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人身売買と児童虐待のための自然正義国際法廷主席評議員・ロバート・デイヴィッド・スティールの陳述
(出典：2020年7月24日 Youtube:坪内俊憲）
2015年、世界各国の政治家や政府高官が集まり、真実と理性の回復と自然正義をもたらすために元CIAのロバート・スティール評議員が中心となり、世界初の「ITNJ（自然正義国際法廷）」という市民団体を設立しました。
翌年の2016年11月、アメリカでトランプ政権が誕生し、ようやく「ディープステート（影の政府）」という言葉が日の目を見るようになり、ある秘密結社の趣向や儀式が暴かれるようになったわけです。
2019年7月、秘密結社の中心人物であったジェフリー・エプスタインが逮捕され、刑務所内で何者かに殺害された後、彼の仲間であったマックスウェル（女性）が逮捕され、人身売買や児童虐待の真実が明らかになりつつあります。
アメリカ大統領選挙は、バイデン陣営（ディープステート、中国共産党など）による不正選挙に注目が向いていますが、実は大規模なペドフィリアの組織的犯罪こそ、トランプ大統領とそれを支持するアメリカ国民が問題にしています。
｢ワイルド｣なデモになるだろう！トランプ大統領、支持者らに1月6日はワシントンD.C.に集まるよう呼びかけ
(出典：2020年12月22日 Business Insider）
アメリカ大統領選挙の行方は、1月6日に実施予定の下院議会の決選投票で決着がつくことになりそうです。この日、首都ワシントンD.C.には500万人以上のトランプ大統領の支持者たちが結集すると言われています。
最高裁判所の判事たちは、すでにディープステートに買収されており、不正選挙の訴えが却下されましたが、トランプ大統領が所属する共和党の議員たちの多くも利権構造の中で腐敗していたことがわかってきました。
また、ペンス副大統領までがトランプ大統領を裏切る可能性も出てきており、トランプ陣営は完全に崖っぷちに立たされている状態です。だからこそ、トランプ大統領は現役のアメリカ大統領としての権限を使い、「戒厳令（マーシャル・ロー）」を発動しなければならなくなります。
その理由は、バイデン陣営が起こしたクーデターからアメリカの憲法を守るためであり、デモクラシー（日本語の民主主義）によって守られているはずの選挙制度に不正があったことを暴くためであるわけです。
もし本当にペンス副大統領が次期大統領としてトランプ大統領を指名しない場合、あらゆる「大統領令」を発動し、警察や米軍の特殊部隊に命令してすでに不正の証拠をつかんでいるバイデン陣営の容疑者を逮捕、拘束する必要が出てくるものと考えられます。
私たちAtlasは、ディープステートの犯罪行為について数年前からコラムに書いていましたが、私たち以外の日本人もブログや動画にしています。ただし、カネを儲けるためだけに広告宣伝を埋め込んだYouTuberの情報ではなく、無料で詳しくまとめている情報を見るべきです。
大紀元（EPOCH TIMES）
(出典：大紀元 EPOCH TIMES）
その中でも、反中国共産党の大紀元（エポックタイムズ）のサイトは、CNNやBBCなどのテレビ局や新聞各社が伝えない、今アメリカで起きている緊迫した情勢をしっかりとした日本語で伝えてくれています。
大紀元エポックタイムズ・ジャパン
(出典：大紀元エポックタイムズ・ジャパン）
日本の大学に所属している中国人・台湾人研究者たちは、わかりやすい日本語で「今、起きている本当のこと」を解説したり、分析しています。また、Youtubeチャンネルでもコロナウイルスやアメリカ大統領選挙を中心にリアルタイムの情報を日本語の字幕を付けてくれています。
現在では、情報リテラシーを身につけた人々が日本にも存在するようになりました。しかも観やすい動画を製作したり、英語を日本語に翻訳してしっかりした文章を直せるようなソフトウェアを駆使できる時代となりました。
人によっては、大企業のシンクタンクや自称・政治経済評論家よりも情報を深堀りできるほどの能力を持った人もいます。いよいよ、「令和維新」を迎えるにあたって多くの日本人が目覚めることを期待するばかりです。
結局、数年海外留学をして下手に英語が話せる若い女性よりも、国内で様々なことを学んだ勉強家のほうが優れていることが明らかとなりました。英語ネイティブや帰国子女にも同じことが言えますが、これからは情報を分析できる若い人たちが活躍する時代が来ます。
それに対して、これまで大企業で仕事をするふりをしてきたサラリーマン、特にテレビ局や新聞社、雑誌など出版業界の記者や評論家は、来年4月以降にどれほどリストラ（早期退職者）の対象になるのでしょうか？
彼らのようなディープステートの手先は、日本国民を欺く売国奴であり、汚職を働く政治家や官僚、そして地方公務員などと一緒に叩き潰し、トランプ大統領が語っているように一刻も早く新しい保守系メディアを登場させる必要があります。
Gone with the Wind / 風と共に去りぬ 1939
(出典：2017年11月18日 Youtube:Omoto Nagie）
2021年は、まずアメリカで第2次南北戦争が始まります。映画「風と共に去りぬ」のように、アメリカ人たちは戦火を生き抜くことになります。日本人ものほほんとしている場合ではなく、新しい時代を作るために積極的に動いていくべきです。
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2021年1月5日
