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トランプ大統領は、中国大手IT起業のHuaweiを排除しようとしましたが、結局は4～6月の売上高が23％も増し、スマホの出荷台数も24％も上がりました。
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実は、太古の時代から中国は国内市場（中華圏）だけで賄ってきたわけです。中国国内だけで、地球１個分の消費力があります。実際に、欧米諸国の投資マネーは中国国内で回り続け、さらに巨額になり、外に出ていくことがないということです。
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これが当時の大英帝国が、麻薬（アヘン）を使って清国を侵略した理由だと言えそうです。今回も、イギリスは全く同じスキームで仕掛けていますが、今と昔の異なるところは中国が核兵器を保有していることと、ロシアと同盟を結んでいることです。
だからこそ、アメリカが中国を敵に回すことになればなるほど中国は強くなり、いよいよ世界経済の中でアメリカの消費力は不要になりつつあります。しかし、中国の唯一の欠点は「民意を完全に無視する共産党政権」であることです。
それを知っているイギリスやアメリカは、香港を狙って内部分裂を仕掛けているのがわかります。当然、中国も自国の弱点を知っているので、簡単にはやられることはないわけです。
一方、日本としては米中の衝突を遠くから眺め、漁夫の利を狙っています。北朝鮮の金正恩も日本と全く同じ考えで大きく動くことはありません。
他方、中国は諸外国から全てのテクノロジーを盗み、自分のモノにしてしまっています。例えば、ロケットエンジン技術はロシアから取り入れ、電子技術と医療はアメリカ、そして自動車エンジンはフォルクスワーゲン、高速鉄道は日本のモノを取り入れています。
完成品ができたので、アメリカが中国に今さら文句を言ってもすでに時遅しで、核兵器さえ自前のものを開発した時点でアメリカ（西洋文明）が独占してきた科学力の優位が崩れつつあります。
それに気づいたイギリスとアメリカは急に慌て出し、中国から富を奪うのがもはや不可能であれば内部に侵入することにし、イギリス王室が寄生虫として日本の皇室に接近し始めているわけです。
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つまり、中国の本当の権力の中心とは共産党や習近平国家主席ではなく、「華僑ネットワーク」であるということです。その華僑ネットワークの同族である日本の天皇家を乗っ取ることで中国から甘い汁を吸えるようになるということです。
そして、そのことを天皇皇后陛下がどれだけ理解されているのかが気になるところです。まだまだ上皇陛下の活躍が必要であるように思います。上記は週刊誌ですが、何となくいいところを突いています。
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