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日本がいよいよ「貧しい国」になってきた…！この国を「貧乏」にしている"本当の原因"
(出典：2021年10月20日 現代ビジネス）
2021年10月31日に衆議院選挙の投開票が迫る中、日本が世界から取り残され、ますます貧乏になっているという報道記事が増えています。
実際に、日本では中流階級から貧困層に落ちる者たちが増えていますが、本当に社会的な不満が高まっているのであれば自民党や公明党には投票しないと思います。2001年の小泉政権以前の身分制度に戻すため、選挙で政治を変えていく必要があるわけです。
しかし、奴隷や家畜のように自民党や公明党、そして大企業から仕事をもらっているサラリーマンや中小企業経営者は多いのが現実です。だから、そう簡単には連立与党政権は選挙で惨敗しないと思います。
日本人のほとんどは、30年も続くデフレ不況のせいで貧乏ではありますが、欧米諸国や中国、韓国などと比べても社会インフラは整っており、どこに行っても街は清潔です。電車は時間通りに動いており、犯罪が少なくて安全であることに変わりはありません。
問題は、日本人国民の多くが自分の貧困を周囲にさらけ出そうとしないことです。無理して高い服を買ったり、高級車やマンションをローン（借金）で生きています。また、「コロナ＆ワクチン」をばらまいた国際金融資本に騙され、「自粛＆接種」させられています。
【国内感染】新型コロナ 10人死亡 391人感染確認 (20日18:30)
(出典：2021年10月20日 NHK NEWS WEB）
まさに集団的洗脳にかかっているわけですが、すでに接種を終えた選挙権を持つ18歳以上の日本国民はこのことを自覚しないまま、自分は「正常」であると思い込んでいます。実は、日本ではコロナに感染して亡くなった人は100人もいません。
厚労省の発表では、ワクチンで亡くなった人は1000人を超えているので、いかに台湾政府が正直かわかると思います。結局、2020年2月に香港から出港した豪華クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の乗客が本物の感染者であったということです。
だから、厚労省は感染者と死亡者の後に※を付け、「クルーザー船での死亡者12人を除く」と報告しています。その証拠に、菅政権から岸田政権に代わっても、日本政府は「ワクチン接種キャンペーン」を中止させていません。
フィンランド、若年男性層へのモデルナ製ワクチン接種を一時停止
(出典：2021年10月8日 Yahooニュース）
アイスランド、モデルナ製ワクチン接種中断心筋炎懸念
(出典：2021年10月9日 AFP BB News）
さらに、12歳以下にまでワクチンを接種させようとしており、フィンランドやアイスランドなど北欧諸国が中止を決めても日本は「異常」な行動を継続しています。救いようがないのは、自分の判断で接種した幼い子を持つ子育て世代です。
数ヵ月後、接種者だけに体の変調が起こり始めてきます。そして、数年以内に接種者の5％程度が命を落としますが、テレビや新聞が報道しないので人々は気づかないままの状態が続いていきます。
そもそも、接種後すぐに高熱を出したり、腕に痛みを感じている時点でこれからどのような異変が起きるのか予想できるはずですが、今の日本人にはそこまで冷静に考えられる人は少数です。もし自覚しているのなら、接種後の治療法をすぐに始める必要があります。
遺伝子コロナワクチンのさまざまな害についての「完全に科学的な側面から見たメカニズム」を、アメリカの三人の医学者と科学者が語ったその内容。貴重ですよ
(出典：2021年6月27日 In Deep）
民間療法としては、毎日40℃以上のお風呂に入り、松葉茶や天然の塩、味噌、重曹、ビタミンC、D3、亜鉛、日本酒、甘酒などを取り、日々食品添加物を摂らない食生活を心掛け、体調を見ながら日光浴をすることです。
また、「ヒドロキシクロロキン」と「イベルメクチン」という、インドなどで使われているコロナ治療薬（動物用は不可）を個人輸入で購入します。体重に応じて少量ずつ使用し、飲酒や薬服用をしている方は、シリマリンで1ヵ月の解毒後に使用します。
ただし、体調不良の時はすぐに服用し、その他カンナビノイドやケルセチン、ペプチドT、ジメルグリシン、またはベタインなどを病院で処方してもらいます。残念ながら、ワクチン接種後に亡くなった場合、予防接種法による保証金を申請します。
「ノーマスク集団だらけ」東京地裁前が騒然 反ワクチン訴訟に「500人は集まった」の報告も
(出典：2021年10月12日 Yahooニュース）
すでに訴訟の準備をしている遺族も大勢いますが、厚労省コロナワクチンコールセンターの問い合わせ電話番号は「0120-761-770」です。現在、ワクチン接種が原因で亡くなったと判断されても、生命保険は適用外になります。
日本のワクチン推進のもう一つの理由は、病院や医師に報酬が与えられるからです。今後、インフルエンザ・ワクチンのように毎年接種することになれば、大手製薬会社や病院、医師には半永久的に儲かる仕組みが与えられることになります。
日本（各都道府県）の医師会は、ワクチンによる死亡原因を厚労省に報告しないように圧力をかけているように思われます。一度接種された方は、もう取り返しがつきませんので、反省して治療を始めることです。
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2021年10月21日
