選挙資金でトランプに大差つけるハリス、副大統領候補はケリーで決まりか 若者は「Kamala IS Brat」を口ずさみながら4億ドルの政治献金
(出典:2024年7月30日 JB press)
7月13日に起きたトランプ暗殺未遂事件は、これまで政治経済、司法、金融、報道などあらゆる分野で世界を支配してきた勢力が引き起こしたことなのは明らかです。
そして、これから暗殺計画の証拠がどんどん公開され、一応、副大統領であるカマラ・ハリスという正体不明の女性民主党候補がバイデンに代わって好き勝手に権力を行使することになりました。
この勢力はアメリカで「The Deep States(DS)」と呼ばれていますが、バイデン・ハリス政権の背後にいるのが軍事産業を含めたグローバル企業の大株主であり、司法省(Department of Justice)の官僚や検察官、情報機関のエージェントたちも含まれています。
アメリカも表向きは「法治国家」であるため、法律を悪用して自分たちにとって都合が悪くなると、無実の人々に罪をなすりつけて有罪にし、刑務所に閉じ込めるという常套手段を得意としているわけです。
だから、政敵であるドナルド・トランプを殺害し、自分たちが持つ法律を超えた権力を維持するためには何でもするという考え方が共有されています。しかし、熱狂的なトランプ支持者が黙っているはずがなく、もし殺害されていれば間違いなく内戦に発展していたと思います。
テキサス州がホントに独立したら、「GDP世界8位」の大国が誕生する…!?その意外なワケ
(出典:2024年2月14日 マネー現代)
まず、全米各地のトランプ支持者たちは大規模な抗議運動を起こしますが、特に民主党支持者の多い州では息のかかった警察官と州兵が動員され、市民(州民)に向かって無差別的に銃の乱射が行われるかもしれません。
とにかく民衆放棄を鎮圧することが目的であるため、カネと出世に目が眩んだ公務員が後先考えずに命令通りに動きます。しかし、共和党支持者の多いテキサス州やフロリダ州では、警察官や州兵は市民(州民)を守ろうと動きます。
結局、ペンシルベニア州の警官(スナイパー)やシークレットサービス(大統領警護官)たちは、トランプ暗殺計画について知らされており、上官の命令にしながいながらも、計画失敗でその後の流れに沿って行動したものと考えられます。
2022年7月に暗殺された安倍晋三の事件と構造は同じであり、公務員たちというのは世界中どこでもロボットのように任務を遂行するように教育されています。細身の山上容疑者が安倍を発煙筒で殺害できるわけがないように、20歳の弱々しいクルックス容疑者がトランプを狙撃したというのは嘘の情報です。
警護隊長官が落ち度認める、トランプ氏銃撃巡り 辞任要請は一蹴
(出典:2024年7月23日 Reuters)
なぜかと言えば、シークレットサービスのチートル長官は、下院の調査委員会で自分の落ち度認め、トランプ暗殺計画の失敗で責任を取らされたからです。報道では「作戦上の失敗」と書かれていますが、一体何の作戦だったのでしょうか?
DS側についている情報機関のFBIやCIAは実働部隊であり、様々な作戦を立ててトランプを殺そうとしています。また、報道機関(テレビ局)の4大ネットワーク呼ばれるNBC、CBS、ABC+CNNもトランプに不利な情報を流す一方、FOXは保守派の放送局としてトランプを支持しています。
日本のNHKや民放は、ABCやCNNのニュースを横流ししており、地上波やBSで私たちが観ているのはDS側の情報です。「対米(DS)従属」の姿勢を崩さないのは日本政府だけでなく、民間企業も同じです。
属国の売国奴だけが出世の対象となっており、今回、トランプが殺されなかったことを残念がっている政治家や公務員、記者、大企業の幹部たちは本当に日本人なのでしょうか?しかし、日本でトランプを支持している普通の日本人も、世界を変えられるわけではありません。
問題は、アメリカよりも貧富の格差が開いて理由の一つに、トランプ支持か、DS支持かが反映されていることです。もしトランプが再選された場合、DS支持者の日本人は理不尽な目に遭うかもしれません。
しかし、長い間、冷や飯を食わされてきた反DSの自営業者や中小企業のサラリーマンたちが、これからバラ色の人生が待っているかどうかはわかりません。そもそも、アメリカに一度も行ったことがなく、聖書を読んだことがない人間に何がわかるのでしょうか?
アメリカの退廃とスタジアム 敷地内では暴行と窃盗と脅迫が日常茶飯事、街には尿と大麻と物乞いが
(出典:2022年8月31日 zakzak by 夕刊フジ)
今、下手にアメリカ本土へ旅行に行けば、内戦に巻き込まれるかもしれないわけです。大谷翔平の試合を観たくてロサンゼルスに到着した瞬間、いきなり銃撃戦のど真ん中に置かれる可能性があります。
パリ・オリンピックを観戦しにヨーロッパに行った日本人は意外と多く、各競技会場で日本人応援団の姿が目立っています。何年も前からカネを貯め、ようやく実現したオリンピック旅行ですが、実は日本国内は「緊急事態状態」となっています。
帰国後、謎の感染症にかかっていたり、体調を崩すようなことがないようにする必要があります。なぜかと言えば、夏季・冬季関係なくオリンピックが終わった後は戦争が始まる傾向があるからです。
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