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The Economist: The World in 2020 [UK] (単号) (英語) 雑誌
(出典：Amazon.com）
イギリスの経済雑誌「エコノミスト」による、毎年恒例の「世界はこうなる（The world in）」の2020年版（英語版のみ）がすでに発売されています。
この「エコノミスト」の表紙というのは、イギリスの金融街「シティ・オブ・ロンドン」が実質的なオーナーであるの同誌が、新世界秩序（New World Order）のためのシナリオについて伝えているといわれています。
今年の表紙は例年と異なり、文字列が並ぶ表紙となっており、表面的にはTrump（トランプ大統領）やBrexit（イギリスのEU離脱）、Tokyo（東京五輪）といった2020年のキーワードの羅列に見えます。当然、表向きのメッセージでしかありませんが、以下に英語と日本語で並べてみました。
THE WORLD IN 2020
TRUMP BREXIT AI TOKYO MARS CLIMATE XI RECESSION
MODI EXPO SDGS BOND BEETHOVEN VISION
SB IO DIVERSITY RAT NPT WAR
REN RAPHAEL NIGHTINGALE RUSSIA
2020年の世界
トランプ大統領、イギリスのEU離脱、AI、東京、火星、気候、習近平主席、景気後退
モディ大統領、万博、持続可能な開発目標、ボンド、ベートーベン、視力
ソフトバンク、イオ、多様性、ラット、核拡散防止条約、戦争
レン、ラファエル、ナイチンゲール、ロシア
下から2行目のNPT（核不拡散条約）とWAR（戦争）の文字は、核開発を放棄したはずの北朝鮮が一向にその約束を履行する姿勢を見せない状況から、大統領選挙を目前にしたトランプ大統領がいよいよ北朝鮮との戦争に踏み切ると暗示した言葉である可能性があります。
その他、戦争を彷彿させるものとして、音楽家のベートーベンの代表作は運命、ナイチンゲールは戦争時の看護師の象徴であることは明らかです。というわけで、やはり第三次世界大戦を暗示しているのでしょうか？
ジョンソン英首相、真価問われる１年 貿易交渉が焦点―ＥＵ離脱
(出典：2020年1月1日 時事通信）
EU（欧州連合）からの離脱を控えたイギリスについては、総選挙前後のジョンソン首相の人間的な側面が現れ始め、徐々にイギリス国民から受け入れられるようになりつつあるようです。
今後、ジョンソン首相は保守派ではなく、次第に中間的（リベラル）な立場に姿勢を変更していくものと思われます。ジョンソン首相の最大の政治的な問題は「スコットランド独立問題」ですが、再び独立の是非を問う国民投票を実施されようとしています。
しかし、EU離脱がほぼ決まったジョンソン首相は、これを全力で阻止することでスコットランド独立の機運は勢いを失うことになるはずです。なぜかと言えば、イギリスやスコットランドの政治に対するロシアの影響は無視できないほど大きいからです。
実際に、ロシアによる政治プロパガンダは、アメリカやイギリスの選挙にも影響しました。ジョンソン政権は、ロシアと何らかの合意を結ぶ可能性があります。また、イギリスはアメリカとも新たな英米関係を締結するはずです。
この新たな英米関係は、両国の経済にプラスに作用するため、ある意味では好景気に沸く分野が出てくると思います。イギリスは、「王室」と「シティ・オブ・ロンドン」の長年の念願であったEU離脱を何とか果たし、経済成長が期待できる時期に突入する可能性が高いと思います。
さらに、イギリスはインドや日本などの国々と自由貿易協定を締結し、世界的な経済成長を後押ししていくものと考えられます。例えば、イギリスの電気自動車事業に再びかなりの公共投資が行われるという話があります。
英ダイソン、電気自動車開発を中止 「商業的に実現不可能」
(出典：2019年10月11日 BBC）
イギリスは、新しいタイプの電気自動車を開発し、世界で注目されるようになるわけです。結局、イギリスはEUから離脱することにはなりますが、EUとの間でいくつかの点で妥協は成立するものの、「合意なしのハード・ブレグジット」であることには変わりはありません。
現在のところ、イギリス国民の多くはEUからの離脱を恐怖に感じており、経済的に大変なことになると思っていますが、EU離脱の影響はほとんど感じられないほどコントロールされると思います。
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2020年1月9日
