ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ｜Atlasマンツーマン英会話

2024/4/18　13:00

今、起きている本当のこと

メガ銀、税金の窓口払い縮小250自治体で公共料金も　QRでスマホ決済促す

(出典:2024年2月6日 日本経済新聞）

多くの無能な政治家や公務員、サラリーマンたちが未だに現役で働いており、どんどん国民や市民、消費者を大事にしなくなっています。

日本では、この20年で完全に義理人情がなくなり、IT化されて窓口などで冷たくあしらわれるようになり、次はAI化で困った時に相談にも乗ってもらえなくなっていくと思います。人手不足で多忙になったとしても、きちんとした対応は維持する必要があるはずです。

【日銀政策決定会合レビュー】11年続いた異次元緩和政策に終止符もあまりに大きすぎる負の遺産

(出典:2024年3月21日 JB press）

結局、人間を大事にしなくなった原因は「カネ」であり、その通貨（国債）を発行している政府・日銀が金融緩和をやめてしまうと、今よりも日本経済は冷え込むようになり、「超不景気」がやってきてしまうわけです。

まず、株価大暴落が起こり、その次に政府の債務残高と日銀が保有する国債の債務負担が増加します。また、政府の利払い負担も増えるので、金利が上昇して企業は設備投資や新規採用を控えるようになります。

「景気が良い」とは、そもそもどういう状態なのか？日本を覆ってきた「不景気」の正体

(出典:2024年3月12日 現代マネー）

そうした「超不景気」な状態の中、個人消費がますます冷え込むので日本経済は負のスパイラルに落ちていきます。つまり、政府・日銀はある意味、日本国民と共に土壇場に追い詰められているということです。

2024/4/17　21:00

今、起きている本当のこと

片手に十字架、片手に鉄砲　侵略と虐殺繰り返した西欧白人国家

(出典:2016年12月4日 産経新聞）

日本人は、500年以上前から中国やインド、東南アジア、南米、アフリカ諸国などを植民地にし、暴利を貪ったヨーロッパ白人のことをすっかり忘れています。

一方、アメリカやロシアの歴史も暴力と抑圧の連続であり、トランプやプーチンが世界を救うことに抵抗を感じる人も多いと思います。しかし、日本から世界的リーダーが現れない以上、私たちはどうすることもできないわけです。

パンデミック条約反対でデモ―東京・池袋

(出典:2024年4月13日 時事通信）

少なくとも、世界中の人々が持つ「集合的無意識」はこの2人に向いており、メディアに顔を出しているような政治家や官僚、学者、大企業経営者たちに反発するエネルギーでが充満しつつあるように思います。

反グローバル化が進む時代の始まり、日本が生き残るために必要なものとは

(出典:2023年5月18日 JB press）

実際に、「反グローバリズム」への集合的無意識は10年前よりも強まっており、あるタイミングで世界大恐慌に陥ったり、日本も戦争に巻き込まれることになるなど予期しない事件や事故が相次ぐのも決して偶然ではないと思います。

そして、そうした出来事が未来を方向づけるようになり、このような流れを予測している世界支配層が、長年計画してきた自分たちのアジェンダを実現しようと勢いづくということです。

2024/4/17　17:00

語学学習のためのメッセージ

結局、日本の英語教育には正も誤りもなく、個人個人が「英語ができることにより世界が広がり、自分がやりたいことが実現できる」と思えるかどうか、あるいはそう思えるきっかけを得るかどうかにかかっていると思います。

それに対して、親や学校は子どもたちにきっかけを与えてあげられるかが重要です。私は、これまで自分が教えたマンツーマンレッスンで「英語をひたすら読めば、英語が書けるようになる。」と言い聞かせてきました。

さらに、「英語をひたすら聴けば、英語を話せるようになる」とも言い聞かせてきました。約3年間、ひたすら本を読み続け、英語や海外ドラマを聴き続ければ、本当に英語で書けるようになり、話せるようになるということです。

2024/4/17　13:00

今、起きている本当のこと

Art Bell ― Remote Viewing Secrets… Stargate and Beyond

(出典:2024年3月6日 Youtube@COAST TO COAST AM CLIPS & NEWS）

アメリカ国防総省（ペンタゴン）は、昔から「超能力者」をリクルートしてリモート・ビューイング（遠隔透視）による未来予知の能力を高めるプログラムがあります。

プログラムは国家予算に組み込まれており、国家戦略の中枢を担う存在として認知されているわけです。日本のテレビ局は、2002年頃に「FBI超能力捜査官」という番組を不定期に放送していましたが、そもそもFBIは法律で国外活動が禁止されています。

エド・デイムス少佐のリモートビューイング予言とキルショット

(出典:2022年10月5日 Real World）

例えば、ジョゼフ・マクモニーグルという人物は元陸軍諜報局の情報官（スタンフォード研究所）であり、軍事遠隔透視計画「スターゲイト・プロジェクト」に参加したとされています。また、エド・デイムスという元陸軍少佐は米ドル暴落からの世界経済崩壊を予知しています。

さらに、金（ゴールド）価格が暴騰することも予知していました。そして、第三次世界大戦が始まると同時に太陽フレアの影響や巨大隕石落下について語っています。つまり、地震や津波、台風よりも破壊力がある天変地異が起きると発言しています。

2024/4/16　21:00

今、起きている本当のこと

イラン、イスラエルへミサイル発射　「報復攻撃」実施と発表

(出典:2024年4月14日 毎日新聞）

イランの革命防衛隊は、在シリアのイラン大使館空爆などに対する「報復」としてイスラエル領内を標的に数十発のミサイルや無人ドローンによる攻撃を実施したと発表しました。

終末預言を読み解く：ゴグとマゴグの戦い（エゼキエル戦争）

(出典:2022年6月12日 聖書ニュース.com）

旧約聖書のエゼキエル書では、世の末に北から連合軍がイスラエルに侵攻することが預言されています。この戦争は、ゴグとマゴグの戦い（エゼキエル戦争）と呼ばれ、エゼキエル書38～39章に記されています。

US Urges Tehran Not To Target American Bases If It Retaliates Against Israel

(出典:2024年4月6日 Zero Hedge）

その参加国の一つがペルシャ、つまり現在のイランです。しかし、そのイランとイスラエルの戦争は単なる小競り合いであり、メディアが大げさに報道しているだけです。メディアが報道するほど、石油ガスや穀物、金（ゴールド）などの資源価格が高騰します。

金スポット価格、最高値更新－中東の緊張で2400ドルに迫る

(出典:2024年4月12日 Bloomberg）

資源の利権の大半はロシアやイランなどのBRICS側が保有しています。そして、西側諸国は衰退し続け、アメリカ覇権の二大看板である「米ドル」の価値が減少し、「米軍」の撤退が始まるわけです。だから、ドル建て金価格は1オンス＝2400ドルを超え、円建ても1グラム＝1万3000円に手が届くところまで来ています。

2024/4/16　17:00

語学学習のためのメッセージ

「なぜ日本人は英語を話すのが苦手なのか？」それは、母国語である日本語が英語から最も遠い言語の一つだからです。日本人が英語を習得するには意外と時間がかかります。

私が若い人に英語や外国語を教えていて感じるのは、学校教育でリスニング、スピーキングに割く時間が増えたため、偏差値が高い高校に通う生徒でさえ基本的文法や読解力がない生徒が大勢いるということです。

しかし、残念ながら大学などで英語の文献を読めるレベルには達していません。このままでは、ブロークンな日常英会話を話すだけの人材を大量に排出することになりそうです。この問題を解決するには、英語の授業を増やすしかありません。

しかも、かなり効率的な英語学習法を編み出すしかないと思いますが、文科省や学校の現場でもその施策は全く進んでないと思います。だからこそ、英会話スクールが存在していると思います。

2024/4/16　13:00

今、起きている本当のこと

キャメロン英外相、トランプ氏と会談　再登板にらみ接触

(出典:2024年4月9日 日本経済新聞）

1776年、アメリカはイギリスから独立を宣言しましたが、現在まで首都ワシントンD.C.だけはイギリス王室が支配しており、アメリカ大統領選挙にも介入してきました。

つまり、キャメロン元首相（現在は外相）は王室の代理人としてトランプに会ったということです。内容としては、トランプに大統領選挙で負けるか、それとも共和党候補を辞退するかを伝えたということです。

実は、世界支配層はアメリカではなく、イギリスを中心として世界を動かしているのが現状です。実際に、アメリカの陰で目立たないようにテレビ局や新聞各社は、イギリスがイスラエルによるガザ侵攻に反対している、と報道しています。

英、イスラエルへの武器輸出停止しない＝キャメロン外相

(出典:2024年4月10日 Yahooニュース）

キャメロンは、「イギリス企業によるイスラエルへの武器輸出を停止することはない…」と発言しており、イランから報復攻撃を受けたイスラエルはさらに戦争を継続せざるを得なくなっています。要するに、戦争ゲームの主催者はイギリスであるということです。