分かります。しかし、信じられないことに、若い世代こそが間違った愛国主義に洗脳されて戦争も辞さずの構えになっています。

彼らは、自分が戦場に駆り出されて、その日本人特有の貧弱な体がハチの巣にされることなど、まったく想像していないようです。本物の戦争はゲームではありません。

2017/10/3

1日3時間を英語学習に捻出するハードルは高いですが、それくらいの時間を割かなければ、英語は習得できません。そのためには3ヵ月という期間も重要で、3ヵ月、12週間だけなら、頑張れば誰でも集中して打ち込めます。

加えて、短期集中型の英語学習には、記憶が定着しやすく、短期間で成長を実感できるというメリットもあります。日本の大学の第二外国語教育も、コマ切れで2年も学ぶのではなく、アメリカの大学のように1クォーター(3ヵ月)に集中するというスタイルの方が語学力は上がると思います。

2017/10/2

真実を伝えるということは難しいことです。なぜなら、多くの人々がしがみついている思考の枠組みを打ち壊すことを意味しているからです。今の時代は真実を言えば言うほど猛烈な反発を受けることになります。しかし、それでも誰かが真実を言わなければいけません。

世界や日本で起きている本当のこと、それに関連する語学学習の目的や方法など、それを今だからこそ行っているのが私たちAtlasマンツーマン英会話なのです。

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