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2022年11月・12月と2023年の国内外情勢の予測|Atlasマンツーマン英会話

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2022年11月・12月と2023年の国内外情勢の予測

更新日2022年11月8日

 

EICN Tokyo : The World Ahead 2023
EICN Tokyoへのリンク画像です。

(出典:EICN Tokyo)

 

残り1ヵ月半で激動の2022年が終わりますが、来年2023年はさらに困難な年になることは以前から予想されていました。

 

コロナ騒ぎが収まっても、すでに7割の日本人は危険なワクチンを接種しているため、これから徐々に不調を訴える人たちで溢れかえることになると思われます。また、ウクライナ戦争は終結しない可能性が高く、アメリカやNATOと戦うロシアのプーチン大統領にとって正念場を迎えそうです。

 

一方、アメリカのバイデン政権は世界中で紛争を誘導しており、2023年はいよいよ地域紛争から世界大戦に拡大する可能性があります。特に、私たち日本人にとっては、台湾海峡周辺での中国海軍の動きに注意する必要があります。

 

中国が台湾に侵攻する可能性は低いですが、アメリカがロシアをウクライナに侵攻させたようなことを引き起こすことは考えられます。アメリカとイギリスを中心とした西側諸国は、中国にも厳しい禁輸処置(経済制裁)を適用してくるはずです。

 

本番はこれから、2023年は未曽有の食料・エネルギー危機になる?
2022年10月18日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年10月18日 Yahooニュース)

 

さらに、以前からお伝えしてきたように2023年は食料危機が本格化する年であり、すでに発展途上国では食糧不足で飢餓が起きています。日本でも、米や小麦など穀物の収穫量が激減した場合、食糧不足で飢えが始まります。

 

欧米諸国では、多くの人たちが食糧やエネルギーの備蓄に余念がない人たちが多く、家族や友人、所属しているコミュニティのために備蓄は必要不可欠なものとなりつつあります。他方、日本では相変わらず聞く耳を持たない人間がほとんどです。

 

しかし、食糧危機が起きると鳥インフルエンザなど家畜の病気が蔓延するようになり、さらに事態が悪化していく傾向があります。そのような状況の中、中国政府や国民は世界中の食料を買い漁っていると報道されています。つまり、極端な備蓄が原因で食糧不足が悪化することになるわけです。

 

日本では、2019年の時点ですでに景気がかなり悪化している状態になり、2020年のコロナ騒ぎで完全に不況に陥りました。その後、2年間は補助金や給付金で破産や倒産を免れた個人や会社がドミノ倒しになりつつあります。

 

2023年は、「景気後退」という経済用語が認知されるようになり、あらゆる分野のビジネスにも影響を与えるようになります。2022年内に、日本国内で大地震が起きる可能性はまだ残されていますが、経営者も社員も悪い予感があれば出勤しない勇気を持つことも大切です。

 

とにかく、今年の11月と12月は世界的に混乱が生じる可能性が高まっています。

 

ロ軍幹部、核使用協議か 米報道、プーチン氏不参加
2022年11月2日 共同通信へのリンク画像です。

(出典:2022年11月2日 共同通信)

 

プーチンがアメリカとの核使用協議に不参加ということは、アメリカに次の動きがなければ本当に戦術核を使用する可能性があるということです。ウクライナかロシアのどちらかが、放射性物質を撒き散らす「汚い爆弾」が使用した場合、日本列島にも風に乗って飛んできます。

 

他方、イスラエルで再びリクード党のネタニヤフが選挙で勝ち、どうしてもイランとの戦争に決着をつけたい強い意思があることが確認できました。イスラエルが、イランの核施設を攻撃することでロシアを中心としてトルコや北アフリカ連合がイスラエルに対峙することになります。

 

そのような状況の中、その北アフリカで大規模な飢餓が発生した際、多くの難民が欧米諸国に押し寄せる可能性があります。陸続きのヨーロッパには、鉄道や車、あるいは徒歩で目指すことができますが、アメリカ大陸には航空機で移動するしかありません。

 

果たして、大量のイスラム教徒を欧米諸国が受け入れるのかどうかですが、その間に巨大な太陽フレアが地球上に降り注いで体調を悪化させる人々が増えるので、移住先の南北アメリカ大陸でも社会的な混乱に巻き込まれていくのは間違いありません。

 

図解・米中間選挙 バイデン氏の通信簿争点はトランプ氏?
日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:日本経済新聞)

 

特に、ブラジル大統領選挙で現職のボルソナロが負けを認めず、支持者たちが各地で暴動を引き起こそうとしています。まるで2020年11月のアメリカ大統領選挙で起きたことと同じであることから、11月8日のアメリカ中間選挙後でも住民同士で銃撃戦が始まるかもしれません。

 

そして、2024年は日本やイギリスで新紙幣が発行されるため、様々なトラブルが起きることは避けられません。しかし、2025年からはようやく諸問題が解決に向かうようになります。問題は、世界政府が「グレートリセット」を仕掛けることです。

 

この世界政府は、西側諸国だけではなく、中国やインド、日本などで別な組織と対立するようになるかもしれません。世界経済フォーラム(ダボス会議)の新世界秩序が失敗することで、西洋文明が中心の時代から東洋文明が中心の時代に移行するということです。

 

その時、私たち日本人ひとり一人が様々な問題と直面することになり、これを乗り越えることができれば未来が大きく開けるようになると思います。だから、2023年にはすでに心が通い合える人たちとのネットワークを構築しておく必要がありそうです。

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