|
【書評】新しい戦争のかたち：トム・クランシー、マーク・グリーニー共著『米中開戦』
(出典：2020年5月22日 nippon.com）
最初にお断りしておきますが、分析された予測が「当たる」「当たらない」ということで判断するべきではありません。あくまで結果論ではなく、読者自身ががどう思うのかが重要です。
まず、米軍の動きがこれまでにないほど大きくなっています。年初は、中国共産党に対して何らかの軍事攻撃を開始する可能性が高いものと考えられます。一方、中国人民解放軍が米軍とその同盟国（日本も含まれる）に先制攻撃を行う可能性もあります。
その時、テレビや新聞各社のマスメディアは「テロ事件」などと報道しますが、中国の他に核ミサイル開発のパートナーシップ関係にある北朝鮮とイラン、そしてシリアなどが攻撃したことが明らかになります。当然、アメリカはすぐに反撃を開始します。
しかし、在日米軍を中心に攻撃が行われるため、中国は日本各地に駐屯する在日米軍基地に中距離弾道ミサイルを発射するものと思われます。その中で最も可能性が高いのが、これまで言われてきたように米軍と自衛隊の基地が集まる神奈川県です。
また、日本各地には原子力発電所がありますが、もしミサイルがピンポイントで攻撃されることになれば、福島第一原発事故よりもさらに酷い放射性物質で汚染されることになります。当然、その時点で半径50キロの市町村は完全に機能不全に陥ります。
「中国は米露を合わせたより多いミサイルを持っている」駐NATO米国大使が3カ国軍縮協議呼びかけ
(出典：2020年12月10日 Yahooニュース）
前回説明したように、米中開戦の1日目は中国人民解放軍が台湾へ軍事的攻撃を仕掛けた時点で、アメリカを中心とした多国籍軍は「テロ行為」とみなして報復を開始する可能性が高いと思います。
米軍側の死傷者を意図的に演出し、アメリカの世論が米中開戦に向かう中、中国が日本やハワイ、グアムにある各米軍基地やアメリカ本土に核弾道がついた東風系中距離・長距離ミサイル数千発を発射する可能性があります。
数百発のミサイルが同時に襲って来ると、さすがに米軍や自衛隊は巡航ミサイルなどで対処する限度を超えており、壊滅することになります。アメリカ海軍やイギリス海軍の空母戦艦も、中国の原子力潜水艦の核弾頭ミサイルによって全滅することも予想されます。
当然、国防総省（ペンタゴン）は報復として中国全土に数千発の核ミサイルを発射しますが、そんなことになれば中国大陸は人間が住めない土地となります。だから、台湾海峡に数百発のミサイルを発射するだけで終わるというのが現実です。
この時点で、中国は国連安保常任理事国のアメリカやイギリス、フランス、そして日本が、ロシアのプーチン大統領の仲介で停戦協定が締結されますが、中国は巨額の賠償金を連合国に請求し、日本の尖閣諸島を譲渡するよう要求してくるものと考えられます。
台湾は、現在の香港のように治安維持法を適用して中国共産党の実効支配が進み、香港は広東省に吸収されて一つの中国が実現するということです。同時に、日本にとって北朝鮮も中国とシンクロして動くことにも注意が必要です。
MEGA地震予測で過去最大級の異常変動 5つの危険ゾーン
(出典：2020年10月10日 Yahooニュース）
さて、日本国内の新型コロナウイルスは12月下旬に感染拡大のピークを迎え、来年3月までに一旦「収束」する可能性があります。ただし、完全に「終息」までには数年を必要とするため、テレビなどで毎日のように感染者数の情報を聞かされることになると思います。
そして、「首都直下型地震」や「南海トラフ巨大地震」が発生する可能性については、来年になってみなければ何とも言えません。今年は5回も震度5以上の地震が起きました。気象庁は詳しく説明していませんが、大地震の前兆となるものばかりでした。
その大地震に誘発されているのが、「富士山の噴火」です。日本人にとって、民族的な象徴である富士山が噴火することは重要な意味があります。結局、噴火した時点でJR東海のリニア新幹線計画はとん挫し、東京＝名古屋間の東海道新幹線も分断されることになります。
JRグループは、北海道、九州、四国とすでに巨額債務を抱えていますが、好調であった東日本や西日本、そして東海も赤字が止まらないまま、国営企業に戻される可能性があります。
その他、中国共産党による浸透が明らかになった日立や東芝、富士通、NECなどの日本を代表する製造大手、そして三菱UFJ銀行やみずほ銀行、トヨタ自動車、電通なども、トランプ大統領による制裁・懲罰が米軍を通して科される可能性が出てきています。
トランプ再選は米ドルの地位を損なう可能性：ドイツ銀行レポート
(出典：2020年7月7日 Coindesk Japan）
日本経済についてですが、トランプ大統領の2期目には「FRBの米ドル」が徹底的にその価値を減少させられることになれば、来年は1ドル70円まで進む可能性があります。当然、日経平均株価の大暴落は避けられません。
横浜や横須賀で何度も起きている異臭騒ぎを考えると、首都直下型地震が発生するのは時間の問題であり、数千万人の住人は家を失い、大量の避難民が温暖な西日本へ向かうのは明らかです。
高速道路や新幹線をつたって移動する避難民たちは、休憩する場所ごとで略奪していきます。もはや日本人であろうがなかろうが、誰もが危険な状態に置かれるということです。警察官や自衛隊員であっても、信じることができなくなります。
このように、米中戦争の巻き添えだけでなく、経済崩壊や医療崩壊などが重なって起きると非常に悲惨な光景が見られることになります。
私は、米軍での経験から日本でも様々なことを試してきました。現在の社会構造は、すでに崩壊しています。ある条件だけで政治家や官僚が選ばれており、大企業もディープステートや中国共産党の資金が入っています。
| 
2020年12月19日
