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新型肺炎「元凶はカナダから盗んだコロナウイルス」説を追う
(出典：2020年2月4日 Livedoorニュース）
簡単に言えば、「カナダで盗んだウイルスが中国・武漢で漏れ、中国人が大勢感染して拡散した」と、いうようなストーリーを報道しているのが、欧米のマスメディアであるわけです。
中国共産党は、彼らこそが武漢で新型コロナウイルスをばら撒いた実行犯であると断定しているように思います。しかも、それをSNSを通して世界中に広めている現状があります。
私たちは、マスメディアではなく、自分と同じような庶民から聞いた情報に納得してしまう傾向があります。今や、マスディアの報道や政府の言うことをそのまま信じる人はいなくなりました。
ところが、現実を見ると発生源は武漢海鮮市場以外から出てきていることが明らかになってきました。当然、彼らはあらかじめストーリーを用意してウイルスをばら撒いているわけで、カナダの諜報機関から出たと思われます。
また、日本などでは急速にウイルスの毒性が低下しており、これこそ人工的なゲノムの特徴であるように思います。自然界に不必要なゲノムであるため、ウイルスの繁殖が遅いのではないでしょうか？
ただし、これは医学生物学の常識であって、何兆という種類の細菌やウイルスがひしめく自然界に放出された時、一体どうなるかは全くわかっていません。つまり、「ウイルス兵器」としては不適当であるということです。
イタリア､新型コロナウイルス死者が197人と中国外で最多に 感染4636人
(出典：2020年3月7日 Newsweek）
当初、イタリアでばら撒かれた新型コロナウイルスは毒性がかなり強く、当局は片っ端から感染経路を追ったようですがそれも陰性であったと報じられています。韓国もその可能性が高く、日本よりも早く拡散しています。
要するに、韓国とイタリアで世界的パンデミックが起きているという印象を与えたかった可能性があります。なぜかと言えば、中国とイランだけがパンデミックになれば、敵対国であるイギリスやアメリカ、そしてイスラエルの仕業であることがわかってしまうからです。
「新型コロナで死亡する日本人は57万人」米著名シンクタンクが掲載する報告書の中身
(出典：2020年3月6日 Yahooニュース）
これまでもよく見られていたのが、「シナリオを書いてから情報の裏を取る」、という特徴的な情報操作方法はこの3ヵ国が得意としてきた手段です。実は、明治維新やフランス革命なども彼らの祖先が「革命」を起こしてきたように思います。
つまり、何時の時代であっても、革命を起こすために実動部隊や宣伝屋にカネを払って依頼している組織があるということです。今回の新型コロナウイルスの件にしても、自主的に休業する会社が増えている中、サラリーマンは仕事を休んだら食えなくなるわけです。
だから、食わせるために仕事を与える組織があるということです。例えば、日本の1970年代の学生運動の時がそうであったとされています。その中心的なリーダーたちは、アメリカへ留学して戻ってきてから大企業の幹部に引き抜かれたという話があります。
ここまで伝えてもまだ理解できない人間は、いよいよウイルスに感染して命を落とすしかないのかもしれません。今、興味深い嘘情報と本当の情報が入り混じった動画がたくさんYouTubeにアップされています。
新型肺炎の「陰謀説」、科学者が共同声明で非難
(出典：2020年2月20日 CNN）
今や、様々な陰謀論を使ってディスインフォメーションを行う時代となりました。それこそ、GoogleがYouTubeを無料で利用させている目的であるわけです。陰謀論の本当のことは絶対にわからないのが現状です。
要するに、陰謀でなくても陰謀と考えざるを得ない状況をつくることが目的であるということです。このように、人間の脳の特徴を利用したとされる歴史上の戦国武将が毛利元就です。偽の内容が書かれた手紙を送り、君主に最も忠実な部下の武将を殺させたと言われています。
このように似たような話は、マフィアの闘争や政治的な独裁体制ではよくあることです。ストーリーとしては、ハリウッド映画にも多用されています。イラクのフセイン大統領やリビアのカダフィ大佐このように殺された可能性があります。
1980年代後半のソ連崩壊の時のように、諜報機関CIAやMI6、そしてモサドのように機密情報を公開すれば問題ありませんが、スノーデンやアサンジを逮捕した時点で真相がわからなくなりつつあります。
歴史が、文学小説に分類されているのはそのためです。「戦わずして勝つ」の孫子の兵法の国である中国が、欧米諸国に対してどのように反撃を仕掛けるのでしょうか？
それにしても、アメリカ株と比較して日本株のボラティリティー（乱高下）が少ないのが気になります。金価格（ゴールド）や仮想通貨の相場も日々チェックする必要があると思います。
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2020年3月7日
