米NGO調査員がANTIFAに潜入、「デモ・暴力行為をトレーニング」
(出典:2020年6月9日 大紀元 EPOCH TIMES)
「●lack Lives ●atter運動」とテロ集団「●ntifa」の背後には、活動に必要な資金を提供したり、支援している勢力がいることが、これまでネット上で世界中の人々の間で議論されてきました。
そして、それはイスラム圏諸国で起きた「カラー革命」や「アラブの春」に関与したと勢力であると言われています。同時に、アメリカ政府とも関係のある人物たちを中心に引き起こしてきたこともわかっています。
2003年頃、旧ソビエト圏の東欧諸国でもカラー革命のようなことが起こっています。これによって、各国の親ロシア派(東側)の政権が次々と選挙で敗北し、欧米諸国(西側)を支持する政権に転換し、現在に至っています。
実は、カラー革命が起こった東ヨーロッパに位置するウクライナやグルジア、キルギスタンなどでは、早いうちから欧米のNGO団体が国内で活動しており、抗議運動を財政面や資金面から強力に支援していました。
その中には、アメリカ国務省と関係の深い人権団体「●リーダムハウス」や、共和党や民主党の機関、そして世界的投資家の●ョージ・●ロスが運営する「●ープンソサエティー」、さらに「●ックフェラー財団」などがあります。
露米関係における危機のクロニクル
(出典:2015年8月21日 SPUTNIK)
ウクライナやグルジア、キルギスタンでは、それぞれの抗議運動団体が国家の体制転換を目指して革命運動を主導しています。彼らは、有名大学のキャンパス内で優秀な大学生をリクルートし、抗議集会の運営方法や民衆への呼びかけ方などを訓練していました。
こうした抗議団体を財政的に資金援助したのが、欧米、特にアメリカのNGO団体であったというわけです。彼らは、資金援助だけではなく、抗議団体そのものの結成にも深くかかわっていることが知られています。
つまり、世界各国で発生した東側の政治体制から西側の政治体制へ移行したカラー革命というのは、アメリカ政府やそれに関連するNGO団体や財団が計画的に引き起こしていったことは明らかであるということです。
例えば、このようなカラー革命で大きな役割を演じたのはユーゴスラビアの抗議団体「●トポール」です。オ●ポールは、2003年にグルジアで起きた「バラ革命」を先導した学生団体に、抗議運動の組織方法などを訓練しています。
極限状態、それでも笑った サラエボ・ベオグラード
(出典:2016年2月7日 朝日新聞GLOBE+)
「●トポール!(抵抗!)」という組織は、ウクライナで起きた「オレンジ革命」とキルギスタンで起きた「バラ革命」でも組織の訓練に深く関与したとされています。●トポールは、資金面から支援していたアメリカのNGO団体と連動し、カラー革命の先導役を果たした組織の形成と訓練に大きな役割を果たしています。
そして、●トポールはセルビアの首都ベオグラードに本部を起き、「C●NVAS」という組織を立ち上げました。2011年頃から始まったチュニジアやエジプト、さらに中東全域に拡大した「アラブの春」では、革命運動を主導する組織の訓練を行っています。
Does the USA Sponsor Revolutions?
(出典:2011年6月9日 Youtube:Journeyman Pictures)
●ANVASは、2000年にセルビアのミロシェビッチ政権を倒し、その後はカラー革命を準備したオトポールの中核メンバーが、世界各地の民主化要求運動を支援する「革命コンサルタント」として立ち上げた組織です。
この組織は、アメリカ国務省による巨額の資金援助を受け、その指令の元に動いている証拠が大量に残されています。●ANVASの報道官である●ルジャ・●ポヴィッチは、「革命ビジネス」というドキュメンタリー番組の中で自分たちが「アラブの春」を計画した実態を詳しく話しています。
一方、日本でも小沢一郎議員が自由党を立ち上げた時、電通など広告代理店が世論を誘導したことがあります。つまり、マインドコントロールされた日本人SNSユーザーがアラブの春のような革命を起こすために誘導されたということです。
このように、広告代理店による政治宣伝によって、多くの国民の心が動くのはすでに確認済みです。現在は、世界中でさらに複雑な宣伝合戦が行われるようになりました。当然、このコラムのように何とか日本人のマインドコントロールを食い止めるようなことを書くと検索順位を下げられ、SNSにログインできなくさせられることもあります。
いよいよ報道記事のフェイクニュースだけではなく、SNSにも規制が入ってきたということです。情報リテラシー能力がないネトウヨや不勉強な人間は、これから騙されて窮地に追い込まれていくことになりそうです。
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