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The World Ahead 2022
(出典：The Economist）
"A Woman Is A Woman, Man Is A Man": Putin Vows To Protect Russia From West's "Gender Obscurantism"
(出典：2021年12月23日 ZeroHedge）
最近、特にアメリカの若い男性が女性化していると言われています。世界中で、「勝者が富を手にする」という競争原理が支配していますが、若者たちは全員が勝者となれるような状況を求めているように思います。
日本を含む西側諸国の若者が女性化し、弱体化している理由はアメリカによる米ドル・米軍の覇権体制が終わらせるためです。中国とロシアは、アメリカを衰退させるために協力していますが、決して次の覇権国になろうとは考えていません。
アメリカのキリスト教もゆっくりと衰退していますが、逆に新しいスピリチュアリティーが徐々に広まりつつあります。また、2月開催予定の北京・冬季オリンピックをバイデン政権は外交的にボイコットしていますが、選手全員もボイコットに踏み切る可能性がまだ残されています。
邦人退避2万人、沖縄は戦場に。台湾有事で懸念される最悪シナリオ
(出典：2021年12月25日 MAG2NEWS）
一方、中国軍は2022年内に台湾を侵攻する可能性が高く、アメリカやイギリス、フランス、ドイツを中心としたNATO軍の巨大空母が東・南シナ海に配備され、緊張した状態が続くことは変わらないと思います。
台湾に侵攻する前に、中国軍は台湾海峡に浮かぶ島々の占拠が報道されるため、アメリカを中心とした諸外国が中国に反発し、いよいよ中国軍との間で軍事衝突が起こることになるわけです。
また、アメリカはイランとの核合意の交渉を続けていますが、イランはウラン濃縮実験を継続させることで、イスラエルはイランの核関連施設をサイバー攻撃ではなく、ミサイル攻撃する可能性があります。
露がウクライナ侵攻計画、同時期に中国空母が沖縄近海出現の意味
(出典：2021年12月27日 Yahooニュース）
さらに、台湾侵攻によってバイデン政権が中国に注意を向けるようになり、11月の中間議会選挙前後にロシアはウクライナに侵攻することも考えられます。ヨーロッパ諸国が兵士を派遣しても、アメリカは軍事介入しないのは明らかです。
アメリカは、ロシアと外交的な交渉をメインに行うことになりますが、ロシアはウクライナ東部のロシア系住民の支援を十分に行わないと思います。当然、ウクライナ軍も反撃するため、ロシアのウクライナ侵攻は頓挫するようになります。
しかし、これで領土問題が解決するわけではなく、クリミヤ半島を含むロシアとウクライナ問題はこれからも続いていきます。日本の北方領土問題が解決しないのと同様、ロシアは慎重に動いていきます。
アメリカ中西部や南部では、竜巻などの異常気象が頻繁に発生し、経済的に大きな影響を与えています。西海岸ではM6レベルの地震が立て続けに起きており、水不足や大規模な停電が各地で起きるようになると思われます。
トランプの足音再び――2022年の米政治を左右する4つのポイント
(出典：2021年12月22日 Newsweek）
インフレ率が6％にまで上がり、不動産価格がさらに高騰する可能性がありますが、だからといって米ドルで資金繰りをしている中国に投資すれば大きな痛手を被ることになりかねません。つまり、中国の不動産バブル崩壊によって、世界中で金融危機が起きるということです。
アメリカ経済は、コロナから少しずつ回復していますが、これからさらに失業率やインフレ率が上がると思います。米中の貿易戦争がさらに激しくなり、バイデン政権は中国製品に全面的な輸入規制を導入することになります。なぜかと言えば、中国と台湾の軍事的緊張が高まるからです。
最後に、GAFAM（グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン・マイクロソフト）など巨大IT企業による市場の独占は公正取引委員会や司法省、そしてホワイトハウスが打ち破り、2023年にはインフラとして国営企業化することもあり得ます。
同時に、ウォール街嫌いのトランプの影響でFRBが再編されることになり、多くのアメリカ人はこれまでのビジネスのやり方を反省し、考え方を大きく変えながら変化に対応していくしかなくなります。
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2021年12月28日
