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2021年の世界と日本の予測 「巨大地震と地球環境の悪化、そして米中開戦」

更新日 2020年12月26日

 

特設サイト新型コロナウイルス時系列ニュース
NHK 特設サイト 新型コロナウイルスのリンク画像です。

(出典:NHK 特設サイト 新型コロナウイルス)

 

本日は、Atlasマンツーマン英会話の今年最終日となります。さて、皆さんにとって今年はどういう年でしたでしょうか?

 

何もしないまま、あっという間に過ぎた1年であったと思われます。しかし、私たちAtlasにとっては新型コロナやアメリカ大統領選挙などで、「語学」や「情報リテラシー」が必要であることを証明できた1年であったと感じています。

 

来年2021年は、さらに情勢が激しくなることが予測されていますが、私たちは、多数派や集団とは逆の道を行くという行動原理に従って前に進んでいきます。結局、年末年始といっても私たちは世の中のカレンダー通りには動いていません。

 

大晦日や正月も仕事が待っています。なぜかと言えば、2021年初頭から様々な現象が起きるからです。昨日、浅間山や草津白根山の噴火が確認されました。今年最後ですが、一刻も早く首都圏や太平洋側から地方へ移住するべきです。

 

しかし、日本人のほとんどが、テレビや新聞に顔を出している御用学者の言うことを本当であると思い込んでいるわけです。権力や権威に弱いため、安倍=菅政権の話やマスメディアの報道を一つの宗教のように信じています。

 

この1年を振り返ってみて、政府や省庁、自治体、気象庁の発表する情報は本当に正しかったでしょうか?大学教授や医師会が発言したことは、本当に正しかったですか?

 

結局、誰も海外から英語や中国語で書かれている情報、その他の科学的データを集めて検証・分析していないことがわかりました。そして、世界各国の分析データの見解から2021年に一体何が起きるのか予測することができるわけです。

 

例えば、アメリカではトランプ政権2期目の4年間は、さらに多くの変化が起こるものと思われます。つまり、2012年だけではなく、2025年までと考えておく必要があります。

 

2021年火災保険・地震保険が値上がり、年内に契約をしておくのが得?地域によってバラつきも
2020年11月5日 Yahooニュースのリンク画像です。

(出典:2020年11月5日 Yahooニュース)

 

まず2021年の最大の問題は、気候変動と大地震、そしてそれに伴う大津波です。特に、日本では相模・南海トラフ巨大地震が発生する可能性が高いと思います。太平洋側に住んでいる人々は、大きな影響を受けるはずです。

 

また、世界中で巨大地震が発生するものと予測されていますが、テスラやオラクルなどアメリカのカリフォルニア州にあるシリコンバレーからテキサス州に本社を移転する大企業が多いことから考えても、1300キロに渡って続くサンアンドレアス断層が大きく動く可能性があります。

 

さらに、今年に続き豪雨によってダムが決壊し、川が氾濫して洪水が起き、床上浸水する住宅が増えると思います。地球温暖化(寒冷化)は、いよいよ大きな山場を迎えることになるかもしれません。

 

そのため、世界各国で協力して何とかしようとする動きが強化されると思われます。トランプ大統領のアメリカは「パリ協定」を脱退しましたが、復帰せざるを得ないかもしれません。日本も、大津波で壊滅した地域は自然保護区として指定されるしかありません。

 

さらに、アメリカでは環境を破壊するシェールオイル/ガスを掘削するためのフラッキングが禁止され、アメリカを代表する一大産業が壊滅状態になり、失業者が増えるものと考えられます。

 

アメリカだけではなく、新型コロナによる影響は2021年にはさらに大きくなり、世界中で失業者が増え続けることになります。当然、欧米諸国では大規模な抗議運動が引き続き行われることになるのは明らかです。

 

中国の学者が大暴露「米国は中国に支配されつつある」って本当?
2020年12月25日 現代ビジネスのリンク画像です。

(出典:2020年12月25日 現代ビジネス)

 

特に、ワシントンD.C.やロンドン、パリなど首都や大都市では、これまでディープステートが育てたテロ集団による暴力的な抗議運動は、FOXニュースやNewsMax、OANなどトランプ大統領を支持する保守派メディアによって背後にいる共産主義者たちのことが報道されるはずです。

 

同時に、中国共産党の関与も明らかになるため、中国はアメリカが大統領選挙のいざこざで弱体化していると判断し、軍事的に積極的な行動に出る可能性が高くなっていきます。

 

中国とロシアの関係についてですが、中国で開発された最先端のIT技術とロシアで開発された最新軍事兵器は、お互いに供給し合うほどの同盟国になるかもしれません。

 

中国を封じ込める「海の長城」構築が始まった
2020年12月16日 Newsweekのリンク画像です。

(出典:2020年12月16日 Newsweek)

 

現在、ロシアは欧米諸国と「中国包囲網」に協力していますが、場合によっては中国側につく可能性もあります。中国の動きは日本にとってかなり危険ですが、台湾に対して積極的な圧力をかけていくのは確実です。

 

アメリカやイギリス海軍、フランスやドイツ海軍など多国籍軍が日本近海に集結する中、本当に米中開戦が始まるのか、それとも外交交渉で平和裏に終わるのかはまだわかりません。とにかく、台湾との関係がカギになります。

 

いずれにしても、日本は中国の脅威にさらされることになり、同じ立場にある韓国と台湾、オーストラリア、インドなどと軍事同盟を強化する可能性も出てきました。

 

TPPやRCEPなどの協定以外にも、軍事同盟は経済的な関係をさらに強化することにつながるわけですが、アジア全体で自由貿易圏が成立することになれば日本も経済的に発展するチャンスが生まれます。

 

一方、香港の抗議運動はさらに激しくなって、中国共産党が武力を行使して本格的に抗議運動を抑え込もうとするものと思います。香港市民が救われるには、多国籍軍による中国包囲網しか期待できないのが現状です。

 

皆様、1年間、コラムを読んでくださいましてありがとうございました。来年も良い年になりますよう、精一杯やっていきたいと思います。

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