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「ネオナチ国家・ウクライナ」と「スパイ国家・日本」の共通点

更新日 2022年4月19日

 

日本が侵攻されたら「敗戦濃厚」な理由、核武装・防衛費増より大事なのは?
2022年4月14日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年4月14日 Yahooニュース)

 

ウクライナ戦争以降、世界は明らかに第三次世界大戦へ向かっています。世界を危機に陥れているのは、ディープステート(DS)というアメリカ・イギリスを中心とした西側の悪魔崇拝者たちです。

 

DSは、ウクライナ民族主義者のアゾフ大隊を危険なネオナチ集団として訓練し、ロシア系住民だけでなく、避難しようとした人たちも大量虐殺しました。悪魔とその手先の行動は、現地の動画やロシア政府系メディアでも知ることができます。

 

日本のテレビ局や新聞社が報道する内容とは逆であるため、日本人ひとり一人の「語学力の差」が日常生活にも影響し始めています。そして、日本政府がアメリカの言いなりになって、このまま何もしないでいると核戦争に巻き込まれることが予想されます。

 

私がコラムやSNSなどで書けないことは、毎週土曜日19時からの「情報リテラシーセミナー」で説明しています。だから、何としてでも生き残って世の中の役に立てたい人たちは、是非参加して欲しいと思います。

 

これから起きる自然災害や人工的な食料品不足やエネルギー危機に対応するためには、食料備蓄のために農地を借りたり、灯油や薪の備蓄をする必要が出てきました。だからこそ、金融経済や政治、そして軍事についての話をしています。

 

東日本大震災後、私たちAtlasは10年以上も自然災害や金融危機の危険性について伝えてきました。2019年までは誰にも相手にされていませんでしたが、2022年からはこれまで書いてきたことが現実になろうとしています。

 

《危ない円安》ハイパーインフレで「新通貨」しかない=藤巻健史
2022年4月18日 週刊エコノミストOnline by 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年4月18日 週刊エコノミストOnline by 毎日新聞)

 

今年の秋頃には、日本でもインフレ率がさらに上昇して食料品不足が深刻化する可能性が高く、日銀が利上げをした後にまずは株価暴落が起こり、スタグフレーションに突入していきます。

 

その後、世界的な大恐慌となって日本では新札交換ではなく、新「円」交換が2024年頃に始まります。日本がハイパーインフレにまで達するかどうかですが、少なくともインフレ率は10%を超えると思われます。

 

テレビや新聞では、「ウクライナでロシア軍が一般市民を大量に殺害した」と報道していますが、実際にはゼレンスキーがウクライナ軍の最高司令官として、凶暴なアゾフ大隊たちに命令してロシア兵捕虜と現地の民間人の殺害を実行したのは間違いありません。

 

ゼレンスキーがネオナチ(極右の民族主義者)であることは、現地で取材している記者や各国首脳たちには知られている事実です。そもそも、ロシア軍がウクライナに住んでいる民間人を射殺したり、拷問する必要がないのは明らかです。

 

プーチン政権以降のロシア兵たちは正常な精神を維持しており、第二次世界大戦のナチスドイツやベトナム戦争、シリア内戦のISで起きたようなことはしないわけです。狂っているのはウクラナイ軍のほうで、2014年から隊内で薬物漬けになった兵士の動画や画像がSNS上にアップされています。

 

ロシア、マリウポリに執着…理由は「アゾフ連隊」か 8年前も“防衛”し英雄視? 専門家は
2022年4月14日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年4月14日 Yahooニュース)

 

アゾフ大隊は、まさに狂気のカルト集団であり、テレビではボカシを入れて映像を流していますが、もっと酷い動画を見ているとネオナチによる犯行であることがすぐにわかます。ウクライナの民間人の中にもネオナチは隠れているので、誰が善良なのかもわからなくなっています。

 

だから、ロシア軍は悪魔に支配されたウクライナを解体して、ロシアが支配する国に戻そうと軍事作戦を展開する必要があるということです。プーチンのウクライナ侵攻の判断は正しく、日本政府の判断は日本国民を危機に陥れています。

 

ウクライナという国が「ネオナチ国家」になってしまった以上、1933年にヒットラーによって創設されたナチスドイツに扇動されたドイツの歴史を振り返る必要があります。当時のドイツ国民は、ヒットラーに扇動されて世界中に戦争を仕掛けました。

 

一方、現在のウクライナではジョージ・オーウェルの小説(後に映画化)の「1984」のように、ゼレンスキーが西側諸国の国会で巨大なテレスクリーンに顔を出して演説しています。日本の国会議員も全員、スタンディング・オベーションで全体主義思想を称えたようなものです。

 

《真珠湾攻撃》なぜ日本は“二次攻撃”をやらなかったのか「山本五十六も米国の底力を下算していた」「政治的、戦略的には大きな失敗だった」
2021年12月8日 文春オンラインへのリンク画像です。

(出典:2021年12月8日 文春オンライン)

 

戦前、日本がアメリカとイギリス中心のDSに騙されて、中国本土に侵攻させられたわけです。そして、太平洋戦争では大勢の日本の兵士を東南アジアや南の島々に派遣・侵略してまで戦うことになりました。

 

昭和天皇まで外務大臣や海軍大臣に騙されたので、日本国民は敗北するまで世界中で戦わされて、結局、広島と長崎に落ちた原子力爆弾で観念せざるを得なくなりました。

 

当時の日本の重臣と軍のトップたちが、英米のスパイになっており、連合艦隊司令長官の山本五十六がアメリカのスパイであったことは、すでに様々な文献でも証明されていることです。その他、戦犯にされなかった者たちは、国会議員として生き残りました。 しかし、今回は米軍基地が撤退することでアメリカやイギリスのスパイ(自民党や維新の会議員)や各省の官僚たちは、裏切られる形で日本国民に罪を問われることになりそうです。さらに、一部の大企業幹部や報道関係者にも日本経済を停滞させた罪で逮捕・拘束される可能性があります。 戦争中にスパイとして日本軍の動きを、アメリカやイギリスに伝えていた日本人(在日外国人)スパイたちは現在も日本の富を他国に売る「売国奴」として存在しています。コロナ騒ぎで壊滅的な日本経済ですが、その原因はDSに従って政策を進めているからです。

すべての「人」へ、今、起こっている
「大穀倉地帯」であるロシア、ウクライナ国内の金融危機と農作物の収穫量問題
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