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BBCニュースで最も読まれた「2010年代」の記事は？
(出典：2019年12月30日 BBC）
今回のテーマは、今年2020年にアメリカで大規模な社会的混乱に陥る可能性についての予測です。
今年は、11月にアメリカ大統領選挙を控えており、アメリカはトランプ大統領の支持派と反トランプ大統領派が激しく対立するこれまでにない選挙になることが予想されています。これまでも様々な予測をしてきましたが、フラクタル構造（歴史法則）から考えていきたいと思います。
これまで欧米のシンクタンクのレポート（英語のみ）を参考にしながら、これから起こることを伝えてきました。特に、私たちAtlasは10ヵ国語を扱う会員制語学スクールという有利さを活かして、「言語別情報収集」によって世界中の人々が会話をする掲示板やSNSから読み解いてきました。
そして、人々の感情が無意識に反応する言葉だけを独自に開発したプログラムで解析し、人々が感じている未来予測を導き出してきたわけです。その結果、かなりの確率で当てていることも確認できるようになりました。
2020年内に予測されていることと言えば、米ドルの暴落からアメリカがハイパーインフレに陥り、国内経済が実質的に機能を停止することです。そして、この状況に怒ったアメリカ国民は、銀行など金融機関や政府に対して抗議運動を行い、トランプ政権に対しても反乱を起こす可能性があります。
経済格差などによる「絶望死」が要因か…アメリカ人の寿命は短くなっている
(出典：2019年12月8日 Yahooニュース）
トランプ大統領は、何とか国民の怒りを鎮めるためにツイッターやテレビ演説で説得しようとしますが、抗議運動が鎮まることなく、警察や陸軍を動員して弾圧することになりかねません。結局、市民に銃を向けることがきっかけとなり、国内は内乱状態になるというわけです。
このプロセスの中で考えられるのは、多くのアメリカ人が米ドルや米国債、株式などに依存しない自給自足の経済システムを形成し始め、国家を市民の手に戻し、再建する「革命」のような市民運動が始まるということです。
このような革命のための動きは、リーマンショック後の2009年にも見られましたが、スマホの普及率とSNSが登場したことでより分析がしやすくなっています。昨年9月頃からは、世界中の人々が感じている「恐怖」が何度も繰り返し出てきています。
一方、欧米諸国や中国のような革命が起きない「維新」の国である日本でも、メディアの公開情報や掲示板、そしてSNSから読み解いていくと「恐怖」というニュアンスが諸外国とは少し異なることがわかります。
なぜかと言えば、日本は大地震や大規模な火山噴火が発生する確率が高いからです。中国やロシアなど周辺国に軍事侵略されるという心配をしていない日本人の多くは、自然との関わり合いを重視するようになってきたように思われます。
平成が始まった1990年代にバブル崩壊した時も、これまでとは全く違う生き方が求められてきましたが、昨年に令和に元号が変わった瞬間から、一部の日本人は本来の精神性に目覚めているということです。
それでも、日本国民の多くが未だに「国」や「政府」、「会社」「親」が何とかしてくれると思い込んでおり、150年前の幕末や75年前の敗戦と全く同じ思考で生きているように感じることがあります。
なぜ個人商店はコンビニチェーンに駆逐されたのか
(出典：2019年12月26日 Newsweek）
まさかこの日本が、これから諸外国を引っ張るような指導的な国になるなどと思っていないわけですが、まず起こることは国内でさらに「人」と「人間」の2極化がピークまで進んでいくことになります。
そして、「人間」である日本人の多くが「大本営発表」によって第二の玉音放送を聞いて慌てることになるのは明らかです。何の危機感も持たない多くの日本人は、一体どこまで知らないふりをして生きていくつもりなのでしょうか？
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2020年1月30日
