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【史上初】金価格が「1万9000円」を突破！ 年内に「2万円」まで上がる？ 1年前に“100グラム”買っていたら、どれだけ資産が増えたかシミュレーション
(出典:2025年9月9日 Yahooニュース）
ついこの前まで1グラム＝1万7000円台だった円建て金（ゴールド）価格は、ドル建て金価格が1オンス＝3600ドルを超えたことで1万9000円台を突破しました。
また、円建て銀（シルバー）価格も1グラム＝200円台を超えており、金に追いつこうと挽回しつつあります。銀も金と同様、水が付いても錆びず、熱で炙られても灰にならない金属であり、古代から「賢い者の通貨」と呼ばれてきました。
これまで、現物の金や銀を売らずに保有してきた人はかなりの利益を得ており、一財産をつくったと思います。これで老後の心配もなくなり、冷静に国内情勢を俯瞰することができるはずです。そして、いつ売ればいいのかではなく、いつまでも保有し続けることが戦略になりつつあります。
私は、10年前（2015年頃）から金の現物を買うようにアドバイスしてきましたが、2020年になってもせっかくのアドバイスを無視してきた人間たちを見捨てることにしました。2025年現在、金は手が出せないほど高くなり、銀か、金貨（ゴールドコイン）を買うしかなくなりました。
米国債に強気姿勢鮮明、CPI発表控え－景気減速感で利下げ観測強まる
(出典:2025年9月10日 ブルームバーグ）
一方、金や銀のライバル（相関関係）にある米国債（米ドル）は、トランプ政権が政府機関を閉鎖したり、職員を大量解雇したりして財政赤字を減らす努力をしています。しかし、明らかに米ドルの価値（信用）は失われています。
他方、日本国債（日本円）の価値も失われつつあり、日銀が政策金利を上げればさらに物価が上がり、住宅ローン金利も上がってくるのは避けられないかもしれません。紙幣と金、どちからが本物の通貨なのかは歴史が物語っています。
もう10年もコラムを書き続け、金を買えと伝え続けてきましたが、私たちAtlasの評価は地を這うような状態です。誰にも損させておらず、むしろ得させてきたのにこんな仕打ちはあり得ません。だから、大多数の日本人はこれからさらに苦しい状態に置かれていきます。
金こそ本物の通貨（正貨）であることは誰もが気づいていますが、それでも株式市場という「公営ギャンブル」にカネをつぎ込むことをやめられない愚か者たちが存在しています。また、ビットコイン（BTC）などの暗号通貨（仮想通貨）に期待している者たちも少なくなりません。
トランプ政権が推す未来のお金のカタチ シリコンバレー有力投資家に聞く
(出典:2025年7月24日 日経 BOOK PLUS）
今、トランプ政権が力を入れているデジタル・ドル、つまり「ステーブル・コイン」による決済や送金方法のプラットフォーム（ブロックチェーン）として採用される可能性が高いのが、イーサリアム（ETH）です。
その他、リップル（XRP）やステラルーメン（XLM）といった仮想通貨も注目されており、複数のブロックチェーンが採用されることもあり得ます。この3つの仮想通貨は、これまで熱狂的な支持者（保有者）が塩漬けしてきたことから、このように期待されているわけです。
しかし、最も人気が高いビットコインが、いきなり価値ゼロになることは信じたくないものです。近い将来、米ドルが価値ゼロ（紙くず）になることは避けられませんが、それを防ぐために仮想通貨を購入したのですから、そんな酷い話はありません。
胎動ステーブルコイン
(出典:日経ビジネス）
そのような状況の中、アメリカ下院議会では「ジニアス法案」が可決され、米国債（米ドル）をステーブル・コインと連動させようとしています。ところが、それぞれ仮想通貨のブロックチェーン仕様は異なり、特に決済や送金に問題が発生する可能性が指摘されています。
だから、ドルやユーロ、日本円など全ての通貨に互換性のある共通の仮想通貨とブロックチェーンが必要になるわけです。その可能性が高いのが、前述したイーサリアムとリップル、そしてステラルーメンです。
どれかを保有していれば採用時に価格が爆上げし、大金持ちになる可能性が高いですが、それよりも地道に金や銀を保有していたほうがリスクは低いと思います。なぜかと言えば、いつアメリカ政府が財政破綻（債務超過）を宣言するかわからないからです。
要するに、米ドル紙幣を廃止し、新しいデジタル・ドル（トランプ・ドル）を発行するのが先か、それとも極端な米国債安や米ドル安が先かという時間との競争が起きているということです。その結果、金や銀が独り勝ちするのは間違いありません。
昨年まで、富裕層の夫婦が慌てて金（延べ棒）を購入する傾向がありましたが、今年になってからは金を売却するか、10グラムほどのコインをコツコツ買い求める動きに変化したそうです。
「アメリカで起きることは日本でも起きる」の格言通り、まずは英語力と情報リテラシー力を高めることが先決です。9月は様々な経済指標の発表が予定されており、相場が大きく動きやすい月でもあるので注目です。
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2025年9月11日
