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【分析予測】The World Ahead 2022年の「世界はこうなる」 気候変動とエネルギー問題、各国の軍事衝突

更新日 2021年11月25日

 

The World Ahead 2022
The Economistへのリンク画像です。

(出典:The Economist)

 

イギリスのエコノミスト誌が、毎年年末に出版している予測特集が今年36年目を迎え、今までの「The World in(世界はこうなる)」から「The World Ahead 2022(2022年以降の世界)」にタイトルを変更し、その一部がオンライン(英語のみ・日本語版は2019年に終了)に公開されています。

 

来年2022年は、今まで以上に激しい異常気象が世界各地で起きる可能性が高いと思います。また、食糧危機が起きると北朝鮮やアフリカ諸国などの貧困国では、餓死者が大量に出ることが予測されています。

 

食糧危機は先進国でも起きますが、これまでスーパーなどで購入していた小麦粉や米、トウモロコシ、そして豆類などの穀物が手に入らなくなるわけです。その原因の一つが、大量に異常発生したイナゴなど昆虫によって穀物生産地が食いつぶすことです。

 

世界一の農業生産地であるアメリカで起きれば、日本も含め世界中で食糧不足から危機へ進んでいきます。さらに、カナダではパイプラインが破損して石油の流出事故が演出され、さらにガソリン価格が高騰することになります。

 

COP26閉幕、気温上昇1.5度の望み維持 石炭火力は段階的削減
2021年11月14日 Reutersへのリンク画像です。

(出典:2021年11月14日 Reuters)

 

一方、ヨーロッパではアルプス山脈の至るところで山火事が起きますが、山林が燃えるだけではなく、地表が高温になることが原因であることが明らかになります。なぜか総選挙前のドイツの田舎町で起きた大洪水は、2022年にロンドンやパリなどの大都市で起きる可能性が高いと思います。

 

中国でも、今年起きたような大火事と大洪水が何度も起きるのは間違いありません。ただし、中国が欧米諸国との交渉で環境問題について妥協することはないと思います。欧米諸国は、再び中国に対して経済制裁を適用することになります。

 

欧米諸国は、中国が環境破壊をしながら生産した輸出品を輸入しなくなり、中国製品への依存を終わらせるタイミングに入っていきます。また、各国が協力し合ってアフリカや南米などに環境保護区を設置するものと考えられます。

 

日本の防衛予算のGDP比、早期倍増を ハガティ前駐日米大使が主張
2021年11月22日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年11月22日 Yahooニュース)

 

さて、中国は台湾への軍事侵攻についての発言を繰り返したことで、台湾有事の緊張が高まりました。アメリカの原子力潜水艦コネチカットは、中国の原子力潜水艦と衝突しましたが、バイデン政権は軍事衝突と認識せず米中戦争には発展しなかったわけです。

 

その後、米軍がアフガニスタンから全面撤退したことで、復権したタリバン政権が国民を餓死寸前に追い込んでいます。今後、国内でテロ事件が多発するのは明らかです。そして、オーストラリアでは新たに建造する原子力潜水艦に核兵器を搭載することが発表されました。

 

中国人民解放軍の軍事規模はすでにアメリカを超えており、中国各地に巨大な軍事施設が存在していることが明らかになりつつあります。また、まだ公開されていない極超音ミサイルについても暴かれていくことになります。

 

2022年以内に、中国が台湾を攻撃する可能性は高く、同時に中国とインドの緊張も高まっていくと思われます。すでにカシミール地方では国境紛争が起きていますが、軍事費をGDPの2%(5.7兆円→11兆円)にするとバイデンと口約束した岸田首相は、日本を核保有国にする動きが始まります。

 

北朝鮮が飢餓寸前…人道支援をかすめ取る新兵器ミサイル実験強行
2021年11月25日 @niftyニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年11月25日 @niftyニュース)

 

北朝鮮や中国による軍事的脅威によって、ついに日本は憲法を改正しなくてはならない状態に追い込まれていくようになります。11月19日、中国海軍は4年ぶりに日本の海域に侵入しています。

 

北朝鮮の金正恩が、すでに死亡していると判断しているアメリカと韓国政府は、軍部が演出している影武者の金一族が国内のクーデターで引きずり降ろされると見ています。なぜかと言えば、世界中で起きているインフレや食糧危機の影響が、北朝鮮国内では大規模な飢餓となるからです。

 

北京冬季オリンピックは開催されますが、西側諸国のいくつかの国がボイコットするのは間違いありません。北京オリンピックは、スポーツで平和を演出する一方で政治的な駆け引きの場になっていきます。

 

また、ロシアは引き続きアメリカやイギリスの発電所をサイバー攻撃することになります。ロシアは中国と軍事的に協力し、クラウドコンピューターを攻撃することで、世界中にある大企業への影響が出てきます。

 

フランス先頭に原発へ回帰するEU(The Economist)
2021年11月2日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2021年11月2日 日本経済新聞)

 

2011年に福島原発がメルトダウンして以降、ドイツは原発を放棄すると公表しましたが、フランスの影響によって方針が考え直されて再び原発を再稼働することになると予想されます。フランスやドイツが採用する原発は、小型の新しいタイプのようです。

 

他方、イランは核ミサイルを本格的に開発しており、重圧に耐えられなくなったイスラエルがいよいよイランを攻撃するように仕向けられることになります。実際に、中東情勢はロシアの影響が強まっており、何度も和平交渉が進められるようになります。

 

その他、オランダでは警察が抗議デモに参加する人々を銃弾を使って怪我させていますが、世界各国で銃撃事件が起こる可能性が高いと思います。デモ参加者と警察の双方に犠牲者が出ますが、ワクチン接種の効果とは全く関係ないことがわかります。

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