マスク氏 ミサイル級に危険 チーフ・フォーリン・アフェアーズ・コメンテーター ギデオン・ラックマン
 (出典:2024年9月13日 日本経済新聞)
普通に暮らしていてもわからないですが、日本を含む世界を支配しているのは「世界支配層(ディープステート)」と呼ばれる王族や貴族の子孫たちです。
また、金融や産業で大成功したカリフォルニアの巨大IT企業や、ニューヨークの巨大投資銀行と大株主などのアシュケナージ系ユダヤ人たちです。国連の関連組織やオリンピック、ノーベル賞などのイベントは彼らの主催であり、自民党や公明党は手先でしかありません。
そして、表向きには彼らと戦っているのがドナルド・トランプやウラジミール・プーチンです。しかし、彼らもトランプには勝てないと観念したのか、まずバイデン政権を操るシンクタンクCFR(外交問題評議会)がトランプ陣営に寝返り始めました。
あくまで外交雑誌「フォーリン・アフェアーズ」上の話ですが、アメリカのディープステート(DS)はアメリカの覇権主義を捨てる覚悟ができたようです。実際に、米軍と米ドルで世界を支配する力が失われており、方向転換をトランプに委ねるということです。
The U.S. is poised to allow Ukraine to fire long-range weapons at Russia
 (出典:2024年9月12日 New York Times)
一方、トランプ再選で日本にはどのような影響があるのでしょうか?トランプの外交政策(公約)をまとめると、アメリカ国内ほど自由や民主主義を重要視してはいません。ヨーロッパ諸国と日本は同盟国ですが、貿易面では厳しく対応していくのは間違いありません。
同時に、ロシアや中国、北朝鮮とは何度も首脳会談を実施するので、自民党政権の日本では相手にされない可能性があります。そもそも、バイデン政権の3年半でも日本はウクライナ支援を約束させられたり、米国債を大量に買わされただけでATMのような扱いを受けています。
2022年2月24日に始まったウクライナ戦争をきっかけに、DSは第三次世界大戦にまで発展させようと画策していましたが、今や熊本や北海道千歳市に巨大半導体工場を建設するために、日本政府は巨額の助成金を拠出しています。
つまり、日本は大量生産した半導体をアメリカの軍需産業に納入し、第三次世界大戦に科学技術面で「参戦」する主要国の一つであるということです。何度も憲法違反を繰り返す自民党政権ならやりかねないことですが、それが本当ならロシアや中国が領海・領空侵犯してくるのは当然のことです。
在日米軍、司令部機能を強化へ…「統合作戦司令部」創設の自衛隊と連携促進
 (出典:2024年3月25日 読売新聞)
最近は、日本の自衛隊が積極的にNATO加盟国と合同演習を実施しており、米軍は自衛隊を統合して軍事力を強化しています。さらに、米軍は朝鮮半島でも抑止力を強める動きが始まっており、オーストラリアやフィリピンでも新しい軍事協定が締結されました。
そして、台湾の防衛力強化のために米軍が秘密裏に軍事演習を行っており、その他同盟国との新たなサプライチェーンの再構築が検討されています。要するに、トランプも第三次世界大戦がもうすぐ始まることを知っているということです。
トランプ氏、米大統領返り咲きならIPEF破棄へ
 (出典:2023年11月20日 Reuters)
トランプは、国連や欧米諸国が進めてきたありもしない地球温暖化対策に反対しており、日本でも大企業や自治体がSDGsの一環としてクリーンエネルギー政策であるGX(デジタル・トランスフォーメーション)などを進めています。
大統領に就任する2025年1月には、地球温暖化対策の国際的な枠組みである「パリ協定」から脱退し、日本を含みインド太平洋経済枠組み(IPEF)からも脱退・廃止させることが考えられます。
地球温暖化の嘘がバレるのは、おそらく2028年頃から小氷河期(地球寒冷化)が始まる時であり、その間は夏は猛暑が続き、冬は厳寒が続きます。今年も9月中旬まで40度近い猛暑日が続きましたが、4年後に向けて頭の切り替えを行う必要があるわけです。
しかし、第三次世界大戦は2027年から始まる予測ですので、今から準備しておかなければ間に合わない(備蓄できない)と思います。気づいた時にはスーパーの棚に米がなく、入荷した時には価格が2年前の2倍になっていたのではもう遅いです。
昨年比1000円値上げ 新米「ゆめぴりか」店頭に並ぶも…客は渋い顔「手が出ない」 北海道
 (出典:2024年9月13日 STV News)
これから同じことが肉や魚、果物、そして全ての加工食品でも起きることなので、どう考えても家庭菜園でノウハウを得たり、玄米での備蓄や釣りの技術、燻製、発酵などの保存知識と経験をしておくことです。
「トリックスター」であるトランプはあくまでヒントを与えるだけであり、これから何が必要なのかは自分で考えることです。どうしても自分で考えられないのなら、考えられる人に教えてもらうためにある程度の授業料を支払うべきです。
居酒屋に飲みに行ったり、株を買う余裕があるのなら、少しでも情勢を分析し、未来を予測している私たちAtlasをサポートするほうが有意義だと思います。そうしなければ、次の小泉進次郎政権で本当に殺されてしまうでしょう。
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