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DSの手先として、テレビで日本国民を洗脳する誘導する外国人コメンテーター

更新日 2021年2月20日

 

海外の反応|日本の外国人タレントってみんなペットだよね?
2016年10月4日 MADAME RIRIへのリンク画像です。

(出典:2016年10月4日 MADAME RIRI)

 

日本には、日本語が流暢なアメリカ人のタレント兼コメンテーターが存在しています。最も有名なのは、自称テレビプロデューサーの「デーブ・スペクター」というイスラエルの諜報機関「モサド」の手先です。

 

二人目は、「モーリー・ロバートソン」というアメリカ人で、幼い頃から日本に住んでおり、現在は国際ジャーナリストを名乗りながらテレビや雑誌に顔を出しています。三人目は、お笑い芸人の「パックン」ですが、CIAの手先として日本国民に嘘の情報を流して危険な方向に誘導しています。

 

結局、この3人がNHKや民放テレビを中心に、ディープステート(DS)を擁護するような論調でリテラシーをもたない日本人を惑わしているわけです。その代表的な番組こそ、平日のワイドショーや夜のバラエティ番組、そして日曜朝の情報番組です。

 

パックンのちょっとマジメな話
Newsweekへのリンク画像です。

(出典: Newsweek)

 

彼らが、一体なぜ多くの優秀な日本人を差し置いて、テレビで偉そうなことを言える立場にあるのかと言えば、日本を弱体化させるための「プロパガンダ要人」として最大限利用できる人物だからです。

 

1980年代からテレビで顔を知られている弁護士のケント・ギルバードは、大統領選挙直後まではトランプを支持する発言が目立っていましたが、モルモン教徒であるがゆえにバイデンを支持するようにDSから圧力がかかった可能性があります。

 

その他、お笑い芸人である厚切りジェイソンも、パックンと似たようなポジションをテレビ番組で得るようになりました。彼らの共通点は、CIAからの仕事として何気なくバイデンや米民主党を応援していることです。不正選挙などなかったことを自分の意志とは別に、言わされているのは明らかです。

 

テレビ東京のワールドビジネスサテライトで、コメンテーターとして出演しているロバート・フェルドマンは、経済学者で外資系銀行やオリックスの社外取締役で、竹中平蔵のように相手を煙に巻く話法を使っているのが特徴です。

 

このような現象は日本だけで見られているのではなく、アメリカのハリウッドスターは誰がみても数年前とは「人相」が変化している人たちがいます。人相は嘘をつかないことから、中国共産党の幹部たちは強欲が顔に出てしまっています。

 

人間というのは、悪事を働いていると顔の表情がどんどん悪くなるという性質があります。普段、芸能人の顔の表情など気にしない人であっても、よく観察してみると微妙な変化が読み取れるものです。

 

(ザ・コラム)政治家の顔 表れるもの、判断しよう 秋山訓子
2016年6月30日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2016年6月30日 朝日新聞)

 

そのための練習材料になるのが、日本の政治家たちです。国会中継やニュース番組で、毎回チェックしているとその変化は歴然とします。菅首相の顔はみるみる陰気になり、麻生財務大臣の口はますます曲がってきました。

 

決して地頭の悪い人たちではありませんが、主権者である日本国民に都合の悪いことを隠し通そうとしたり、負担を与えるとああいう顔になるというわけです。象徴的なのは、80代の森喜朗・元組織員会会長と二階俊博・自民党幹事長です。

 

高齢であるために認知症を患っている可能性もありますが、どちらも醜悪な人相が印象的です。また、世界で最も人相が悪いのがローマカトリック教会のフランシスコ法王です。画像を見ているだけで、彼が悪魔そのものであることが伝わってきます。

 

話を日本のアメリカ人評論家に戻しますが、彼らの母語は英語であって日本語はおそらく第2言語であると思われます。つまり、アメリカと日本という全く異なる文化圏で生活してきたので、確実に感覚が麻痺しています。

 

私自身、人生の約半分をアメリカで生活していますので、自分自身のアイデンティティの混乱についてはよく理解できます。ところが、彼らに与えられた役割が日本国民を洗脳するためであることに気づかれていないようです。

 

10万円の定額給付金、菅首相「再支給考えてない」最終的には「生活保護ある」
2021年1月27日 東京新聞へのリンク画像です。

(出典:2021年1月27日 東京新聞)

 

さて、昨年9月に誕生したばかりの菅政権が、いよいよ政権末期に差し掛かっている中、「CIA文春砲」で知られている週刊文春の報道記事が過激になり始めており、DS側についている在日米軍の幹部は何とか引きずり下ろして河野太郎の「ワクチン政権」に鞍替えしたいものと考えられます。

 

だからこそ、菅首相が年金や健康保険、そして失業保険など社会保障の崩壊について本音を語る必要があるわけです。つまり、誰が首相をやったとしても結果的に国民全員が生活保護(ベーシックインカム)のお世話になるしかないということです。

 

コロナ対策で再び10万円を国民全員に支給するということは、飲食店や観光業を見殺しにするという意味です。なぜできないかと言えば、それは財務省が猛反対しているからです。そのことをマスメディアが報道しないことに、本当の問題が隠れています。

 

2014年4月に、安倍政権が消費税を8%に増税した時から、日本国民全員の貧困化が始まりました。中小企業の社長や大企業のサラリーマンなどは、できるだけ裕福に振舞ってはいますが、本当はもう経済的に余裕がないのが現状です。

 

その象徴こそ、秋田県出身の菅首相の貧相な顔に出てしまっています。国民は、菅首相の息子が総務省の接待を受けたことに関心を持っていません。政治家としての菅義偉は、日本人らしさがうかがえます。

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