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生成AIが広げる｢少数の一流｣と｢それ以外｣の格差 ｢2：8の法則｣の｢8｣にあたる仕事が減る
(出典：2024年1月17日 東洋経済ONLINE）
ChatGPTの登場で認識が広まったAI（人工知能）ですが、実は数年前からインターネット上に導入されており、優遇されている企業や個人が一部存在しています。
そもそも、AIというのは「高度なアルゴリズム」の意味であり、MicrosoftやGoogleなど開発企業の都合で検索順位やアクセス数などが人為的に操作されているわけです。AIは、インターネットと並ぶ「パラダイムシフト」のように吹聴されていますが、経済格差を広げるだけのツールでしかありません。
2014年以降、急激に会社を拡大させてきた組織は、GAFAに気に入られたからこそ成し遂げることができました。その他、AI開発にはMeta（Facebook）やApple、Amazonなども積極的に開発中です。
それに対して、世界中のデータセンターがAI対応に追われており、これまでの設備とは別のCPUやサーバーを増やしているとのことです。その特殊な機器はGPU（画像処理半導体）と呼ばれていますが、半導体大手のNVIDIA（エヌビディア）が独占しているわけです。
生成AIの3市場を徹底解説、GPUシェアはNVIDIA一強、OpenAIやサービス市場は？
(出典：2024年2月6日 ビジネス+IT）
現在、NVIDIAはGPU分野で世界の約80％のシェアを持っており、最近は急激に売り上げを伸ばし、株価も爆上げしました。まさに「AIバブル」が起きているわけですが、1990年代後半に起きた「ドットコムバブル」とは少し雰囲気が違うように感じます。
いずれにしても、バブルは必ず崩壊するため、暴落する前に離脱する必要があります。その時期はまだ予測できませんが、巨大資産運営会社のブラックロックや投資銀行のゴールドマンサックス次第です。
巨額資本で世界中の株式市場を人為的に操作していること自体が問題であり、資本主義そのものが大きく歪んでいるのがわかります。もしAIが暴走して様々な問題を引き起こした場合、バブル崩壊がいきなりやってきます。
2008年のリーマンショックと比べ物にならないほどの株価大暴落が待ち受けており、当然逃げられない個人投資家で阿鼻叫喚の地獄絵図になるのは時間の問題です。ただし、逆に株価がさらに暴騰して多くの億万長者が生まれることもあり得ます。
AI翻訳時代でも英語力は必要 ビジネスにおける語学学習の重要性
(出典：2024年1月26日 日経ビジネス）
私自身、最近は仕事や生活の中にあるデジタルへの依存度を減らしており、アナログ的な暮らしを目指すようになりつつあります。「AIがパラダイムシフトを起こす…」と言われていますが、最終的には大規模なシステム障害で全てを失うことになるかもしれません。
確かに、AIは仕事や生活などの自動化と効率化を向上させますが、語学学習などの教育分野ではこれ以上新しいビジネスモデルを生み出せるとは思えません。また、情報リテラシー教育についても、AIによる未来予測分析はある目的を伴った誘導である可能性があります。
しかし、医療分野では活用が期待されており、これまで治療が困難であった不治の病の治療法が見つかることが考えられます。ただし、世界政府が樹立されてAIによる統治が導入された場合、今まで以上に死者数は増えてくるはずです。
市場原理主義者たちがAIに心酔するという皮肉 生成AIで｢効率的な中央管理｣に惹かれている
(出典：2023年7月27日 東洋経済ONLINE）
感情を持たないAIが、もし人類の生殺与奪権を持った時、私たちはガザにいるパレスチナ人のように殺されていきます。情報を正しく分析できないうちは、一昨年の韓国ソウルのハロウィンで一ヶ所に人々が集められて圧し潰されることになりかねません。
誰もがスマートフォンを持ち歩く今、その危険性は誰にでも当てはまるようになりました。AIが世界を変えるのではなく、AIを開発するGAFAが世界を支配するということです。もし民間の巨大IT企業が政府を乗っ取った場合、その状態を共産主義体制と呼ばれることになります。
まだまだAIバブルは始まったばかりですが、これから様々な弊害が生まれてもメディアは一切報道せず、水面下で社会はゆっくりと様変わりしていきます。気づいた時には個人情報が管理されており、自由を失っていることに愕然とするかもしれません。
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2024年3月1日
