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いざという時のために 今見直したい子どもを守る地震への備え
(出典：2021年2月15日 Yahooニュース）
2021年に入ってから、危機感を強く感じている人がいますが、全く感じていない人もいます。子育て中の親御さんは、何かあった時はまず我が子の命を最優先する立場にいると思います。
急に大地震が起きたり、外国からミサイル攻撃を受けた時、我が子をどのようにして守っていくか、少し大袈裟に思えるかもしれませんが、考えるようにすることですぐに動けるようになると思います。
イメージトレーニングをすること自体、スポーツをしていた人には苦ではないと思います。実は、スポーツをするメリットはそういうところにあるわけです。両手が自由になるリュックサックに、必要な物資を入れておき、いつでも自家用車で逃げる準備をしておく必要があります。
フランス、インド太平洋戦略で米中と連携せず＝マクロン大統領
(出典：2021年6月11日 Reuters）
さて、欧米諸国が中国包囲網を仕掛ける中、様々な動きが出始めています。まず、米軍や日本の自衛隊と合同演習を実施したフランスのマクロン大統領は6月10日に、「インド太平洋地域の国防問題について、フランスは中国の奴隷になることはなく、米国と完全に連携することもない」と発言しています。
フランス人というのは、急に手の平を反すようなことをする民族であり、日本でも好きになれない人が多いと思います。彼らは、途中で裏切ることが多く、決して信用するに値しないと思わされることが多々あります。
また、6月4日に日本政府は台湾にアストラゼネカ製のワクチンを日本航空で輸送しました。そして、その航空機を米軍の偵察機が護衛していたことがわかっています。さらに、アメリカの国会議員団がC17軍用輸送機でわざわざ台湾に入国しています。
中国で強硬派が怒りの声－米軍輸送機の訪台でも政府の反応鈍く
(出典：2021年6月7日 Bloomberg）
以前から中国政府は、台湾に米軍機が着陸したら攻撃すると公表していましたが、全く反応しなかったわけです。米軍は、台湾東方沖に空母ロナルド・レーガンを停泊させていますが、中国人民解放軍は不思議なことに何もしないまま黙認しているだけです。
実際に、アメリカ海兵隊の特殊部隊がすでに台湾に入国しており、台湾陸軍を戦略面で支援しています。少なくとも7月まで駐留すると報道されていますが、ここにきて米軍と中国軍の動きに変化が出てきています。
7月23日から東京オリンピックが開催される予定ですが、それが本当ならアメリカ代表の各選手団が日本に来ることはないと思われます。先月まではアメリカ国防総省は、中国軍が台湾を急襲して占領する兆候が出ていることを察知していました。
五輪選手団は“特別手順”で 米「渡航中止」勧告
(出典：2021年5月26日 FNNプライムオンライン）
台湾軍の軍事力では、中国軍が侵攻して数日で陥落するのは間違いなく、実践に慣れているアメリカ海兵隊を先遣隊として派遣し、空軍や海軍、陸軍の全装備を自由に使えるように準備しています。
世界で最も過酷な訓練を耐え抜き、生き残った選りすぐりのエリート集団こそアメリカ海兵隊であり、特に特殊部隊は相手国に最初に潜入し、占領するまでの任務があります。その海兵隊が台湾で準備し、中国軍の攻撃に備えているわけです。
問題は、ここまで事態が進行しているのにもかかわらず、日本の報道機関がコロナとワクチン、そしてオリンピックのことしか伝えていないことです。どこまでも消費率が落ちる中、経済的なことしか興味を持たないでいるのが日本です。
NATO（北大西洋条約機構）軍は、欧米諸国33ヵ国が加盟しているので、核兵器以外で中国やロシアを凌駕するだけの陸・海・空軍力を持っています。この33ヵ国のうちの一つでも攻撃されれば、中国が壊滅するほどの攻撃を加えることができる強大な軍事組織であるのは明らかです。
今のところ、NATO軍と中国軍との戦争が始まる気配は感じられませんが、開戦すると最低4年は続くものと思われます。なぜかと言えば、第一次大戦、第二次大戦はそれぞれ4年以上続いたからです。
国民も最初の頃は戦争ムードが高まりますが、3年を過ぎると急に戦争に飽きてきます。その間、国民は旅行やレジャーを楽しめず、コロナが解除されても別の緊急事態宣言が発令されることになります。
「徹底的に干す」「脅しておいて」平井大臣、五輪アプリ巡り指示
(出典：2021年6月11日 Yahooニュース）
最終的には、国家総動員令が発令され、40歳以下の男子全員に徴兵制度が強要されて自衛隊に編成される可能性が高まります。デジタル庁の役目は、日本国民をマイナンバーで監視することですが、逃げられないようにして戦地に送るためでもあります。
ところが、抵抗勢力が平井デジタル大臣をスキャンダルで追い込むための報道を流し始めています。日本を監視社会にしようとする自民党議員を、9月の衆議院選挙で次々と落選させる動きは日増しに強くなりつつあります。
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2021年6月12日
