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「UFO」の映像3本、機密解除し公開 米国防総省
(出典：2020年4月29日 BBC）
4月28日、アメリカ国防総省（ペンタゴン）は機密解除された「未確認飛行物体」の映像を3本も公開しました。映像が本物であることを周知させるのが目的であり、2007年、2017年に続き、2021年にも映像が流出しています。
2004年に撮影された映像では、海軍の戦闘機パイロットが撮影し、太平洋上を円形の物体が浮遊していました。残り2つの映像2015年に撮影されていますが、複数の飛行物体が空中を移動し、回転していました。
映像には戦闘機パイロットの声が記録されており、ペンタゴンはそれについて声明を発表し、機密情報の流出や領空侵犯などの問題ではないと判断しています。しかし、飛行物体はまだ未確認と分類しているとのことです。
また、ペンタゴンは報道番組の取材でUFOの存在を認めており、空軍では未確認飛行現象について調査するためのタスクフォースを設立し、遭遇した際に精神状態を疑われることなく報告できるように情報を収集しています。
米軍目撃の飛行物体、宇宙人の証拠なし 米機関が報告書
(出典：2021年6月5日 朝日新聞）
今後、まとめた情報を政府の情報機関が精査し、上院議会に提出する予定ですが、日本のマスメディアでも具体的に報道するようになりました。しかし、UFOは実在しても地球外生物の存在は証拠がないというスタンスを取り続けています。
今、ネット上で世界中の人々が議論していることは、目撃されているUFOの80％は「アメリカ製」であり、残りの20％は本物であることです。当然、アメリカ製のUFOは航空機製造業のボーイング社や戦闘機製造業のロッキード・マーティン社のような軍産複合体のこと指しています。
つまり、ディープステート（DS）とはペンタゴンと米軍、そしてそれらと契約している軍需関連産業の集合体を意味しているわけです。現在、この分野に関連する人はアメリカ国内で1000万人以上であり、産業規模は5000億ドルにまで達しています。
軍需産業はアメリカ最大の業態ですが、実はそれ以外の世界的なプロジェクトを計画しているとされています。とはいえ、軍産複合体の上には、イギリス王室やバチカンなどエルサレムに「世界政府」を樹立するための世界支配層がいます。
世界支配層の目的は、全体主義の監視社会を実現することです。要するに、世界政治や経済を人為的に操作するためのプロジェクトのことです。ご存知だと思いますが、このことは「新世界秩序（New World Order）と呼ばれています。
「UFOは実在」元米当局者が証言 国防総省で秘密裏に分析―CBS番組
(出典：2021年5月17日 時事通信）
アメリカの場合、巨額の資金は世界的な投資銀行から拠出されており、DSはアメリカ大統領を不正選挙で選んでいるのが現状です。特に、バイデン政権は明らかにDSのメンバーが作ったものと考えられます。
ペンタゴンがUFOの存在を公式に認め、テレビの報道番組ではペンタゴン出身者たちがスポークスマンとしてインタビューを受け、米軍のUFO遭遇事件などについて詳しく解説するようになりました。
彼らの解説で共通している主張は、UFOがアメリカの安全保障にとって脅威であるということです。先日開催されたG7サミットで、中国やロシアへの強い敵視を宣言した以上、近いうちにUFOは中国やロシアが作った兵器であると報道する可能性すら出てきています。
まだ正体はわかっていないようですが、超高速で飛行するUFOはアメリカの軍事力を低下させる存在であると語っています。しかし、本人たちもこのことが嘘であることを知っており、自国で作っておいて他国のせいにするアメリカの外交パターンそのものとなっています。
【衝撃】東京からアメリカまでたった6時間で飛行できる超音速旅客機が誕生 / 2029年に登場予定「オーバーチュア」(Overture)
(出典：2021年6月5日 ガジェット通信）
ペンタゴンが公開した映像の3本のうちの2本は、明らかにDSが製造したアメリカ製UFOであり、いわゆる「ロッキード・スカンクワークス」のようなプロジェクトが、本物のUFOをリバースエンジニアリングして製造したものであるように思います。
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2021年6月17日
