|
Full Debate: Harris vs. Trump in 2024 Presidential Debate | WSJ（6分頃から）
(出典：2024年9月11日 Youtube@The Wall Street Journal）
先日、アメリカ大統領選挙前のドナルド・トランプとカマラ・ハリスの討論会を観ましたが、ハリスという女性は海外留学経験のある一部の日本人女性と全く同じ振舞い・表情をしていることに気づきました。
つまり、自由の意味を理解できないまま大人になってしまったということです。ソーシャルワーカーたちが使う「アダルトチルドレン」でもあり、とにかく全てを他人のせいにするというのが特徴です。そういう意味では、ディープステート（DS）にとって操りやすいわけです。
実際に、アメリカ人男性の多くはハリスを嫌っており、ハリスは女性の有権者に投票してもらうのが精一杯です。ところが、主要メディアはハリスが優位だとしつこく報道しており、英語が母国語のアメリカ人が騙されやすいことがわかります。
急増する｢英語の発音だけいい人｣が抱える難点 英語が苦手な人に｢決定的に欠けている｣感覚
(出典：2020年8月12日 東洋経済ONLINE）
英語が流暢に話せたらといって有能とは限らない典型例ですが、私たちAtlasはこのような日本人とは金輪際、関係を持たないようにしています。まるで外界との関係を一切遮断（シャットダウン）しているように見えると思いますが、これから私たちに襲いかかってくるのがワクチン接種者の無責任な行動です。
4年前のコロナ騒ぎで散々苦しんだはずですが、何も学んでいない「今だけ、カネだけ、自分だけ」をモットーとするカマラ・ハリスのような日本人が、無意識に問題を大きくしていきます。結局、仕事をしているふりをする悪人と仕事をやめた善人が何とか生き残っているのがアメリカの現状です。
「投票機企業がトランプ票削除」 「バイデンチーム一員が社長の企業がソフト提供」は誤り
(出典：2020年11月19日 毎日新聞）
少なくとも、アメリカ大統領選挙の11月5日（投開票日）までは我慢するしかなく、有権者がアナログ・デジタルの両方で不正投票の証拠をつかみ、トランプの得票をハリスに移し替えるのを防止する必要があります。ご丁寧なことに、主要メディアはわざわざ「ファクトチェック」で詳細を説明しています。
その後、アメリカはトランプを中心とした新しい国づくりに取りかかることになります。日本でも同じことが起きますが、まずは自民党（旧統一教会）と公明党（創価学会）をセットで解散に追い込まなければ、次の小泉進次郎政権で極限まで搾り取られることになります。
日本のテレビ局や新聞各社を含む主要メディアはハリス優勢を報道していますが、トランプの実際の支持率は70％を超えていると思われます。最初から負けることがわかっている民主党陣営は、必ず集計データを改ざんするのは既定路線です。
しかし、不正行為がバレるのも確実なので、大胆にもハリスを暗殺する可能性が出てきました。大統領選挙自体が実施させず、内戦が引き起こされるというシナリオです。DSは、アメリカがどうなろうと知ったことではなく、とにかく自分たちの優位性を維持することばかりを考えているように思います。
アメリカで内戦起きる？不安渦巻く恐ろしい光景 『シビル･ウォー アメリカ最後の日』製作背景
(出典：2024年9月2日 東洋経済ONLINE）
ハリウッド映画「シビル･ウォー アメリカ最後の日」がいよいよ10月4日に日本でも劇場公開されます。ガーランド監督は、事あるごとに「トランプの当選は世界にとって健全なことではない…」と主張していますが、それはある意味、本当のことです。
私はすでに映画（日本語字幕なし）を観ましたが、トランプの支持率が高い中西部と南部の州が州議会と州知事の連名で、連邦政府（ワシントンD.C.）から離脱する宣伝を行うことは現実的であるように感じています。
今回は160年前の南北戦争というよりは「神と悪魔の戦争」であり、今住んでいる場所でどちらに所属しているのかが決まっています。コロナ騒ぎが起きた2020年には、すでにカリフォルニア州やニューヨーク州の住民たち（特に富裕層）はテキサス州やフロリダ州などに移住しています。
当然、内戦が起きればアメリカ発の金融危機が起こり、ドル円の為替レートは一気に1ドル＝90円台の円高に進む可能性があります。米国債や米国株を保有している投資家が、どこまで情報を集めているのかはわかりませんが、要注意です。
| 
2024年9月13日
