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The World Ahead 2022
(出典：The Economist）
イギリスのエコノミスト誌が、毎年年末に出版している予測特集が今年36年目を迎え、今までの「The World in」から「The World Ahead」にタイトルを変更し、その一部がオンライン（英語のみ・日本語版は2019年に終了）に公開されています。
秋から冬に増える、コロナに症状が似た感染性胃腸炎の注意点
(出典：2021年11月2日 Yahooニュース）
9月末、日本国内の感染拡大（第5波）は一時的に収束しましたが、第6波が始まりつつあります。来年2022年は、これまでの肺炎の症状ではなく、胃腸炎の症状が出てくると予想されています。
2019年に世界的な感染症が起きることも予測されていましたが、全く同じような流れとして今度は「オゾン殺菌」された水道水などに溶け込んだ新型コロナウイルスが猛威を振るうとされています。「塩素殺菌」を採用している札幌市以外の大都市に住む方は、注意する必要があります。
また、新型コロナウイルスはBSL（バイオセーフティレベル）4以上の施設を持つウイルス研究所の実験室で、人工的に研究開発され、中国武漢でばらまかれた生物兵器である、と公表されるのはまだ先のことです。
さらに、2022年は震度6レベルの大地震や火山噴火が頻繁に発生する可能性が高いと予測しておきます。今年2021年も震度5以上の地震が関東や石川県などで多発し、小笠原諸島や阿蘇山で噴火が起きました。
近隣住民が避難するまでの地震や噴火ではないですが、10月29日と11月2日に太陽フレアが地球上に降り注いだことで頭痛がしたり、体温が上下したりなどで体調を崩された方が大勢いました。
太陽フレアと地磁気の関係で地震が起きるメカニズムについて、京都大学の防災研究チームが調査実施を始めています。そして、北朝鮮や中国の核兵器の脅威について、日本でも真剣に議論されることになるものと考えられます。
「メーガン妃は英王室に核爆弾並みのスキャンダルを投下した」──英名物司会者
(出典：2021年3月29日 Newsweek）
一方、95歳のエリザベス女王が体調不良を訴えているイギリス王室についてですが、ハリー王子とメーガン妃が王室を離れてアメリカのロサンゼルスに移住した後、祖父のフィリップ殿下が亡くなりました。
エリザベス女王は心臓病を抱えているとのことですが、来年は就任70周年の記念行事の前に亡くなる可能性が高いと思います。エリザベス女王の後を継ぐのは72歳のチャールズ皇太子であり、世界の宗教に理解がある王として一定の評価を受け、短い間だけ統治することになります。
ただし、チャールズが王位を継承すると、ハリー王子とメーガン妃はさらにイギリスに帰りにくくなるのは間違いありません。2人がハリウッドの映画産業に関わる目的はカネであり、すでに様々なスポンサーと契約を交わしています。
2024年のアメリカ大統領選挙を前に、アメリカ国内は完全に分断されることになり、そこでようやく2人の本性がスキャンダルとなるわけです。その後、世間の印象が悪くなって契約を失い、最終的に離婚することになるものと考えられます。
チャールズ亡き後は、長男のウイリアム王子とケリー妃が王位を継承しますが、西洋文明の終焉が近づくとイギリス王室そのものが廃室となります。つまり、ウイリアム王子は最後の王として歴史に残るということです。
習近平「歴史決議」の神髄「これまで解決できなかった難題」とは？
(出典：2021年11月13日 Yahooニュース）
他方、中国本土が4つに分割されることは既定路線であり、本当の意味での中国は漢民族が中心ではないことはあまり知られていません。習近平主席よりも、元副首相の王岐山こそ中国の支配層（客家集団）から支持を受けていると言われています。
なぜ中国の武漢市で、最初の感染拡大が始まったのかと言えば、王岐山とファイザー社の取引に関係があるかもしれません。問題は、中国本土は2023年までに国内クーデターなどが起こり、それに欧米諸国が介入することです。
2022年11月に中間選挙を控えているアメリカでは、さらに民主党支持者と共和党支持者の間で分断が広がるものと考えられます。2023年から始まる予備選挙中、全米で内戦のような状態になる可能性もあります。
共和党員の約4人に1人は、悪魔崇拝の小児性愛者が米政府やメディア、金融業界をコントロールしていると信じている―最新調査
(出典：2021年5月31日 BUSINESS INSIDER）
トランプ陣営が仕掛けてきたペドフィリア（小児愛犯罪）のネットワークの全体像が暴かれ、大企業のオーナーや政治家が関わっていることが暴露されると、億万長者たちは社会的な地位を失っていきます。
このことはアメリカだけではなく、世界各国の政治家や億万長者たちが関わっていることが明らかになり、タックスヘイブンの租税回避問題と同時に当局から徹底的に取り締まりを受けることになると思われます。
日本でも、この2つの違法行為で逮捕され、刑務所に収監される政治家や億万長者もいますが、全く報道されないかもしれません。現在、中国共産党幹部の多くがアメリカに住んでいますが、アメリカの政治家に賄賂を渡していたことも明らかになるはずです。
贈収賄については、民主党や共和党という枠組みではなく、リベラルや保守派など関係なく、多くの上院・下院議員が疑われるようになり、2024年のアメリカ大統領選挙に影響を与えることになります。
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2021年11月24日
