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ウイルスの次にやってくるもの：日本赤十字社からの大切なメッセージ
(出典：2020年4月30日 Yahooニュース）
テレビや新聞など、マスメディアによる「新型コロナウイルス騒ぎ（ショック・ドクトリン)」はようやく効果が薄れてきており、終焉を迎えようとしています。
結局、私たちはマスクをしてもしなくても免疫力が高ければ感染しても重症化することがないことが分かりました。しかし、未だに恐怖に煽られている日本人がほとんどです。
一方、世界各国で経済活動の再開が始まっています。日本政府や国民も偽善的な態度を止め、5月7日から経済活動を再開するべきです。実際に、ウイルスで命を落とすのではなく、肺炎にかかって持病持ちや高齢者が死んでいるだけです。
志賀廣太郎「誤嚥性肺炎」で死去 年間4万人の命奪う、恐ろしさ新型コロナ並み
(出典：2020年4月30日 Jcastトレンド）
毎年、日本だけでも20万人以上が肺炎で亡くなっています。年間約100万人の死者のうちの25％の死因が肺炎であるわけです。特に、介護施設（老人ホーム）には80歳以上が毎日のように肺炎で亡くなっているのが現状です。
日本では、2月から現在まで400人近くが「新型コロナウイルスが死因で死亡した」とされていますが、そのほとんどが持病持ちか高齢者です。問題は、この事実をどのメディアも公表しないことです。
この20年を振り返ってみても、日本は欧米社会を追いかけてきたことから「人間の命は平等…」などと、アメリカやヨーロッパに一度も訪れたことがないのにそう主張してきた記者や自称専門家がたくさんいます。
特に、「人権派」を気取っている日本人は弱者の味方である傾向が強いですが、一人でアメリカ南部に住んでみればどれだけ差別が辛いものなのか実感してから人命の尊重を主張するべきです。近い将来、自分も危なくなるので他人のことを思いやる余裕すらなくなります。
感染者を「コロナ」と呼ぶ差別 原発事故と重なる不安感
(出典：2020年4月14日 朝日新聞）
他方、「保守派」の日本人は政府やマスメディアが発表する「コロナ騒ぎ」と「経済封鎖」に懐疑的であり、5月7日以降は緊急事態宣言を解除する必要がある、と考えているようです。どちらかと言えば、こちらのほうが信用できるように感じます。
2011年3月11日に発生した東日本大震災から9年が経ちましたが、「人権派」の人々はまた放射能の時と同じように恐怖を感じ、仕事をしないまま国や会社からカネだけを貰い続けているのが現状です。
私は、2003年頃にイラクのバグダッドという戦地に1年ほど任務に就いていたことがあります。また、福島第一原発がメルトダウンした2年後には現地を見て回りました。結局、イラクでも福島でも怪我をした人はいましたが、死んだ人は見かけなかったわけです。
今でも、イラクや福島では人々が元気で生活しています。だから、まずは自分の目で見ることが重要であるということです。今回、世界中でパンデミックが起きていると言われていますが、私は知り合い友人、近所に住んでいる人たちが、「コロナに感染した」と聞いたことがありません。
私が知る限り、世界経済（G7・G20）が金融経済の運営で失敗し、2019年に景気後退（リセッション）が来て、恐慌（ディプレッション）が来る前に「コロナ騒ぎ」を利用して、経済封鎖（都市封鎖）をすることで自分たちの責任を逃れようとしていることは明らかです。
ところが、政治家やマスメディアの記者たちは「人道的な問題」として国民を経済から目を逸らそうとしています。それなら、一刻も早く国民に給付金を与え、中小企業に助成金を払うべきであったわけです。
新型コロナ「経済封鎖せずに抑え込める」 科学者が提唱
(出典：2020年5月1日 朝日新聞）
「人間」とは、簡単に集団で扇動され、洗脳される愚かな生き物であるように思います。要するに、「思想の集団感染」によって世界中の人間たちが恐怖に震えたということです。一方、「人」は自立しているので、恐怖を感じて誰かとそれを共有することなどしません。
さて、5月7日から経済活動を再開する必要があります。飲食店やオフィスを開けて、長らく戻っていない仕事場に戻るべきです。まるでクーデターが起きたかのように外出禁止令が出ていますが、安倍政権や鈴木直道・北海道知事は解除する必要があります。
また、国民への余計な移動制限や規制を止め、運営を再開させないと本当に日銭だけで生きている飲食店の経営者やその従業員たちが生きていけなくなりつつあります。おかしな英会話スクールそのまま潰すべきですが、社会に貢献している会社は残すべきです。
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2020年5月2日
