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コロナ騒ぎからウクライナ戦争の次は、日本近海での自然に見せかけた災害・有事

更新日2022年6月18日

 

「嘘の情報を見分けられない人」の残念な共通点
2022年6月11日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年6月11日 Yahooニュース)

 

2年続いたコロナ騒ぎから、スムーズにウクライナ戦争へ話題がすり替わって以降、私たちAtlasの分析に耳を傾ける人が少しずつ増えてきました。

 

ワクチン接種者の体調不良を目の当たりにした人たちが、ようやくメディアが嘘をついていることを理解し始めたわけです。日本語を母国語とする日本人同士が、できるだけ正しい情報を共有しようと考えるようになりました。

 

当然、ディープステート(DS)の手先である一部の国会議員や官僚、大企業幹部、地方議員・公務員など日本国内にいる者たちは、利権・体制構造から「ウクライナが正しく、ロシアが悪い…」という姿勢を崩そうとはしません。

 

だからこそ、「プーチンが正しく、ゼレンスキー=ネオナチが悪い…」と考える人たちは、これからもブレないようにあらゆる知識を身につける必要があります。その中でも、英語力と情報リテラシー力は「基本中の基本」です。

 

欧米の武器供与「要請の1割」 ウクライナ高官、加速に期待
2022年6月15日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2022年6月15日 時事通信)

 

日本人の間では、アメリカやイギリスのような英語圏や白人国家に良いイメージを持っています。しかし、ウクライナに巨額の資金と大量の兵器を提供し、戦争を長引かせている原因はこの2ヵ国の権力者たちで間違いありません。

 

つまり、自国の兵士を派遣せず、カネと武器を送りつけてウクライナ人に代理戦争をやらせているわけです。DSは、アメリカの諜報機関とイギリスの国家情報部、そしてNATOに圧力をかけて戦争を長期化させながら第三次世界大戦に向かおうとしています。

 

私は、ロシアやプーチンを応援しているのではなく、世界中から集めた様々な言語で書かれている情報から判断した結果として伝えているだけです。ただし、私が日本で何かを解決することなどできません。

 

ロシア艦、千葉県沖へ南下
2022年6月17日 共同通信へのリンク画像です。

(出典:2022年6月17日 共同通信)

 

せいぜい参議院選挙での「キシダ・ジャンプ」による不正投票や、投票してはならない候補者の名前を挙げるくらいのものです。また、太平洋側でロシア海軍の駆逐艦やミサイル観測支援艦など7隻が、北海道襟裳岬の沖合から千葉沖では移動している理由を推測しているだけです。

 

今年2020年も後半戦に突入しようとしていますが、ロシアの優勢でウクライナ戦争についてメディアはこれ以上報道する意味がなくなりつつあります。だから、次の話題作りのために日本が選ばれています。

 

2014年にウクライナの首都キエフのマイダン広場でクーデター騒ぎが起こり、ロシア軍がイラクに隠れていたテロ集団ISを掃討中に戦闘機が墜落し、シリアとトルコがあわや開戦となるような一触即発の状態が起きました。

 

DSによる第三次世界大戦勃発のシナリオは、すでにこの時から始まっていたわけです。しかし、その計画はプーチンによってことごとく潰されてきたということです。洗脳されている人間というのは、無意識に悪事を行うための協力をすることがあります。

 

つい数年前に、ウクライナや中東(イスラム圏)で起きた原理主義者の過激派による暴動(革命)は、日本でも起きる可能性があります。今後、日本で大きな事件・事故や起きた時、ロシアや中国の仕業と報道されるかもしれません。

 

ところが、実際に事件・事故を起こしたのはアメリカのDSであることは隠されるため、日本人の多くは間違った犯人捜しを行うようになります。なぜかと言えば、事件・事故を引き起こした組織と一番利益を出した組織が同じ組織だとは思えないからです。

 

キッシンジャー元米国務長官が「領土割譲」提案か ウクライナは猛反発
2022年5月27日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2022年5月27日 時事通信)

 

先日、久しぶりにヘンリー・キッシンジャー(99歳)がダボス会議に顔を出しましたが、ウクライナ戦争の妥協案を語りました。要するに、シリアとトルコの戦争を止めたのがキッシンジャーであり、プーチンや習近平、そしてトランプにもDSの動きを伝えた人物であったということです。

 

その後、2020年アメリカ大統領選挙の不正投票で当選したバイデンは、もう1年半も大統領職に就いていますが、次第に政策そのものがトランプの言っていたことに似てきました。本当のアメリカ大統領はトランプであり、そのことに気づいているアメリカ国民は多いと思われます。

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